雇用主の大多数が人材のスキル不足を懸念
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは、3月27日、アジア5カ国・地域おける1,244職務の給与水準（同社実績ベース）と、5,146人を対象に「雇用の実態調査」の結果をまとめた「ヘイズ アジア給与ガイド2020」を発表しました。
なお、同調査の調査期間は、2019年9月～10月。調査対象の内訳は、中国2,227人、香港特別行政区645人、日本655人、マレーシア825人、シンガポール794人の、合わせて5,146人です。
海外からの採用を検討する企業が増加
雇用主に対する調査の結果、従業員のスキル不足が2020年のビジネスに支障をきたすと思うかに、「支障をきたす」「ある程度支障をきたす」と回答した日本の割合は95％と、最も高いことがわかりました。
この続きから読める内容
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
- 今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
このページの続きを読むには会員登録が必要です
＼無料・1分で登録完了／
訪日ラボ無料会員
登録すると…
50,000ページ以上の
会員限定コンテンツが
読み放題
400時間以上の
セミナー動画が
見放題
200レッスン以上の
インバウンド対策の
教科書が学び放題
＼無料・1分で登録完了／
今すぐ会員登録する
