2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、日本財団ボランティアサポートセンターは、ボランティアの意識変化などに関する調査を実施しました。
調査結果からは、オリンピック・パラリンピックでのボランティア活動が、今後の意向を高めるとともに、本業の仕事にもポジティブな影響を与えることが分かりました。
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東京五輪のボランティアレガシー「本業にもポジティブな影響」日本財団調査
日本財団ボランティアサポートセンターは「社員ボランティア」として応募・参加した、スポンサー企業22社の従業員を対象として、東京五輪開催前の2019年9月と開催後の2021年10月にインターネット調査を行いました。
調査では大会ボランティアの経験と前後の変化などを分析し、企業人のボランティア経験の意義や経験の質を左右する要因が検討されました。
調査の結果、82.6%が「総合的に満足」しており、「このような内容であれば有償で行われるべきだと思った」という意見は12.6%にとどまり、総じて高い満足度がうかがえました。
また参加者の93.5％がボランティア活動を有意義だと感じており、67.1％が「活動で得たものを積極的に仕事に生かしたい」と答えたことが分かりました。
大会ボランティアの経験を通じ「社会貢献への自己効力感」「ボランティア意向」「多様性への信頼」、仕事における「ジョブクラフティング」が高まることも分かりました。
さらに五輪での経験を通じボランティア意識が高まりダイバーシティが進んだことは「ボランティアレガシー」であり、企業が社員のボランティア活動を支援することは、社員の志向をかなえるだけでなく社会的な意義もあると指摘しました。
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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