各国のベジタリアンニーズ【台湾編】"サラダだけ"の間違った対応をしてませんか?ニーズをとらえて快適な旅行環境を提供

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食の多様化対応をサポートしているフードダイバーシティ株式会社の山崎です。

前回の投稿では「訪日ベジタリアン市場の概況」と「対応メリット」について解説しましたが、ここから先はベジタリアン対応を検討する際の「ヒント」をお伝えしていきます。今回のテーマは“各国のベジタリアンニーズ”で、国・地域別にまとめていく予定です。

第1回目は台湾に迫ります。

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実はベジタリアン大国台湾、その比率なんと13%!

台湾と聞いてベジタリアンを思い浮かべる人はあまり多くないと思いますが、実は台湾人の13%がベジタリアンと言われています。

2018年の訪日台湾人観光客は475万人ですので、掛け合わせると約60万人のマーケットがあるということになります。この数字を少ないと捉えるか、それともチャンスと捉えるかは考え方次第です。詳しくは前回の記事の後半をご覧ください。

訪日台湾人のリピーター率は81%と言われており、長い目で見てロイヤルカスタマー候補にしたい客層とも言えるでしょう。

ベジタリアン対応で予想外の集客アップが見込める理由とは?親日「台湾」で人口比13%、訪日ベジタリアンにアンケート

食の多様化対応をサポートしているフードダイバーシティ株式会社の山崎です。昨今メディアでも「ベジタリアン」をテーマにした特集を見かける機会が増えてきました。飲食・ホテル業界の方であれば「ベジタリアン対応」に関する依頼を受けたことがある方も多いのではないでしょうか。今回は「訪日ベジタリアン市場の概況」と「対応メリット」について解説します。目次現状を知る〜訪日外国人の5%がベジタリアン、2020年には200万人〜背景を知る〜なぜ、ここまでの広がりを見せているのか?〜課題を知る〜訪日ベジタリアンの...


台湾には”宗教背景”のベジタリアンが多数!そこで気をつけたい“五葷対応”〜

前回お伝えした通り、ベジタリアンになる背景は大きく4つあると考えられていますが、台湾ベジタリアンの場合は「宗教」を背景にした方が大多数です。

仏教の戒律の一つである「不殺生戒」の教えに基づき、ベジタリアンのライフスタイルを選択する方が多いようです。加えて、宗教的な理由により、台湾ベジタリアンの場合“五葷”と呼ばれる「臭いや成分がきつい野菜」を食べない人がほとんどです。
※五葷:ねぎ、にんにく、にら、らっきょう、あさつき

ベジタリアンの種類に関しては「ベジタリアンとは」でも説明していますが、「ヴィーガン」や「ベジタリアン」「台湾ベジタリアン」は分けて整理する必要があります。

下の図をご参照ください。

▲[ヴィーガン、ベジタリアン、台湾ベジタリアンの違い]:フードダイバーシティ作成
▲[ヴィーガン、ベジタリアン、台湾ベジタリアンの違い]:フードダイバーシティ作成

ベジタリアン=サラダではない

▲[台湾のベジタリアンレストラン]:筆者撮影
▲[台湾のベジタリアンレストラン]:筆者撮影

こちらは台湾屈指のベジタリアンレストランです。

バイキングの中でもとりわけ長蛇の列ができていたのがこちらの商品。「山伏茸」と言われる食材で「間違えて肉を食べてしまったのでは?」と思ってしまう程、食感がチキンそっくりで驚きです。

▲[山伏茸で作られたステーキ風の料理]:筆者撮影
▲[山伏茸で作られたステーキ風の料理]:筆者撮影

この通り台湾ではきのこやこんにゃくを使った「モドキ商品」が人気です。

日本では「ベジタリアン→ベジタブル→サラダ」というイメージが先行していますが、実はそうではありません。この他にもベジタリアン対応のベーコンや刺身などバリエーションは豊富です。

▲[ベジタリアン対応したベーコン]:筆者撮影
▲[ベジタリアン対応したベーコン風の料理]:筆者撮影

▲[ベジタリアン対応した刺身風の料理]:筆者撮影
▲[ベジタリアン対応した刺身風の料理]:筆者撮影

味の好みにも注意

また味の好みですが、台湾の方が日本に来た時には「塩っぱい」と言って、お水を飲みながら食べているのをよく見かけます。

一概には言えませんが、台湾の方をおもてなしする際は塩分を控えめ、代わりに甘辛のテイストが好まれる傾向にある気がします。


今回は台湾を中心に取り上げましたが、最後の「ベジタリアン=サラダではない」という点に関しては、その他地域においても同じことが言えますので、是非気に留めておいていただけますと幸いです。

次回はアメリカ ニューヨークの現地レポートをお届けします。

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【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略


2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。

未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。

では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。

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この記事の筆者

フードダイバーシティ株式会社

フードダイバーシティ株式会社

フードダイバーシティ株式会社 代表取締役 守護 彰浩。千葉大学卒。2007年楽天株式会社入社。2014年に日本国内のハラール情報を多言語で世界に発信するポータルサイトHALAL MEDIA JAPANをサービスイン。またハラールにおける国内最大級のトレードショーであるHALAL EXPO JAPANを4年連続で主催し、2万人以上動員。現在ではフードダイバーシティをコンセプトにハラールだけでなく、ベジタリアン、ヴィーガン、コーシャなどありとあらゆる食の禁忌に対応する講演やコンサルティングを行う。流通経済大学非常勤講師も務める。

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