2025年の大阪万博まで4年を切りました。日本国内で万博が開催されるのは1970年以来、55年ぶりです。

今回の万博では1970年開催時の8690億円を超える1.1兆円の経済波及効果が見込まれるなど、その開催に各界から熱視線が注がれています。

この記事では2021年4月時点の大阪万博2025の詳細を解説します。

インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる

訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）

大阪万博が2025年に開催

2025年、大阪・夢洲にて開催される大阪万博は、国際社会共通の目標「SDGs（Sustainable Development Goals・持続可能な開発目標）」をテーマの1つに掲げ、「アフターコロナ」の象徴としても非常に注目度の高い大規模イベントです。

大阪で2度目、関西で3度目の大規模万博

2025年の大阪万博は、1970年の「大阪万博」、2005年の「愛・地球博」に次いで、日本で開催される3回目の「国際博覧会」です。

大阪万博は2025年4月13日〜10月13日までの6カ月間開催が予定されています。

今回の開催地となる夢洲には2008年の五輪誘致が実現に至らなかった苦い経験もあり、今回の万博開催決定でようやく悲願が成就した形となりました。

2025年に夢洲で開催、テーマは「いのち輝く未来社会」

1970年の大阪万博は、「人類の進歩と調和」をテーマに183日間にわたって開催されました。77か国から6,421万人が来場しました。

今回の大阪万博2025では人（Human）に焦点を当て、「いのち輝く未来社会」と銘打ち、個々人がポテンシャルを存分に発揮できる場にしようという狙いが込められています。

「いのち輝く未来社会」というテーマには持続可能な開発目標（SDGs）の実現のみならず、+beyond （2030年より先の未来）への飛躍への期待が込められています。

特にフォーカスされるのは「Saving Lives（救う）」、「Empowering Lives（力を与える）」、「Connecting Lives（つなぐ）」の3つの“Lives”で、これらがサブテーマとなっています。

Lives（いのち）に注目するのは、AI（人工知能）を始めとするテクノロジーが急速に発達している今だからこそ人間の英知を大事にしたいという思いが込められているからでしょう。また、2020年8月には細胞（セル）をモチーフにしたいのちの輝きを表すロゴが完成しました。

会場は「未来社会」を表現

大阪臨海部の舞洲に設置される大阪万博2025の会場の収容予定人数は約2,800万人と公表されています。

個と個の関係や、多様性の中から生まれる調和と共創によって形成される未来社会を表現すべく、あえて中心を作らない自然界の幾何学パターン「ボロノイ・パターン」を会場設計に採用します。

会場内の5カ所には「空」（くう）と呼ばれる大広場を設置し、AR（拡張現実）·MR（複合現実）技術を活用した展示やイベントなどを行い、来場者の交流の場とします。実現すれば、「Society5.0」と銘打つ最先端テクノロジーの集積地として全世界から注目を浴びることは間違いありません。

また、会場は周囲を海に囲まれるオーシャンフロントです。南西側には淡路島、明石海峡大橋があり、背景に美しい景観を望むことができるでしょう。

関連記事
大阪万博とは？2025年の開催概要、経済効果、1970年の模様まで

誘致活動、大阪が選ばれるまで

2018年11月に開催されたBIE（博覧会国際事務局）総会の開催地決定投票において、ロシアのエカテリンブルグ、アゼルバイジャンのバクーを抑えて大阪が2025年の万国博覧会の開催国に選ばれました。過去二回も万博開催実績と今後のポテンシャルが大きく評価されたことが理由として挙げれます。

2017年から誘致活動開始、なぜ大阪が選ばれた？

万博の開催地を決定する選挙の際、大阪は、「SDGsへの貢献」、「参加国との共創（Co-creation）」を重要視していること等を強調し、世界を歓迎する準備ができていることをアピールしました。

加えて、他の立候補国であるロシアとアゼルバイジャンはこれまでに万博を開催したことがありません。しかし日本は1970年の大阪万博と2005年の愛・地球博と過去に二度、万博を開催運営した実績があります。

さらに、夢洲は国際成長戦略特区に指定されており、今後のアジア経済圏の中心的役割を果たしうるポテンシャルをBIE（博覧会国際事務局）に評価されたものと考えられます。

実際の出展予定は？期待される経済効果は1.1兆円とも

現在、25か国（日本を除くG7含む）と3国際機関の参加が決まっています。