日本の個人旅行解禁を受け、JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」の欧州に展開する7店舗では、既に多くの予約が殺到しています。
それに伴い、定額制のオンライン日本旅行相談サービスを開始しました。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
訪日旅行、強い需要に圧倒
JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」は、日本の規制緩和のニュースを受けて、すでに強い需要に圧倒されていることを確認しています。
Japanspecialistは、1912年の創業以来、日本への旅行手配会社の代名詞となっています。
日本の観光地が閉鎖されていた時期に直面した困難を乗り越え、現在では、全7店舗ですでに予約数が大きく回復しているとのことです。
Japanspecialistでは、オーダーメイドツアー、ガイドツアー、セルフドライブツアー、エクスカーション、シートインコーチ、ラグジュアリートラベルなど、ツアーオペレーターの全サービスを提供するとともに、25ユーロのオンライン日本旅行相談サービスを開始しています。
日本最大かつ最古の旅行会社である株式会社JTBのグループ企業として、JTBの幅広い日本国内ネットワークを活用し、旅行先での圧倒的な体験を旅行者に提供することを可能にします。
消費者への直接販売と、英国、ハンガリー、ベネルクス、イタリア、フランス、スペイン、デンマークの市場をカバーするB2B（B to B）チャネルの両方で、マルチリンガルのチームが日本について高い知識を有しています。
これは、各チームメンバーが平均15年以上の日本ツアー販売経験を持ち、年間約3週間を日本で過ごし、長年にわたって数万件の旅行を手配してきたことによるものです。
ヨーロッパ人にとって有利な為替レートも後押し
Japanspecialistの代表であるKarolina Simon（カロリナ・サイモン）は次のようにコメントしています。
「昨年は多くの都市で訪日観光客の受け入れが開始されましたが、日本はその中でも最も遅れた都市の一つであり、この期間は私たちにとって非常に厳しいものでした。しかし、私たちはこの期間を賢く使い、開国の瞬間に備え、インフラの改善や多言語ウェブサイトの新設など、これまで以上に強力なポートフォリオを構築し、株式会社JTBが持つ日本のネットワークの大きな恩恵を受けています。」
日本はもともとヨーロッパの旅行者に人気のある国ですが、日本の規制緩和の発表がされて以来、強い需要に圧倒され続けています。
約3年間の閉鎖期間と、ここ数年で最もヨーロッパ人にとって有利な為替レートは、魅力的な旅行先の一つである日本への誘致の後押しとなっています。
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＜参照＞
Japanspecialist：公式サイト
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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