インドネシアのSNS利用者数は2019年に約200万人で、昨年比15％増加しています。インドネシアは2018年の訪日インドネシア人の数は前年比12.7％増の39万6,900人と増加傾向にあるため、利用率が増加しているSNSでインドネシア人のインバウンド誘致を検討している企業もあるでしょう。

今回の記事では、インドネシアのインターネット利用率や、ソーシャルメディア（SNS）の利用状況、そしてインドネシアでも人気のInstagramを活用したプロモーションの事例について解説します。

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インドネシアのインターネット事情・利用状況

日本のインバウンド市場において、ASEAN諸国は増加傾向にあり、まだこれから開拓の余地がある重要な位置付けとなっています。インバウンド施策のひとつとしてプロモーションするにあたり、インドネシアのインターネット普及率について、紹介します。

インドネシア人の80％がインターネットを利用、SNS利用者は昨年比15％増

海外の統計サイト「Digital 2019」によると、インドネシア人の56％がインターネットを利用していることがわかります。インターネット利用者の世界平均57％に比べて、平均的な数値といえます。また、SNS利用者数は56%とされており、インターネット利用者数と同じ割合です。

一方で、モバイル端末の保有比率は133％で、一人2台以上保持する高い割合となっています。今後はこうしたデバイスからインターネットユーザーが増えていくと予想されます。

また昨年との比較ではインターネット利用者数は170万人増加（昨年比13％増）、SNS利用者数は200万人（同15％増）となっており、それぞれ成長市場であることがうかがえます。

ソーシャルメディアの利用者層は若者

次に、SNSでの利用率についてみてみると、13～34歳の年齢層が全体の8割を占めています。とりわけ、18～34歳の年齢層だけで6割を占めています。

訪日インドネシア人観光客について、主に20〜39歳が多く、SNS利用率の高い割合の年齢層と重なります。インバウンド対策の一つとして、SNSを利用した情報発信の効果に期待ができるといえるでしょう。

データでわかる訪日インドネシア人観光客

ポイントは4月・7月・12月：春夏冬バランスよく訪日客数が増加日本はインドネシア人にとっても気軽に旅行できる国に：旅行消費額は減少も客数は5年連続で順調に増加

インドネシアの人気SNSランキングTOKYO3

インドネシアでのSNS利用者が増加傾向にあることを紹介しました。インドネシアで利用率の高いSNSについて「Digital 2019」の統計をもとに、ランキング形式で紹介します。

1. YouTube

「Digital 2019」の統計によると、インドネシアで最もアクティブなソーシャルメディアプラットフォームはYouTubeです。インターネットユーザーにおける利用率は88％に達しています。

情報収集や娯楽の場として、動画コンテンツが好まれているようです。

2. Facebook

アクティブなSNSの2位はFacebookで、ネットユーザーの81％の利用率となっています。

こちらの調査結果にはFacebookアカウントを開設することで利用可能となるメッセージングサービスのMessengerの比率も出ています。こちらの利用率は47％となっていますが、同じくメッセージングアプリのWhatsAppは83％にも上ります。

こうした結果からは、よりシンプルなサービスがインドネシア人には好まれていると考えられます。

またFacebook自体の利用率が高いことから、投稿されるコンテンツをチェックする場と、友人とメッセージをやり取りする場が明確に区分されているという仮説も見えてきます。

3. Instagram

インドネシアで3番目に多く利用されているSNSはInstagramです。インドネシアのインターネットユーザーの80%が利用しています。

Instagramの特性は、写真やストーリー、ライブ配信などの独自の世界観を出すことができる点や、ハッシュタグで共通のユーザー投稿を発見する点にあります。

インドネシアの人口ピラミッドは若い世代の多い「ピラミッド型」です。若者の支持を得るサービスは、インドネシアで人気を博すことができると考えられます。例えばInstagramの場合、日常の写真を気軽に投稿できるという点が若者に受け入れられ、結果としてインターネットユーザーにおける利用率が高くなっているとも考えられます。

インドネシアの若者に人気のInstagramを使ったマーケティング事例

インドネシア人のSNS利用率の高さが分かったところで、実際に日本のインバウンドにおいてどのような対策が求められているのでしょうか。ここでは、SNSを多く利用している若年層が利用するInstagramを活用した事例を紹介します。

1. マーケティング事例

「WASPA」は、「エステティック ミス・パリ」や「男のエステ ダンディハウス」で有名な株式会社ミス・パリが運営する和のスパを提供するエステサロンです。

SNS活用として、Facebook、Twitter、Instagram、YouTubeなどのSNSを運用しています。

SNSに投稿されるコンテンツでは、店内の様子や施術の詳細、キャンペーン情報を紹介します。

「WASPA」のSNSアカウントでは、それぞれのSNSの特性に合わせて投稿するコンテンツを準備しています。Instagramは写真が大きく掲載されるSNSなので、目を引く美しい写真を選び投稿しています。

医療・美容（美ンバウンド）のSNS・ソーシャル活用に関するインバウンド対策事例集

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「ロボットレストラン」は、新宿歌舞伎町にあるショーレストランです。

SNSを活用した施策として、WASPA同様に、Facebook、Twitter、Instagram、YouTubeなど複数のSNSで公式のアカウントを開設し、投稿などを行っています。

Instagramアカウントでは、訪日外国人に視覚的に楽しんでもらうことを主眼に置き色鮮やかな写真を選定しています。

動画コンテンツも頻繁にアップロードしています。視聴者に店内の雰囲気をイメージしてもらいやすい内容にすることで、来店につなげることを目指しています。

居酒屋・バー・ナイトライフのSNS・ソーシャル活用に関するインバウンド対策事例集

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2. .Instagramのコンテンツを作る際のポイント

Instagramに投稿するコンテンツには、見る人の目を引くような色鮮やかな写真を使用することがポイントです。

写真だけでなく動画も活用し、またストーリーズでもお店の雰囲気がイメージしやすいようなコンテンツ発信が重要なポイントとなります。

インドネシアで人気のSNSを利用して効果的なマーケティングを

インドネシア人の訪日外客数は増えています。さらに、初めての訪日旅行者の割合や滞在日数が7日以上の割合が、全国籍の訪日観光客よりも高くなっています。

インバウンド市場全体と比べても、成長中でなおかつ今後の市場拡大が期待される市場と言えます。今後集中してマーケティング施策を進めることで、売上や客足の増加など大きな成果を得ることにつながるはずです。

インドネシアは、インターネットの普及率やSNSの利用率はそこまで高くはないものの、人口構成比を見れば若年層が多く、この層ではSNSも活発に利用されています。

SNSユーザーの多数を占める若年層は、訪日インドネシア人観光客の属性とも重なっており、SNSを利用したインドネシア向けの情報発信により、インバウンド市場における集客が可能だと考えられます。

今後インバウンドの注目市場であるインドネシア人観光客への集客施策、対応が様々な場所で取り入れられていくでしょう。人気となっているSNSのそれぞれの特性をふまえれば、効果的なプロモーションを行えるはずです。

【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

＜本セミナーのポイント＞

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• 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
  
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詳しくはこちらをご覧ください。

→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

＜こんな方におすすめ＞

• インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
• 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
• 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
• 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
• インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論　ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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