外食するときに、ぐるナビや食べログといったサービスを使う方も多いでしょう。サロンを探すのにはホットペッパービューティを利用するかもしれません。あるいは雰囲気のいいカフェを探すのにInstagramを立ち上げる人もいるでしょう。
様々なジャンルの店舗の場所や営業時間を、ロケーションから探し出すのに便利なのがGoogleマップです。店舗名ではなく、「場所+ジャンル」で地図上にいくつもの店舗を検索結果として表示してくれます。
こうしたGoogleマップを利用した集客が、徐々に広まりつつあります。Googleのサービスを使うのは日本人だけではなく、訪日外国人であっても同様です。本国ではサービスへのアクセスが遮断されている中国ですら、日本旅行の際にはGoogleマップを利用することは常識となっています。
Googleマップ普及を背景に、Googleマップでの検索結果で上位に表示されるような「Googleマップ最適化」をうたう業者が増えています。一部では悪質な業者、いわば「ブラックMEO業者」も増えているようですが、これが結果として店舗側の不利益をもたらす可能性が指摘されています。
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Googleマップでスパム行為をする業者が増えているとネットで話題に
2019年6月25日「【注意喚起】Google Maps最適化(MEO)業者への依頼は大きなリスクがあります」という記事が公開され、SNS上で大きな反響を巻き起こしていました。
この記事はSEOコンサルタントである株式会社JADEの辻正浩氏が書いたものであり、要約すると下記のようなことを伝えています。
- Googleマップ最適化をしている多くの業者はスパム行為をしていることが多い
- スパム行為を続けているとペナルティを受け、Googleマップから削除されつことがある
- 正しい情報をGoogleマップに入れて、Googleマップを健全に使おう
続いて、Googleマップでのスパム行為について、具体的に見ていきます。
ペナルティを受け、Googleマップ上の情報が消される店舗も
GoogleマップにはGoogleマイビジネスと呼ばれる機能を使って、Googleのサービスを利用する店舗や施設が表示されます。
Google Maps最適化(MEO)業者と呼ばれる組織は、こうした店舗や施設の「店舗名」を調整することで、Googleマップで検索を行うユーザーの検索行為に影響を与えることを試みていることが確認されました。
店舗名の調整とは、具体的には店舗の名称以外を店舗名として登録し、検索結果に誘客要因を付け加える行動です。
例えば、この店舗は店舗の名称以外を店舗名として登録することで、ユーザーに訴求を図っています。実はGoogleでは、このような店舗名以外の情報を店舗名に含めることについて、Google My Businessのガイドラインで明確に禁止しています。
ユーザーによる情報修正も「なかったことに」規約違反のツールが存在?
Googleマップ上では、Googleマップを利用するユーザーが店舗の情報を修正できる仕様になっています。例えば、営業時間などが間違っていたら情報を修正できます。ユーザーがコンテンツを作り上げていくことがGoogleマップの思想と考えられるでしょう。そのため、過剰に情報を入れ込まれた店舗名は、ユーザーにより修正を加えることができます。
しかしながら、ユーザーが店舗名を修正しても、数時間後には元の状態に戻っているという状況がしばしば見られるそうです。
前述の記事では、こうした店舗の情報は、ユーザーにより店舗名が修正されても自動的に戻るように、Googleマップ最適化をうたう業者がスパム状態の維持を自動化していると見ています。
こうした規約違反が改善されない店舗に課されるペナルティとは、Googleマップからの店舗情報の削除です。
Googleを利用して飲食店などの訪問先を決める顧客の多さを考えれば、今までの評価の蓄積が消えてしまうことは、店舗にとって非常に大きな痛手と言えるでしょう。
自作自演のコメントなどをするように支援をしている業者
また、あるGoogleマップ最適化をうたう業者の中には、Googleマップ上のレビューをサクラに書かせることを指導しているところもあるそうです。もちろん、Googleはそのような行為を禁止しています。
Googleマップ最適化を推奨する業者の中には、ガイドラインに違反して検索順位をあげようとしているものも少なくないようです。
近年、存在感を増しているGoogleマップ:外国人もよく使うツールに
THEMANIFESTという海外のコンサルティング会社が、スマートフォンを活用している500人以上にナビゲーションアプリについての調査を実施しました。これによると、
- スマートフォンユーザーの4分の3(77%)以上が定期的にナビゲーションアプリを活用している
- Google マップ(67%)は、最も人気の高いナビゲーションアプリ。これは、2番目に人気のあるアプリWaze(12%)に比べて、ほぼ6倍以上の人気
という事がわかりました。
海外でも多くの人がGoogle マップを活用していることがわかります。
Googleマップは、訪日旅行の際にも活用されていると考えられます。Google マップ上で示される、店舗の基本情報や口コミ情報を参考に行先を決定する可能性も非常に高いでしょう。
Googleマップへの口コミの蓄積は、訪日外国人誘客のための重要な資産となるはずです。
Googleマップはユーザーに合わせて言語切り替え→訪日外国人の集客も可能に
Google マップは、ユーザーが使っているスマートフォンの言語に合わせて情報を翻訳してくれます。例えば、下記の写真のようにShibuya Restaurantsと検索すると英語で情報が表示され、クチコミ情報が英語で書かれている情報を上位に表示してくれます。
住所については、基本的にユーザーの利用言語に合わせて翻訳されるため、店舗側(Googleマイビジネスのオーナー)はこの点に格段手間はかかりません。
まとめ:訪日外国人集客にも活用できるGoogleマップ、規約違反には要注意
Googleマップは、訪日外国人の集客にも効果を発揮するツールです。その集客効果やマーケティングツールとしての価値は最近になって認知が進んできたこともあり、正しい活用方法と、その場しのぎでなおかつ規約違反となってしまう施策もまことしやかに広まってしまっているようです。運営するGoogleでも取り締まりを強化する動きもあるといいます。誤った判断で口コミというマーケティングにおける大きな資産を失わないよう、注意を払って運用していきましょう。
<参照>
https://ja.dev/entry/blog/tsuji/meo-evil
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