アジア各国で連休期間となる春節（旧正月）の期間が近づいています。そんな中株式会社KKDAY JAPAN（以下、KKDAY）は、アジアで使われている体験予約サイト「KKday」の春節期間の予約データをもとに、2024年の春節（旧正月）期間でインバウンドに人気の日本の都道府県ランキングを発表しました。
昨年に引き続き、日本はKKdayが提供する92カ国の体験の中で、春節休暇があるアジアの国と地域の旅行者の中で最も人気の旅行先となったとしています。
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2024年春節「インバウンドに人気の都道府県」ランキング、1位は？
今回の調査対象は、春節休暇がある台湾、香港、韓国、中国、シンガポール、マレーシア、フィリピン、ベトナム、インドネシアです。対象期間は2024年の春節連休期間 2/8（木）〜2/17（土）となっています。
2024年の春節にインバウンドに人気の都道府県ランキングは、以下の通りです。
- 東京都
- 大阪府
- 北海道
- 京都府
- 岐阜県
KKDAYによると、2024年の春節も引き続き東京と大阪は人気で、「SHIBUYA SKY」や新スポット「ワーナー ブラザース スタジオツアー東京 ‐ メイキング・オブ・ハリー・ポッター」、「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」、周遊パスなどの予約が多くなっているといいます。また、冬の北海道のインバウンド人気も引き続き高く、富良野やニセコなどへのスキー場送迎やスキーレッスン、流氷や雪イベントなど、北海道ならではの商品が人気となっているそうです。
5位に岐阜県がランクインしているのが特徴的です。KKDAYによれば岐阜県、宮城県、熊本県の人気が拡大しており、その中でも岐阜県は、今年春節の予約数はすでに昨年と比較して200％以上増となり、白川郷や飛騨高山が非常に人気であるほか、スキー場なども多くの予約があるとしています。
国別の人気ランキングは？
国別のランキングは以下のようになっています。
シンガポールやマレーシアといった南国の地域からは、北海道が1位に選ばれました。また、韓国では地理的に近い九州地方の人気も高く、大分県が5位にランクインしています。
各国の春節期間は以下のようになっているので、プロモーションやインバウンド対応を実施する際の参考にしてみてください。
- 台湾：2/8（木）〜2/14（水）
- 香港：2/10（土）〜2/13（火）
- 韓国：2/9（金）〜2/12（月）
- 中国：2/10（土）〜2/17（土）
- ベトナム：2/8（木）〜2/14（水）
- シンガポール：2/10（土）〜2/12（月）
- マレーシア：2/10（土）〜2/12（月）
- インドネシア：2/10（土）
- フィリピン：2/10（土）
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＜参照＞
KKday（ケーケーデイ）プレスリリース：KKday、「2024年春節 インバウンドに人気の都道府県ランキング」を発表。都市圏の予約数は減少、一方で地方が人気
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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