アマデウス社による旅行に対する意識調査にて、93％が「ワクチンパスポートへ個人データを提供する」と答えたことがわかりました。
前年度にも本調査が行われたときに91％であったことから、有効な目的のためならば個人データの共有を容認する層がわずかに増えていることがわかります。
各国の旅行規制が複雑でわかりづらいという意見や、個人の健康データを共有することに賛成かどうかなど、新型コロナウイルス感染症を予防するワクチンが普及しつつある、現在ならではの結果が出ています。
アマデウス社による今後の旅行に関する意識調査
フランス、ドイツ、インド、スペイン、ロシア、シンガポール、UAE、英国、米国の9,074人を対象とした本調査では、前回行われた2020年9月、2021年2月に続くものでした。
調査によると、前提として多くの対象者が旅行への意欲が強いことがわかりました。しかし、35％の旅行者が、旅行における規制やガイドラインが複雑でわかりづらいとしており、より明確に改善することが望まれています。
個人の健康データを共有することへの受容性に対しては、93％の旅行者が個人データの効果的な使用のための提出を容認しており、前年度の調査での91％をわずかに上回っています。また、約50％のビジネスを目的とした旅行者とレジャー旅行者の36％が、データを提出することを容認しているとのことです。
加えて、今後1年間での旅行の利便性やモチベーションを高めることになると期待されているテクノロジーは何かと問う調査も行われました。3つの調査全てで、モバイルアプリケーションと非接触テクノロジーが首位を占める結果になりました。
また、回答者の約半数が、環境に優しい交通手段を選ぶとしており、44％がサステナブルな旅行をもっと安価にするべきだと答えました。また、41％が、旅行会社は環境問題に取り組む政策の透明性を強くするべきだと回答しました。
さまざまな回答の結果、アマデウス社は、旅行会社は旅行環境の変化に合わせた対応が求められると指摘しています。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
＜参照＞
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
などがわかる資料を公開しています。
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる
