インバウンド客からも人気の高いスノーリゾートが、大きな転換期を迎えています。気候変動の影響により、スキー場では今までのような環境で営業することが難しく、営業期間の短縮などを余儀なくされています。このような状況を受け、国内外のスキー場では冬以外のシーズンのコンテンツを充実させ、通年で集客が可能な「通年型リゾート」へと転換する動きが強まっています。
本記事では、気候変動をはじめとしたスノーリゾートが抱える課題と、通年型リゾートとしての取り組み事例3選を紹介します。
スノーリゾートが抱える課題
気候変動による積雪量の減少やスキーシーズンが短くなったことにより、スキー場を中心としたスノーリゾートは、集客難や経営存続の危機など厳しい局面に立たされています。
まずは日本国内のスキー市場の現状と世界の気候変動の状況を解説します。
課題1. 日本のウインタースポーツ人口、ピークの15.5%まで減少
日本のウインタースポーツ人口はレジャーが多様化したことを背景に、最盛期と比較して大幅に減少しています。公益財団法人日本生産性本部が発表した「レジャー白書」によると、ピークだった1998年の約1,800万人に対して2021年には約280万人と、約15.5％まで減少しました。
その一方で、好調なのがスノーリゾートを訪れるインバウンド客数です。日本が誇る高い雪質のスキー場を体験するため、アジアや欧米豪から多くの訪日外国人観光客が訪れています。観光庁の「スノーツーリズムのインバウンド誘致と地域の活性化」によれば、2014年から右肩上がりで増え続け、ピークとなった2018年には88万人まで増加。多くの訪日外国人がスノーリゾートを訪れていることがわかります。
日本政府観光局（JNTO）が2024年10月に発表した訪日外客統計によると、2024年の1月から9月までの訪日外国人客数は約2,688万人でした。このペースでいけば、過去最高を記録した2019年を上回り、2024年年間で3,500万人が訪れる見込みです。今後もインバウンド市場の拡大が見込まれるなかで、ウインタースポーツに訪れる訪日客のニーズを捉えることで、日本のウインタースポーツ人口の減少に代わる需要を伸ばすことができるかもしれません。
ここでデータを見ると、訪日外国人はスキー場でのウインタースポーツ体験だけを求めているのではないようです。国土交通省が発表した資料によると、訪日外国人が「訪問するスキーリゾートを決定する際の要素」として、1位の「雪質（83.3%）」に続いて、2位が「異文化体験（52.8%）」、3位が「宿泊施設（49.4%）」でした。そのほかにも「景色（26.3%）」や「食事（15.5%）」がランクインするなど、雪以外の側面も見ながらスキーリゾートを決定している様子がうかがえます。スキー場周辺での宿泊や温泉、日本食、ショッピング、歴史、文化、ナイトライフなども合わせて体験したいと考えている人が多いといえそうです。
このように、インバウンド誘致を加速させるためには、ほかに地域の持つ観光資源と組み合わせたスノーリゾートを形成することが求められます。
課題2. 地球温暖化によって雪の安定供給に黄色信号
日本の雪質が訪日外国人から一定の人気を得る一方、世界的に雪の安定供給のリスクが高まっている事実も忘れてはいけません。
「Nature Climate Change」が2023年に発表した研究レポートによると、ヨーロッパ28か国にある2,234か所のスノーリゾートについて、人工雪を使用しない場合、地球温暖化で気温が2度上昇すると53％のスノーリゾートで雪の安定供給のリスクが高まるとされています。4℃上昇すると98％に達するなど、地球温暖化によるスノーリゾートへの影響は甚大といえそうです。
気候変動によってスキーシーズンが短くなっていることで、スキー場の営業期間は短縮を余儀なくされ、これまでどおりの運営が難しくなることが確実視されています。また、これ以上温暖化が進むと人工雪に頼らざるを得ず、日本のパウダースノー（通称：JAPOW）を求めて訪れるインバウンド客が減少する可能性もあります。
この続きから読める内容
- 「雪」という観光資源への依存から脱却し、「通年型リゾート」へ転換する戦略
- 通年型リゾートの取り組み事例3選
- 1. 長野県白馬エリア
- 2. 富良野スキー場
- 3. ウィスラー（カナダ）
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