新型コロナウイルス感染拡大の影響で、訪日外国人観光客は大きく減少しましたが、2022年10月に水際対策が大幅に緩和されるなどインバウンド回復が期待されています。
インバウンド対策を進めるにあたって、最初のターゲティングの精度を高めるためには、それぞれの国・地域の「コロナ前」の消費動向を知る必要があります。
株式会社movが運営する「口コミアカデミー」では、「コロナ前（2019年）訪日インドネシア人の消費動向まとめ」と題した資料を無料で提供しております。
店舗や企業のインバウンド対策に、是非本資料をご活用ください。
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本資料の構成
本資料は以下の内容で構成されています。
2019年訪日インドネシア人の消費動向（訪日インドネシア人の属性と旅行内容）
- はじめに
- 訪日インドネシア人の男女別および年代別比率
- 訪日インドネシア人の主な来訪目的
- 訪日インドネシア人の来訪回数
- 訪日インドネシア人の目的別滞在日数
- 訪日インドネシア人の主な来訪時期
- 訪日インドネシア人の旅行形態
- 訪日インドネシア人の旅行支出内訳
- 訪日インドネシア人の客層別旅行支出内訳
- 訪日インドネシア人の買い物ランキング
- 訪日インドネシア人の旅行情報ランキング
- おわりに
以下、本資料から得られる知識の一部をご紹介します。
一人当たりの消費額は伸び悩む
2019年の訪日インドネシア人一般客1人当たりの旅行支出は13万1,087円で、全体の訪日外国人一般客1人当たりの旅行支出15万9,000円を下回りました。
過去5年間では2015年の14万7,149円をピークに伸び悩み、2018年に14万1,419円まで回復したものの、2019年には再び13万1,087円まで減少しました。
訪日インドネシア人の平均宿泊数は12.3泊で、全体の8.8泊を大きく上回っています。
12月と初夏が人気
2019年までの6年間、12月に訪日インドネシア人が最も増加する傾向がありました。最も減少するのは8月であるため、冬季が最も人気であることが分かります。
また、4月から6月にかけての時期も人気が高まりつつあります。
冬だけでなく、初夏のインバウンド対策にも力を入れることで、より集客の機会が増えるといえそうです。
情報発信の継続が必須
2019年の訪日インドネシア人は41万人を超えており、2009年の約6万人と比較すると7倍近くの訪問者数となりました。
2019年時点の訪日インドネシア人の特徴として下記の点が挙げられます。
- リピーターが増えつつある
- 初夏と12月がハイシーズン
- 口コミサイトを旅前の情報源に役立てる人の割合が増えている
新型コロナウイルス感染拡大前のハイシーズンということもあり、2019年12月の訪日インドネシア人客数は59,203人で、前年同月よりも6,000人程多くなりました。
2020年1月以降は急激に落ち込み、旅客数が前年比ほぼ-100%にまで減少した時期もありました。しかし、2022年10月に水際対策が大幅に緩和されたため、訪日インドネシア人は今後増加することが予想されます。
訪日インドネシア人へのインバウンド対策としては、コミュニケーション面での受け入れ整備や、ハラール対応、衛生面も含めた安全性のアピールを行うことが重要でしょう。
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レポートでは、支出内訳や旅行の情報源など、訪日インドネシア人に関する情報を盛り込んでいます。
是非、資料をダウンロードして詳細をご覧ください。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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