WHO事務局長「オミクロン株を軽く考えてはならない」と警告

THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ- アーカイブ無料配信中
完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長は「オミクロン株を軽く考えてはならない」と訴えました。

訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)

オミクロン株「軽い感染症ではない」

テドロス事務局長は、1月6日(現地時間)にオンラインによる会見で「先週には、最も多い新型コロナの感染者数が報告された」と発表しました。

また、「新型コロナウイルス感染症のオミクロン株はデルタ株より深刻な症状ではないようにみえるが、そうだとしても軽く考えてはならない」と語りました。

全世界の新型コロナ新規感染者は952万

WHOの週間報告書によると、先月27日から今月2日までに報告された全世界の新型コロナ新規感染者は952万488人で、前週対比で71%増加しました。

ただ新たな死者数は4万1178人で、前週よりも10%減少したという結果です。

テドロス事務局長は「オミクロン株は、これまでの変異株のように人々を入院させ生命を奪っている」とした上で、「全世界の保健システムを圧倒している」と懸念しました。

また、「これまでのワクチンが全ての感染と拡散を防ぐことができないとしても、新型コロナによる入院と死亡を減らすことにおいては依然として非常に効果的だ」として、ワクチンの公平な分配を改めて強調しました。

WHO事務局長、ワクチン不平等が昨年の失敗と主張

テドロス事務局長は「現在のような速度ならば、今年の中盤までには全ての国の70%が新型コロナワクチンを接種するよう提示したWHOの目標を、109か国が達成できない恐れがある」と警告しました。

続けて「全般的なワクチン不平等が、昨年の最も大きな失敗だった」としパンデミック収束には、「科学が贈ってくれた非常に効果的な手段を公平かつ速やかに共有しなければならない」と訴えました。

さらに「ワクチン接種だけでなく、マスク着用とソーシャルディスタンス・混雑な場所の回避・換気のような基本的守則を順守してほしい」と求めました。

オミクロン株、デルタ株より重症化する恐れ「低い」

一方、WHO臨床管理チーム長はこの日の会見で「研究者たちによると、オミクロン株に感染した患者が入院したり症状が重症化する恐れは、デルタ株よりは比較的高くないものとみられる」と伝えました。

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

<参照>

WHO(世界保健機関):公式サイト

【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜


今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。

ホテル内レストランでは、

  • 「宿泊者以外の集客が難しい」
  • 「メディアや広告に頼らざるを得ない」

といった課題の声を多く耳にします。

宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。

本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。

<セミナーのポイント>

  • ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる!
  • “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる!
  • 宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる!

詳しくはこちらをご覧ください。

【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜

訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!

訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。

アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。

参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。

視聴はこちら(無料)

【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに