訪日客の消費需要を取り込もうと、多くの企業がインバウンド対策に取り組んでいます。
多くの国、地域の旅行客に対し、昨今その効果が見込まれ展開されているのが、SNSを利用したマーケティング施策です。
しかしSNSと一口に言っても、自社がターゲットとする層によって、利用するべきSNSが変わってきます。国や地域、性別や年代によって、よく利用するSNSが変わってきます。
この記事では「フランス」に焦点を当て、フランス人をターゲットにしたSNSマーケティングに必要な事項を解説していきます。フランスのインターネット・SNS事情、実際のインバウンド集客事例を理解して、効率的なマーケティングのために役立ててください。
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フランスのインターネット・利用状況
まず最初にフランスのインターネットの利用状況を確認していきます。訪日フランス人は堅調な増加を見せ、多くの需要が眠っているターゲットと考えられます。そんなフランス人をSNSマーケティングを通じて取り込むためのヒントを読み解きます。ほとんどの人がインターネットを使っている
![▲[フランスのインターネット利用状況]:Digital 2019より引用 ▲[フランスのインターネット利用状況]:Digital 2019より引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3223/main_main_80bb3c7284b1d88f6799f8e922da1cac.jpeg?auto=format)
「Digital2019」によればフランス人の92%にあたる約6,000万人がインターネットを利用していることがわかります。
フランスではインターネットが広く利用されているため、何か調べたい時にはインターネット上で閲覧できる情報も参考にされていると考えられます。
次にSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)に関連して、ソーシャルメディアの利用状況についても確認してみましょう。フランス人の58%である3,800万人が、アクティブにソーシャルメディアを利用しています。フランス人のインターネットユーザーにおいては、ソーシャルメディアを利用する人と利用しない人に分かれるようです。
フランスで人気のSNSランキング
フランスでよく利用されているソーシャルメディアのうち、どのSNSが人気があるのかについてランキング形式でご紹介していきます。1. YouTube
![▲[フランスの人気のSNSランキング]:Digital 2019より引用 ▲[フランスの人気のSNSランキング]:Digital 2019より引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3224/main_digital-2019-france-en-january-2019-v01-33-1024.jpg?auto=format)
比較的長尺の動画コンテンツがアップできるのがYouTubeの特徴です。アングルや、音楽、字幕など、たくさんの要素で情報を盛り込むことができるため、何かの魅力を詳細に伝えたい場合にはうってつけのプラットフォームだと言えるでしょう。
先日もフランス人による日本を舞台とした30分ほどの動画が公開されていました。クリエイターが動画という形で発信するということや、ユーザーがSNSで気に入ったコンテンツをシェアすることは、フランス人にとっても日常的な行為となっています。
2. Facebook
Facebookは世界最多のユーザーを抱えるSNSです。Statistaによれば、2018年下半期後期時点で、23億人の利用者がいるとされ、フランスでもFacebookの人気がわかるデータになっています。
Facebookに付随するメッセンジャーであるFacebook Messengerも51%がアクティブに利用しています。Facebookが普及していながら、Facebook Messengerよりも同じような機能を持つWhatsAppが圧倒的にシェアを確保している国も少なくない中で、フランス人はかなりのFacebook好きだということが分かります。
3. Instagram
アクティブなSNS第三位は、日本でもおなじみのInstagramです。フランスのインターネットユーザーのうち、35%の人がアクティブに利用しています。
Instagramは写真・動画共有アプリです。画像や動画を投稿でき、また24時間で投稿したコンテンツが消える「ストーリー」機能も世界的に広く使われています。
日本の場合は「インスタ映え」という言葉2017年の新語・流行語大賞年間大賞に選ばれたように、年代を問わず日常生活と距離の近いサービスになっていますが、フランスでのアクティブな利用率を見ると、日本ほどにはそのサービスは支持されていないという可能性も考えられます。
ただし、アクティブに利用している35%の人々にとってはかなり重要なツールとして機能していることも考えられます。フランス人へのプロモーション施策を検討する際には、フランスにおけるInstagramのユーザーはどのような属性を持っているのか、しっかりと調べる必要があるでしょう。
ここではフランスで人気のFacebookを利用したインバウンドマーケティングの具体例をご紹介します。業界・業種にかからわず多くの企業がFacebookを活用してインバウンドを取り込んでいます。ここでは旅館と民宿の事例を紹介していきます。
1. 澤の屋旅館
「澤の屋旅館」は東京の下町・谷中に宿を構える訪日外国人に人気の宿です。宿泊客の90%が欧米圏からの訪日外国人で、1982年から2015年までの約30年間で延べ177,035人の訪日観光客を受け入れてきました。こんなにも「澤の屋旅館」にインバウンド観光客が訪れてきた大きな要因として考えられるのが、充実したFacebookページです。
![▲[澤の屋旅館 Facebook]:Facebookより引用 ▲[澤の屋旅館 Facebook]:Facebookより引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3225/main_d99824d0a3273b534265b412ecf7f97f.png?auto=format)
投稿は文章と画像だけに止まらず、施設内で行われたイベントの様子を動画で投稿するなど旅館の様子がリアルにわかるような工夫がなされています。
ページ全体では2019年5月時点で2900件以上のいいねを獲得しており、幅広い情報発信と更新頻度の高さを軸に多くのファンを獲得していると考えられます。
2. 山城屋
続いてご紹介するのが大分県湯布院町の湯平温泉にある「山城屋」です。外国人観光客から非常に大きな評価を得ており、2017年のトリップアドバイザー宿泊施設満足度ランキングで3位、外国人に人気の旅館施設ランキングではトップ10に入っています。かつては空室が目立つ「山城屋」でしたが、Facebookを通じたマーケティングで経営を立て直してきました。2011年から運用しており、2019年5月時点では約8,700件のいいねを獲得するなどファンを獲得しています。
![▲[旅館山城屋 Facebook]:Facebookより引用 ▲[旅館山城屋 Facebook]:Facebookより引用](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/3226/main_660a6320dddaffaacc61a2b11f312b14.png?auto=format)
投稿は英語と日本語を分けて投稿されており、外国人に届けたい情報は英語で発信されるなどの工夫がされています。
山城屋で行われる訪日外国人向けのイベントも告知したり、周辺のおすすめスポットを動画で紹介するなど、山城屋だけではなく、由布院温泉全体を楽しめるようなお役立ち情報を発信しているのもポイントです。
またFacebookメッセンジャーを通じた問い合わせも増えているため、マニュアルを用意し、迅速に外国人からの問い合わせに対応できる用意をしています。
他の事例はこちらで紹介しています。
https://honichi.com/cases/measures/social/socialxryokanminshuku/
フランスのSNSを利用して効果的なマーケティングを
日本のインバウンド市場の成長から、世界各国から様々なバックグラウンドを持つ人々が日本を訪れるようになっています。各国の国内事情や利用されるSNSの状況などを一つ一つ理解することは、マーケティング施策の効果を高めることにつながります。
見てきたように、国民のほとんどがインターネットを利用しているフランスにおいて、Facebookは最もアクティブに利用されているSNSの一つで、なおかつそのメッセンジャーツールまで広く利用されています。こうしたデータに基づけば、Facebookはフランス人に対する訪日旅行の需要喚起や来店の促進などを狙った情報発信に向いたサービスであると言えるでしょう。
Facebookでインバウンド市場に向けたブランディングを行う際には、高い頻度で投稿することや、英語での発信、幅広い情報といった点がポイントになることも紹介しました。成功事例を参考に、自社での運用を進めてみることで、訪日フランス人市場への訴求を図ることも不可能ではないでしょう。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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