訪日外国人は年々増加しており、日本政府観光局（JNTO）によると、昨年2018年の訪日外国人旅行者数は3,119万人を突破、旅行消費額は約4兆5,000億円を記録しています。
こうした需要増加を取り込みたいと考えつつも、何から始めたら良いのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、インバウンド施策、海外プロモーションを取り巻く最新状況を紹介し、対策のポイントやプロモーション手法など、事例を交えて解説いたします。
これからインバウンド対策に取り組む企業様はもちろん、なかなか成果が上がらない、成果をさらに上げたい皆様にとって有益な場となるでしょう。
【10/2（水）無料セミナー開催＠赤坂】増える訪日外国人！旅マエ・旅ナカ・旅アトのプロモーション戦略とは？
第一部では、株式会社Payke 事業戦略室 杉山元紀氏が講師を務め「旅マエ～旅アト 一貫したインバウンド対策のポイントとは？」というテーマで、最新のインバウンド事情や対策のポイントについてレクチャーします。
第二部では、株式会社フルスピード エンゲージメントマーケティング事業部 訪日ビジネス開発部 グループ長 中西俊貴氏が講師を務め「訪日市場を勝ち取るための“大前提”施策」というテーマで、中華圏Web施策やインバウンド対策における日本企業の失敗事例などをお話しします。
セミナーの後には交流会も予定しており、インバウンド関係者同士のつながりを増やす絶好の機会です。
こんな方にオススメです！
このセミナーで得られるもの
- 中華圏で勝てるWebプロモーションの考え方
- 中華圏のインターネット市場およびユーザー動向のまとめ情報
- 訪日インバウンド対策における基礎知識および最新情報
開催概要
開催日時：2019年10月2日(水) 16:00
開催場所：株式会社Payke 東京オフィス 〒107-0052 東京都港区赤坂1-9-13三会堂ビル 4F
最寄り駅からのアクセス：東京メトロ「溜池山王」駅 徒歩7分/東京メトロ「国会議事堂前」駅 徒歩10分
地図：https://payke.co.jp/company
定員：30名
※ご参加は1社につき、2名様までといたします。
※応募者多数の場合には抽選といたしますので、あらかじめご了承ください。
残念ながら抽選から外れた場合は、セミナー開催日から2営業日前までにご連絡いたします。
参加費：無料
持ち物：筆記用具・名刺（受付で名刺を頂戴いたします)
応募方法・締切：http://www2.payke.co.jp/seminar_fullspeed_payke20191002
（共同）主催：株式会社フルスピード/株式会社Payke
プログラム詳細
15時30分 受付開始
16時00分～16時10分 本日のセミナーについてのご案内
＜第一部＞16時10分～16時50分【旅マエ～旅アト 一貫したインバウンド対策のポイントとは？】
講師：株式会社Payke 事業戦略室 杉山元紀氏
内容：
16時50分~17時00分 休憩
＜第二部 ＞17時00分～17時40分【訪日市場を勝ち取るための“大前提”施策】
講師：株式会社フルスピード エンゲージメントマーケティング事業部 訪日ビジネス開発部 グループ長 中西俊貴氏
セミナー内容：
- 中華圏Web施策のすみ分けと考え方
- 日本企業が抱えている課題、失敗事例
- 検索エンジン、SNSを活用した具体的な展開方法
17時40分～18時20分 懇親会・名刺交換会
※本セミナーでのコンテンツ内容、スケジュールは変更になる場合がございます。
登壇者プロフィール
株式会社Payke 事業戦略室 杉山元紀氏
新卒でオフラインビジネスを展開するベンチャー企業に入社。
事業開発担当として創業期のPaykeに対する支援を決定。自身も出向し、取締役として東京オフィスの立ち上げを主導し、サービス設計・セールス・事業開発業務に従事。
その後、アクセンチュアにて大手メディア・総合人材サービス企業に対して、デジタルマーケティング戦略の策定並びにハンズオン支援、営業組織改革、デジタルマーケティング組織の統合検討、RPAを活用した営業企画業務改善、カスタマーCRM分析などの業務に従事した後、Paykeに再度ジョイン。
事業計画策定や全社KPI管理、B2B戦略策定並びに業務執行統括を行っている。
株式会社フルスピード エンゲージメントマーケティング事業部 訪日ビジネス開発部 グループ長 中西俊貴氏
株式会社フルスピード2015年入社。
2016年より、新規事業として活動中の海外専門部隊に配属。
主に営業フロントとして活動し、小売・メーカー(お菓子、化粧品)・不動産・地方自治体等、民間から行政まで様々なクライアントを持つ。
対象エリアも北海道から沖縄まで日本全国飛び回る。
2018年よりマネージャー職に就き、フロント業務だけでなく、売れる仕組みづくり等、全体管理に注力。
他代理店との連携強化のため、中国施策の専門家として常駐も実施中。
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