大阪万博とは?2025年の開催概要、経済効果、1970年の模様まで

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かつて「大阪万博」というと、1970年に開催された国際博覧会のことを意味するのが一般的でした。しかし、2025年に再度大阪で国際博覧会が開催されることになり、今では「大阪万博」というと1970年と2025年の両方の国際博覧会を指すようになりました。

この記事では大阪万博について、2025年開催時のテーマや概要について詳しく紹介します。その後、1970年に開催された大阪万博の歴史を振り返り、2025年開催に至るまでの経緯を説明します。

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大阪万博2025とは

大阪万博2025は2025年4月13日から10月13日の期間に大阪港の人工島の一つである夢洲(ゆめしま)で開催される万国博覧会です。

大阪万博2025のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン(DESIGNING FUTURE SOCIETY FOR OUR LIVES)」であり、「Peoples Living Lab(未来社会の実験場)」をコンセプトに166国や企業が出展を予定しています 。

現在のところ、想定来場者数は約2800万人、経済波及効果は(試算値)約2兆円と見積もられているイベントです 。

大阪万博2025の基本計画

基本計画とは万博の開催に関して「必要な事業や方針」を示すものです。この基本計画をもとに、万博の輸送や催事などの個別分野が計画されます。

大阪万博2025の基本計画は、次に説明する5つの柱から成り立っています。

  • 海と空を感じられる会場

万博の舞台となる夢洲は四方を海に囲まれた人工島です。そこに空と海を感じられるデザインの様々な建物を円環状の動線で結び、「つながり」を重ね合わせた「多様でありながら、ひとつ」を象徴する会場を創出します。

  • 世界中の「いのち輝く未来」が集う万博

大阪万博では、150の国と25の国際機関をはじめ、企業やNGO/NPO、市民団体等参加し、世界中で行われている「いのち輝く未来社会」への取り組みを持ち寄り、SDGsの達成とその先の未来を描き出します。

  • 未来の技術と社会システムが見える万博

大阪万博では、カーボンニュートラル、デジタル技術、次世代モビリティなどに代表される、最先端の技術や社会システムを活用する未来社会ショーケース事業が行われます。またARなどを活用し、会場に来ることができない人にも万博体験できる「バーチャル万博」が実施されます。

  • 本格的なエンターテインメントを楽しめる万博

水上ショーや会場内のプロジェクトマッピング、音楽や芸能などの様々な催事やイベントやコンサートを楽しむことができる万博が予定されています。

  • 快適・安全安心・持続可能性に取り組む万博

過剰な混雑が生じないように電子チケットを活用した入場事前予約制度やパビリオン予約制度等の導入する。同時に、感染症対策や防災対策、サイバーセキュリティ対策による安全安心の実現、サステナブルやインクルーシブなど持続可能性に配慮した運営に取り組まれます。

いのち輝く未来のデザインについて

また、大阪万博2025では3つの“Lives”にフォーカスしながら、主要テーマである「いのち輝く未来社会」をデザインするイベントとなります。

1つ目のLivesは、Saving Lives(救う)です。感染症対策や健康寿命の延長を目指して、健康的なライフスタイルを発信します。

2つ目のLivesは、Empowering Lives(力を与える)というものです。Aiやロボットを学習や仕事に活用し、コミニュティへ多くの人が参画できる社会を目指します。

最後のLivesは、Connecting Lives(つなぐ)というものです。異文化理解を促進し、多様性を認めることでイノベーションの機会を創出することが目標です。

なお、日本からは経済産業省が大阪万博2025に日本館を出展することが決まっています。

また、大阪万博2025のロゴマーク はシマダタモツさんが代表のTEAM INARI(チームイナリ)のデザインによるもので、一人ひとりの個性が躍動しながら集まり、繋がり、いのちの輝きがあふれている様子が描き出されています。

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大阪万博1970について(日本万国博覧会)

長い間日本で「大阪万博」といえば、1970年に開催された日本万国博覧会を意味していました。日本で最初の一般博となった日本万国博覧会は1970年3月15日から9月13日までの183日間、大阪府吹田市の千里丘陵で開催されました。海外から 76か国が参加し入場者数6,421万8770人を記録しました。

このときのテーマは 「人類の進歩と調和(Progress and Harmony for Mankind)」というもので, という次のような4つの主題(サブ・テーマ)から構成された展示となっていました。

【第1主題】より豊かな生命の充実を

【第2主題】よりみのりの多い自然の利用を

【第3主題】より好ましい生活の設計を

【第4主題】より深い相互の理解を

当時、日本国内からは32団体が出展し、展示館は32館建設されました。1日の最高入場者数83万6,000人を記録したこともあり、このときの万博の跡地が万博記念公園になってます。

太陽の塔について

大阪のシンボルの一つである「太陽の塔」はこの1970年の万博のために建設されたものです。デザインしたのは、芸術家の岡本太郎氏で、万博のシンボルゾーンにテーマ館として、母の塔・青春の塔・大屋根(長さ(南北)292メートル、幅(東西)108メートル、高さ約40メートル)とともにつくられました。

塔内部にある「生命の樹」を軸にして「地下」「地上」「空中」の3展示部門が、大阪万博のテーマを立体的・劇的に展開し、過去・現在・未来の世界の展示を通して、生命の尊厳にスポットをあてた作品でした。

パビリオンについて

当時の博覧会会場内には、太陽の塔を始めとして、全部で118の展示施設がありました。特に話題になったのが当時のアメリカ館に展示された「月の石」で、この石を見るために多くに人がアメリカ館の外に長蛇の列を作りました。

その他大阪万博1970年の情報

大阪万博1970のシンボルマークをデザインしたのはグラフィック・デザイナー 大高猛氏で、マーク全体は桜が表現され、万博のテーマ「人類の進歩と調和」を視覚化したものとなっていました。

5枚の桜の花びらは世界の5大陸を表し、世界が手を取り合って「日本万国博へ参加しよう」とする意図を表現しています。中央の円は日本の日の丸を意味したものであると同時に、周囲の白抜き部分は発展と進歩への余裕を表わしています。

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大阪万博2025開催までの経緯

2018年11月23日にパリで2025年国際博覧会万博)の開催国を決める博覧会国際事務局(BIE)総会が開かれました。このとき、2025年の万博会場に立候補していたのは、大阪(日本)・フランス・エカテリンブルク(ロシア)・バクー(アジェルバイジャン)の4箇所でした。

万博の会場は、各開催候補地がそれぞれプレゼンテーションを行ったあとの、博覧会事務局(BIE)総会の投票によって決まります。その結果過去の万博の開催実績や運営能力の高さなどが評価され、大阪が開催の権利を勝ち取ることになりました。

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大阪万博2025に向けて期待がよせられる

55年の時を経て再び大阪で開催される大阪万博2025のテーマは「いのちかがやく未来のデザイン」というものです。この万博による経済効果も2兆円程度と大きいため、関西の企業からも期待が寄せられています。

1970年の開催実績をフルに生かして、どのように世界中から人を呼び込むのか、大阪の今後に注目が集まります。

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<参考>

公益社団法人2025年日本国際博覧会協会事務局

・経済産業省:大阪・関西万博

・大阪府日本万国博覧会記念公園事務所:太陽の塔 オフィシャルサイト

【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

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宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

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  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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