日本の個人旅行解禁を受け、JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」の欧州に展開する7店舗では、既に多くの予約が殺到しています。
それに伴い、定額制のオンライン日本旅行相談サービスを開始しました。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)訪日旅行、強い需要に圧倒
JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」は、日本の規制緩和のニュースを受けて、すでに強い需要に圧倒されていることを確認しています。
Japanspecialistは、1912年の創業以来、日本への旅行手配会社の代名詞となっています。
日本の観光地が閉鎖されていた時期に直面した困難を乗り越え、現在では、全7店舗ですでに予約数が大きく回復しているとのことです。
Japanspecialistでは、オーダーメイドツアー、ガイドツアー、セルフドライブツアー、エクスカーション、シートインコーチ、ラグジュアリートラベルなど、ツアーオペレーターの全サービスを提供するとともに、25ユーロのオンライン日本旅行相談サービスを開始しています。
日本最大かつ最古の旅行会社である株式会社JTBのグループ企業として、JTBの幅広い日本国内ネットワークを活用し、旅行先での圧倒的な体験を旅行者に提供することを可能にします。
消費者への直接販売と、英国、ハンガリー、ベネルクス、イタリア、フランス、スペイン、デンマークの市場をカバーするB2B(B to B)チャネルの両方で、マルチリンガルのチームが日本について高い知識を有しています。
これは、各チームメンバーが平均15年以上の日本ツアー販売経験を持ち、年間約3週間を日本で過ごし、長年にわたって数万件の旅行を手配してきたことによるものです。
ヨーロッパ人にとって有利な為替レートも後押し
Japanspecialistの代表であるKarolina Simon(カロリナ・サイモン)は次のようにコメントしています。
「昨年は多くの都市で訪日観光客の受け入れが開始されましたが、日本はその中でも最も遅れた都市の一つであり、この期間は私たちにとって非常に厳しいものでした。しかし、私たちはこの期間を賢く使い、開国の瞬間に備え、インフラの改善や多言語ウェブサイトの新設など、これまで以上に強力なポートフォリオを構築し、株式会社JTBが持つ日本のネットワークの大きな恩恵を受けています。」
日本はもともとヨーロッパの旅行者に人気のある国ですが、日本の規制緩和の発表がされて以来、強い需要に圧倒され続けています。
約3年間の閉鎖期間と、ここ数年で最もヨーロッパ人にとって有利な為替レートは、魅力的な旅行先の一つである日本への誘致の後押しとなっています。
関連記事: 入国者数「上限撤廃」へ ビザ取得免除も検討 10月めど
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる
<参照>
Japanspecialist:公式サイト
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
<セミナーのポイント>
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる!
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる!
-
宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!