順調に回復・拡大を続けるインバウンド市場。そんなインバウンドを呼び込むには、データをもとにした戦略や、Webサイト・SNSなどのプラットフォームを活用した「デジタルマーケティング」が必要となる場合が多くあります。
観光庁も観光分野のDX推進に取り組んでおり、デジタルマーケティングは観光業界における重要なテーマになっているといえます。
そこで本記事では、今年公開した記事の中から、主に自治体やDMOにおけるデジタルマーケティングの活用事例や、デジタルマーケティングの実践に役立つコラムをご紹介します。
- 2024年 自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例まとめ
- 「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
- 「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
- 「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
- 「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用
- 観光DXセミナー第1回振り返り：最新動向や取組事例を紹介
- 「地域を巻き込む観光DX」豊岡の事例に学ぶ、インバウンド地方誘客のヒント【豊岡DMO取材 前編】
- 観光庁、観光DXによる「マーケティング強化」実証事業で15団体を採択。事業の詳細や取り組みのポイントを解説
- インバウンド消費動向調査の「個票データ」9月末に提供開始、どう活用する？ “仕掛け人”である観光庁 河田氏に聞く
- 大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす？
- 【2025年最新】インバウンド×デジタルマーケティング戦略
- インバウンドのデータ分析に使える「FFデータ」を活用してみよう！
目次
2024年 自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例まとめ
今年公開した「自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例」をまとめてご紹介します。
「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
観光地の環境や文化に配慮した新しい観光のあり方として、世界的な関心が高まる「サステイナブルツーリズム」。
そんなサステイナブルツーリズムの先進事例として注目されているのが岐阜県です。「大都市と比べてブランディングの予算は限られていた」という岐阜県が、いかにして「サステイナブルツーリズムのメッカ」と自負するまでになったのか。
本記事では、そのブランディング戦略とデジタルマーケティング施策を、岐阜県 観光国際部 観光誘客推進課 課長 加藤 英彦氏に伺いました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
関連記事：「官民が一体となれば、世界と戦える」岐阜県のデジタルマーケティング戦略とは【自治体DX・MEO対策事例】
「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
観光庁は3月6日、「観光DX成果報告会 ”Next Tourism Summit 2024” - 地域一体で進める観光DX - 」を開催。
各地域が観光DXを進めるにあたって直面した課題、デジタルツールの活用方法、分析結果等を発表したほか、実証事業者や地域伴走コンサルタントなどにより「“観光DX×稼げる地域”の進め方」をテーマとしたトークセッションが行なわれました。
本記事では、報告会で発表された内容について、3つの地域のDX事例とともにご紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
今、日本の観光業の重要なテーマとして注目されている「観光DX（デジタルトランスフォーメーション）」。
観光庁も観光領域におけるDXを推進しており、その一環として「事業者間・地域間におけるデータ連携等を通じた観光・地域経済活性化実証事業」を実施しています。
本記事では、その事業の一つであるしまなみ海道の観光DXを進める、一般社団法人しまなみジャパン 専務理事 坂本大蔵氏に取材した内容をまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
後編：「外国人観光客」の実像を正しく捉えるには？これからのデータ活用とインバウンド対策【しまなみジャパン×訪日ラボ対談】
「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用
観光データ活用は観光地域づくり法人（DMO）が抱える課題の一つです。
一方で、「DMOにおける組織運営等に関する実態調査」に回答した158団体のうち、半数超のDMOが「データを分析して戦略策定に繋げるノウハウの不足」「戦略策定を行う上で分析に必要なデータが不足している」と回答しています。
この続きから読める内容
- 観光DXセミナー第1回振り返り：最新動向や取組事例を紹介
- 「地域を巻き込む観光DX」豊岡の事例に学ぶ、インバウンド地方誘客のヒント【豊岡DMO取材 前編】
- 観光庁、観光DXによる「マーケティング強化」実証事業で15団体を採択。事業の詳細や取り組みのポイントを解説
- インバウンド消費動向調査の「個票データ」9月末に提供開始、どう活用する？ “仕掛け人”である観光庁 河田氏に聞く
- 大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす？
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