新型コロナウイルスの流行が影響し、今年夏に開催を予定している東京オリンピックにも中止の噂が流れています。

しかし、もしオリンピックが中止となれば、その前後に見込まれていた様々な業界での経済的成長が阻まれ、多大な損失が発生することは明らかです。

多くの関係者が予定通りの開催へと向けて動いていますが、コロナウイルスの蔓延度によっては最悪の事態も考慮しなければなりません。3月23日には残念ながら、カナダのオリンピック委員会（COC）により、2020年東京オリンピック・パラリンピックに同国の選手団を派遣しないことが表明されました。

近代の夏季オリンピックは現在に至るまで、実は3度の中止を経験しています。今回はこれら3回の「幻のオリンピック」を振り返るとともに、オリンピックが中止や延期となった場合の影響について解説します。

※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

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2020年東京オリンピックは中止されてしまうのか

2020年東京オリンピックは、7月24日から8月9日の17日間にわたり開催される予定です。また、2020年東京パラリンピックは、直後の8月25日から9月6日の13日間で開催されます。

安倍総理大臣や小池東京都知事など、多くの関係者が予定通りの開催を目指していますが、一方で米国メディアなどからは中止や延期を求める声が上がっています。

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安倍首相「完全な形で実施したい」「延期の判断も行わざるを得ない」「中止は選択肢にない」

安倍首相は、3月16日に開かれたG7の緊急テレビ会議にて「東京オリンピック・パラリンピックを完全な形で開催する」と述べていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて国際オリンピック委員会（IOC）が東京五輪の延期の検討を始めたことについて、3月23日午前には「（大会の）完全な形での実施が困難な場合、延期の判断も行わざるを得ない」と表明しています。

同時に、「中止は選択肢にはない。この点はIOCも同様だと考えている」と述べ、IOCが中止を判断することはないとの認識を示しています。

また、小池東京都知事も、3月12日に開かれた記者会見にて「新型コロナウイルスの影響がないとは言えないが、中止はあり得ない」と述べています。

東京オリンピックの開催を巡っては国際オリンピック委員会（IOC）も「今は抜本的な決定をすべき時ではない」と考えを示しており、現時点では多くの関係者が予定通りの開催に向けた準備をしています。

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米国メディアからは中止・延期すべきとの声も

一方で、米国・ニューヨークタイムズ（The New York Times）は3月18日付で「オリンピックを中止せよ」という記事を掲載しており、そこでは「新型コロナウイルスが世界的に流行している中での開催は無責任だ」という専門家の意見が取り上げられています。

また、同じく米国の媒体であるUSAトゥデイ（USA TODAY）でも、同日、「選手と人々のためにオリンピックは延期すべき」という記事を掲載しています。

IOCが今まで通りの準備をオリンピック出場選手に求めているものの、トレーニング施設が閉鎖されたり選考会が延期されている現状では今まで通りの準備は難しい、という意見を投げかけています。