2021年に開催された東京五輪が幕を閉じてから5カ月が経とうとしています。
異例の開催延期や複数の会場での無観客開催など、コロナ禍による影響に見舞われた大会でしたが、海外には東京五輪はどのように映っていたのでしょうか。
公益財団法人東京観光財団は、在京の海外メディアジャーナリストと座談会を実施し、大会についての海外メディアによる報道内容や評価、レガシー等についてヒアリングを行いました。
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コロナ下の東京五輪、海外はどう見ていた？
史上初となる1年の延期を経て開催された東京五輪について、海外メディアのジャーナリストが「海外からの印象」を明かしました。海外メディアの関心 コロナ前とコロナ後を比較
新型コロナウイルス感染症の流行以前より、東京五輪には海外からの注目が集まっていました。流行前は、大会に導入される最新技術や災害、ヒートアイランド現象対策について関心が集中していた模様です。
ジャーナリストからは「日本で最先端の技術が導入されることへ高い期待」があったという旨のコメントが寄せられています。
感染症流行後は、海外は感染症への日本の対応に目を光らせていたということです。感染状況、ワクチン接種状況、「東京株」の可能性などが高い注目を集めていました。
日本が（コロナ禍での開催に）どのように対応したか」にかなりの数の報道でフォーカスがあったことも明らかになりました。そのほか、「大会が感染拡大を招いたかどうか」にも関心が多かったようです。
なお、現地の編集部から「感染拡大は大会が原因ではないか」という見方はあまり受けなかったとも語られています。
五輪開催前の印象「日本はもっと効率的だと思っていた」
東京五輪開催前、日本国内では元首相が女性に対して否定的な発言をしたり、IOC会長が言い間違いをしたりするなど問題が見られました。
またロゴの盗用問題も取りざたされていましたが、これらはすべて構造上の問題ではないと見られていたようです。
このようなさまざまな問題は短期的にしか人々の記憶に残らず、結果的には「どのように運営したか」が記憶に残るということです。
また、「日本でワクチン接種が遅れている間に、オリンピックが開催される、ということが驚きだった」という声も寄せられました。
ワクチン接種や検査については、「大会を開催するならなぜワクチン接種を進めなかったのか」と疑問を抱いたといいます。またジャーナリストの母国の友人からは「日本はもっと効率的だと思っていた」との声が上がっていたようです。
開催前はネガティブな人も。結果的には「成功だった」と賛える声
海外では、東京五輪を「楽しみにしていた人」と「どんな影響があるのかとネガティブに見ていた人」の2種類いた印象があるということです。
開催期間中、日本国内では新型コロナウイルス感染症の感染者数が増加、デルタ株の感染が広がりを見せていました。海外の人の多くは、こうした状況にもかかわらず大会が開催されることに納得していない様子があったようです。
しかし結果的には「成功だった」と捉えられています。世界的なパンデミックの最中、そして1年の延期を経たうえでの開催について、「これ以上に難しい状況はない」とし、「非常に困難な状況の中で、日本の人々は素晴らしい働きをした。」との見解が示されています。
仮に、同じ状況のもと他都市で五輪が開催されていた場合、追加費用やそれに伴う混乱にどう対応できていただろうかと考えられているようです。
東京五輪開催にあたって日本は最善を尽くしたという評価が多く集まりました。
大会がもたらした「レガシー」、今後のプロモート要素に
東京五輪がもたらしたレガシーについて、ジャーナリストたちのコメントを集約すると複数のキーワードが浮かび上がりました。テクノロジー、もてなしの心、多言語化、多様性です。
東京五輪では顔認証、水中カメラ、無人バスなどが用いられていました。これらは非常にスマートな印象を与えたということです。国際的に、多くの人々が「日本はテクノロジー面で非常に進んでいる」と考えていることが明らかになりました。
もてなしの心については、ボランティアをやっている人たちが満足そうだったこと、バスを間違えた選手にタクシー代を渡したボランティアがいたことなどが挙げられています。大会を支えるスタッフの働きは世界中で報道されたということです。
さらに英語をはじめとする多言語化についても先進的であることが指摘されています。これは明らかに利便性が高いとして評価される一方、システムが良すぎて日本人の英語コミュニケーション能力に影響を与えているという声も上がっています。
このほか、ジェンダー平等・多様性もまた大会のレガシーと考えられています。
初のトランスジェンダー選手の参加があったことで「日本が少しオープンで寛容である」というイメージが定着したというコメントが寄せられました。また新競技で女性が活躍していたこともジェンダー平等の推進につながるとされています。
しかしながら、「少しずつ正しい方向に向かっているとは思うが、非常に遅い。」「まだ非日本人に対するバリアがあると感じる。」との見解も示されています。
今後のインバウンド回復に向けて世界に訴求する際、東京の「強み」として押し出せるのは「テクノロジー」と「もてなしの心」です。これらは東京五輪を通じて高く評価されました。
同時に、強みでありながら今後更なる強化が求められるものとしては、「多言語化」と「ジェンダー平等・多様性」がこれにあたります。この2つは成熟しているとは言い切れず、取り組みを加速していく必要があると考えられています。
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＜参照＞
公益財団法人東京観光財団：海外メディアジャーナリストの視点から振り返る東京2020大会～東京の観光プロモーションにどう活かせるか～
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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