2018年の訪日オーストラリア人数は、前年比11.6%増の552,400人にのぼり、過去最高を記録しました。日本のインバウンド市場においても、視野にいれるべきターゲット層になりつつあります。今回の記事では、オーストラリアにおける、ソーシャルメディアの利用状況や、若者・シニアの利用率などについて解説します。

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オーストラリアのインターネット事情・利用状況

日本のインバウンド市場において、オーストラリアはこれから開拓の余地がある国といえます。まずは、オーストラリアのインターネット事情や利用状況について、みてみましょう。

オーストラリア人の87%がインターネットを利用

「Digital 2019」の統計によると、オーストラリア人のインターネット利用率は87%（約2100万人）となっています。

世界の平均値は57％であることから、ネットの利用率は世界的には高い状況といえます。

一方で、SNS利用率は64%に留まり、インターネット利用者が多い割にはまだそこまで広まっていないようです。

また、携帯電話の所持率は130%で、一人一台以上を所有していることがわかります。オーストラリアでは携帯電話がかなり普及しているようです。

日本のインターネット・SNS普及率と比較

オーストラリアの状況を想像しやすくするために、日本のインターネット利用状況を確認してみます。

日本のインターネットの普及率は、94%とオーストラリアに比べて高い割合となっています。

一方で、SNSの利用率は61%に留まり、64%のオーストラリアの数値をさらに下回る結果となっています。オーストラリアでのSNS利用者は全体から見ると高い割合ではありませんが、状況としては日本と似たようなものであることがわかります。

オーストラリアで人気のSNS、SNSユーザーの年代別構成比

オーストラリアではどのようなSNSが人気なのでしょうか。　

Facebookが圧倒的に人気、Instagramは50％未満に

「Digital 2019」の統計によると、SNS利用率はFacebook、YouTubeが同率トップでそれぞれ79%の割合で利用されています。

メッセージングアプリのFB Messengerの利用者はネットユーザーの62%に利用されていることから、Facebookで情報収集を行いメッセンジャーで情報共有を行うことも多いと考えられます。オーストラリアにおけるFacebookのアクティブユーザー数は2,271万人であり、Facebookはオーストラリア人にとってメジャーなツールと言えます。

SNSの利用率で3番手となったInstagramは、SNSユーザーの46％に利用されています。

SNS利用状況は18～44歳が多い

SNS利用者の年齢別割合の調査結果もあります。一番高い割合を占めたのは25～34歳の26%、次いで35～44歳の19%、18~24歳の18%となっています。18~44歳でSNS利用者全体の約6割を占めています。 

事例：Facebookを使ったプロモーション・集客

オーストラリア人のインターネット利用率は87%（約2,100万人）であり、インターネット普及率の高い地域であると言えます。

こうしたオーストラリア人を対象とする場合どのようなインバウンドプロモーションが可能でしょうか。オーストラリア人の訪日外客数や消費、宿泊傾向と、インバウンド集客の事例を紹介します。 

オーストラリア人の訪日旅行動向

訪日オーストラリア人の人数は、2011年に一度落ち込んだものの、基本的に増加しています。2013年の訪日オーストラリア人の人数24万4,569人ですが、昨年2018年には55万2,400人まで増加しています（いずれも延べ人数）。

また、総消費額にも特徴があります。2018年の訪日オーストラリア人の総消費額は1,315億円です。1人当たり旅行支出では242,041円であり、これは全国・地域の平均153,029円と比べると非常に高いということがわかります。

またこのうち宿泊料金の占める割合が平均よりも高くなっています。平均宿泊数も13.3泊と比較的長めです。

反対に、買い物の消費は3万2,688円で訪日オーストラリア人の一人当たり消費金額の25％以下、全国平均の5万1,256円を2万円以上下回ります。

オーストラリアの情報収集SNS：Facebookを利用したマーケティング事例

オーストラリア人のSNS利用状況を見てみると、Facebookが人気だということがわかります。インバウンドも対象にした、日本でのFacebookを利用したマーケティング事例を紹介します。

• 「澤の屋旅館」は、東京の下町・谷中に位置する訪日外国人に人気の宿です。公式Facebookページでは、毎日英語で投稿し、写真や動画とともに天気や地域の催しものなど周辺情報や施設の情報などを配信しています。イベントの動画配信やバラエティー豊かなコンテンツと更新頻度の高さで差別化を図っています。
• 「お宿　山久」は、岐阜県飛騨高山にある旅館です。公式Facebookページは、日本語版と英語版の2つのFacebookページを開設、運営しています。英語版は毎日投稿し、宿泊者の写真や旅館の雰囲気が伝わりやすいコンテンツをアップし、フォロワーに宿泊のイメージを持ってもらえるように取り組んでいます。

より詳細な事例は下記の記事にて紹介しています。インバウンド事例の参考にしてみるといいでしょう。 

旅館・民宿のSNS・ソーシャル活用に関するインバウンド対策事例集

旅館・民宿はどうやってSNS・ソーシャルをインバウンド集客やインバウンド対策に活用すべきなのでしょうか？「17万人の訪日外国人観光客を受け入れてきた「澤の屋旅館」のSNS・ソーシャル活用事例」など、各社・各団体の先行事例を集めてみました。

Facebookを利用してオーストラリア人に向けた効果的なマーケティングを

過去5年間の訪日オーストラリア人旅行客数は年々増加しており、昨年はついに50万人を突破しました。渡航には8～10時間ほどを要しますが、時差がなく、東アジアの文化を色濃く残す日本は旅先としてちょうど良い場所と認識されているとも考えられます。また、ウィンタースポーツを目的とした訪日旅行が多いという特徴もあります。

オーストラリアのインターネットユーザーの利用するSNSでは、Facebookが広く使われており、情報源としても活用していると考えられます。

今回紹介した訪日オーストラリア人の旅行スタイルを踏まえた上で、SNSユーザーにニーズの高い情報を発信すれば、訪日オーストラリア人の集客効果を高めることができるでしょう。

【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

＜本セミナーのポイント＞

• 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

＜こんな方におすすめ＞

• インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
• 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
• 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
• 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
• インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論　ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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