【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
外出規制がある中で、日本旅行や日本製品の情報を収集する中国の訪日リピーターは多数
株式会社プラネット、ならびに株式会社True Dataは、4月10日、中国の訪日リピーターを対象に、「新型コロナウイルスに関する緊急意識調査」を実施した結果を発表しました。
事態収束後はインバウンド消費復活の兆し
調査結果によると、新型コロナウイルス感染拡大時の外出規制がある中で、減少したものは、「収入」「お店での買い物」「外食」でした。
一方、増加したものは、「家の中での運動」「ネットでの買い物と情報収集」「自宅での料理」。そのうち、「ネットでの情報収集が増えた」と回答した人は80％以上にのぼり、日本製品では、「医薬品」に関する情報収集が増えた人が50％を超える結果となりました。
また、新型コロナウイルス感染拡大前の日本での日本製品「購入率」と、渡航制限解除後における日本での「購入意向率」の比較では、日用品・化粧品・衛生用品・医薬品などのいずれのカテゴリにおいても、日本製品を「日本を訪問して購入したい」と考える人が多数を占めたこともわかりました。
株式会社True Dataの「インバウンド消費 実売動向レポート」によれば、2020年1月、2月におけるインバウンドの購買行動は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で大きく様変わり。
1月はマスクや除菌スプレーなどの「日用品」の構成比が40％超であったのに対し、2月は「医薬品」が上位にランクインしました。
今回の調査結果から、新型コロナウイルス感染拡大による行動制限がある中でも、日本への旅行計画を立てている人は95％にのぼることが判明。インバウンド消費が再び戻ることが期待されることから、買い物を楽しんでもらうための準備や情報発信を進めることが大切であると考えられます。
（画像はイメージです）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社プラネット プレスリリース
https://www.planet-van.co.jp/news/2020/1744
株式会社True Data プレスリリース
https://www.truedata.co.jp/news/release20200410
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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