地方自治体×海外旅行会社のオンライン商談会を実施!ウィズコロナにおける新セールス手法を提案[PR]

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台湾人・香港人向けに特化した訪日観光メディア「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」 を運営するジーリーメディアグループが、オンライン商談会を実施しました。

商談会は今まで行われていたものより利用しやすく、また、世界各地での新型コロナウイルス流行により対面での接触を控える動きが出ている今日においても安心して利用できます。

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商談会の実施概要

今回のオンライン商談会の概要は以下の通りです。

  • 参加自治体:新潟市、旭川市
  • 参加旅行会社:大榮旅行社、ラーチーゴー!日本(OTA部門)
  • 実施内容:
     ・大榮旅行への各市プレゼン&質疑応答(各45分)
     ・ラーチーゴー!日本 OTAへの各市プレゼン&質疑応答(各45分)
     ・ラーチーゴー!日本担当者によるヒアリング(各30分)
  • 開催場所: Remo conference
▲[オンライン商談会]:株式会社ジーリーメディアグループ
▲[オンライン商談会]:株式会社ジーリーメディアグループ

オンライン商談会のポイント

オンライン商談会のポイントを3点紹介します。

対面よりコミュニケーションを取るのが難しいと考えられているオンライン上でありながらも、「ラーチーゴー!日本」ならではの強みを活かした商談会となっています。

1.無駄な出費がない

商談会はオンラインで行われるため、参加者の出張にかかる費用はもちろん、現地で通訳やドライバー、ガイドなどを雇う人件費も必要ありません。

さらに1クリックで別の商談を開始することが可能なため、商談から次の商談へと移動する時間も必要ありません。

このように全てがオンライン上で完結することにより様々な出費を抑えることができます。

2.「ラーチーゴー!日本」のスタッフによるアウトプット

商談会には「ラーチーゴー!日本」のスタッフが同席し、「ラーチーゴー!日本」の情報を発信します。

このアウトプットにより、商談会内でプロモーションまでを並行して行うことができ、集客にスムーズに繋げられます。

3.運営スタッフが司会進行役を担当

この商談会ではそれぞれのブースに運営スタッフが同席し、司会進行役を担当します。

商談中もチャットを通じて参加者に質問を促すなど、セールスの効果を高めます。

▲[オンライン商談会の様子]:株式会社ジーリーメディアグループ
▲[オンライン商談会の様子]:株式会社ジーリーメディアグループ

参加者の反応

実際にオンライン商談会に参加した方からのコメントを紹介します。

新型コロナウイルスが流行している現在、実際に会うことが難しい場面でもスムーズに情報を得ることができます。

旅行社担当者の反応

  • 「事前にプレゼン内容がデータ共有されることでより踏み込んだ質問ができる」
  • 「現状の日本の細かい情報(飲食店の営業状況など)を知ることができた。安心して収束後のツアーに組み込める」
  • 「実際に日本に行けない中で久しぶりに担当者の顔が見れてよかった」

自治体担当者の反応

  • 「団体旅行、個人旅行(OTA)、メディアそれぞれの意見を反映し一気通貫で情報発信までできるのは強い」
  • 「担当者と顔を合わせることが大切。今年は諦めていたが話せてよかった」
  • 「2泊3日のリアル商談会と同等以上の意義を感じられる」
  • 「ファシリテーターの誘導が助かる」
  • 「旅行社とメディアの意見を同時にヒアリングできることは参考になる」
  • 「台湾の旅行市場の現状を知ることができた」
  • 「リアルの商談会と同じく、相手の立場を探る部分とかは(悪い意味でも) 一緒」
▲[オンライン商談会の参加者]:株式会社ジーリーメディアグループ
▲[オンライン商談会の参加者]:株式会社ジーリーメディアグループ

今後の展開

ジーリーメディアグループは、今後さらに規模を拡大し、より多くの企業や自治体が参加できる商談会を計画しています。

また、消費者が集まる自社メディアの強みを活かし、BtoBを対象とする商談会だけでなく、コロナ禍で縮小傾向にある「旅行博」や地方のメーカーなどを対象とした「物産展」もオンラインで開催を計画しています。

オンライン物産展では、日本に興味関心の高い訪日リピーターである「ラーチーゴー!日本」の読者を対象として、観光メディアと越境ECライブコマースを掛け合わせることにより、中華圏での需要喚起から実消費までをスピーディに実現することが可能になります。


ジーリーメディアグループについて

ジーリーメディアグループは、訪日台湾人・香港人向けNo.1日本観光情報メディア「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」を2012年から運営しています。

“現地目線”にこだわり、台湾人・香港人が直接取材した情報を提供しており、月間利用者数は240万人以上 (2019年3月現在)にのぼります。中華圏を中心にアジアの架け橋となるべく、台湾人や香港人、中国人には日本の魅力を、日本人には台湾をはじめとする中華圏の魅力を発信し続けています。

インバウンド事業
・台湾・香港人向けの訪日観光客向けNo.1日本観光情報メディア
「樂吃購(ラーチーゴー)!日本」の運営 < https://www.geelee.co.jp/lp>、


アウトバウンド事業
・日本人向けの台湾旅行客向けメディア「美麗(メイリー)!台湾(タイワン)」の運営
< https://www.meilytaiwan.com/>

【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略


2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。

未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。

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