2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、日本財団ボランティアサポートセンターは、ボランティアの意識変化などに関する調査を実施しました。

調査結果からは、オリンピック・パラリンピックでのボランティア活動が、今後の意向を高めるとともに、本業の仕事にもポジティブな影響を与えることが分かりました。

東京五輪のボランティアレガシー「本業にもポジティブな影響」日本財団調査

日本財団ボランティアサポートセンターは「社員ボランティア」として応募・参加した、スポンサー企業22社の従業員を対象として、東京五輪開催前の2019年9月と開催後の2021年10月にインターネット調査を行いました。

調査では大会ボランティアの経験と前後の変化などを分析し、企業人のボランティア経験の意義や経験の質を左右する要因が検討されました。

調査の結果、82.6%が「総合的に満足」しており、「このような内容であれば有償で行われるべきだと思った」という意見は12.6%にとどまり、総じて高い満足度がうかがえました。

また参加者の93.5％がボランティア活動を有意義だと感じており、67.1％が「活動で得たものを積極的に仕事に生かしたい」と答えたことが分かりました。

大会ボランティアの経験を通じ「社会貢献への自己効力感」「ボランティア意向」「多様性への信頼」、仕事における「ジョブクラフティング」が高まることも分かりました。

さらに五輪での経験を通じボランティア意識が高まりダイバーシティが進んだことは「ボランティアレガシー」であり、企業が社員のボランティア活動を支援することは、社員の志向をかなえるだけでなく社会的な意義もあると指摘しました。

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