博報堂DYホールディングス(以下、博報堂)と美団の広告部門Solid Bitが共同で、中国人の訪日意欲の強さを示す数値「インバウンド予報指数」を算出しました。
調査によると、2023年6月において81.1点と高い水準にあり、訪日意欲が強いことがわかりました。
また、かつて"爆買い"で話題となった中国人旅行者ですが、今回の調査では「買い物」よりも「体験」を重視するなど、訪日目的にも変化が生じていることがうかがえます。
本記事では「中国旅行者の訪日意欲調査」について概要をまとめて解説します。
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6月のインバウンド予報指数は81.1点、継続して訪日意欲が強い傾向
中国の4都市に住む男女を対象にリサーチした結果によると、2023年3月のインバウンド予報指数は82.1点。2023年6月は81.1点と高い水準をキープしています。
なかでも日本に4回以上訪れたことのある層のインバウンド予報指数が93.2点と特筆して高いことから、リピート層がけん引していることがうかがえます。
日本関連商品やコンテンツに触れると訪日意欲がアップ
訪日意欲が高まるきっかけについては、「日本のテレビ、映画、アニメなどを楽しむ」「日系ブランドの商品などを購入する」「日本食、日本のお酒を体験する」が大きな割合を占めています。
リアル店舗で日本関連商品を購入したり、日本に関係するコンテンツを楽しんだりすることが、訪日意欲の高まりに寄与していることがわかりました。

目的は「買い物」から「体験重視」の傾向に
“爆買い”で話題になった中国人旅行者ですが、最近ではその傾向に変化が見られてきています。
「訪日旅行の際に何をしたいですか?」という質問には、「大衆料理を楽しむ」がトップで、次いで「四季の体感」「温泉入浴」「自然・景勝地の観光」が続いています。
一方、「買い物」と答えた人は全体の7番目にとどまるなど、「買い物」よりも「体験」を重視する割合が増えていることがうかがえます。
調査概要
<1回目調査概要:3月インバウンド予報調査>
- 調査対象都市:北京、上海、広州、深セン
- 調査対象者:20歳~49歳までの男女(※2019年~2020年の間、生活情報プラットフォーム「大衆点評」を海外渡航中に利用した人)
- サンプル数:合計569人
- 調査期間:2022年10月27日~11月10日
- 調査手法:ミニプログラムによるインターネット調査
- 調査機関:北京雲捷亮数科技有限公司
<2回目調査概要:6月インバウンド予報調査>
- 調査対象都市:北京、上海、広州、深セン
- 調査対象者:20歳~49歳までの男女(※2017年~2023年の間、生活情報プラットフォーム「大衆点評」を海外渡航中に利用した人)
- サンプル数:合計435人
- 調査期間:2023年2月20日~3月12日
- 調査手法:ミニプログラムによるインターネット調査
- 調査機関:北京雲捷亮数科技有限公司
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<参照>
PR TIMES:博報堂DYホールディングスと美団の広告部門Solid Bit、中国から日本へのインバウンド予報調査を共同実施中国人生活者の3か月後の訪日意欲を表す「インバウンド予報指数」を算出
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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