順調に回復・拡大を続けるインバウンド市場。そんなインバウンドを呼び込むには、データをもとにした戦略や、Webサイト・SNSなどのプラットフォームを活用した「デジタルマーケティング」が必要となる場合が多くあります。
観光庁も観光分野のDX推進に取り組んでおり、デジタルマーケティングは観光業界における重要なテーマになっているといえます。
そこで本記事では、今年公開した記事の中から、主に自治体やDMOにおけるデジタルマーケティングの活用事例や、デジタルマーケティングの実践に役立つコラムをご紹介します。
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- 2024年 自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例まとめ
- 「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
- 「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
- 「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
- 「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用
- 観光DXセミナー第1回振り返り:最新動向や取組事例を紹介
- 「地域を巻き込む観光DX」豊岡の事例に学ぶ、インバウンド地方誘客のヒント【豊岡DMO取材 前編】
- 観光庁、観光DXによる「マーケティング強化」実証事業で15団体を採択。事業の詳細や取り組みのポイントを解説
- インバウンド消費動向調査の「個票データ」9月末に提供開始、どう活用する? “仕掛け人”である観光庁 河田氏に聞く
- 大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす?
- 【2025年最新】インバウンド×デジタルマーケティング戦略
- インバウンドのデータ分析に使える「FFデータ」を活用してみよう!
目次
2024年 自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例まとめ
今年公開した「自治体・DMOなどにおけるデジタルマーケティング事例」をまとめてご紹介します。
「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
観光地の環境や文化に配慮した新しい観光のあり方として、世界的な関心が高まる「サステイナブルツーリズム」。
そんなサステイナブルツーリズムの先進事例として注目されているのが岐阜県です。「大都市と比べてブランディングの予算は限られていた」という岐阜県が、いかにして「サステイナブルツーリズムのメッカ」と自負するまでになったのか。
本記事では、そのブランディング戦略とデジタルマーケティング施策を、岐阜県 観光国際部 観光誘客推進課 課長 加藤 英彦氏に伺いました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「低予算」でも自治体ブランディングに成功したワケ 世界が認めるサステイナブルな観光地・岐阜県の挑戦
関連記事:「官民が一体となれば、世界と戦える」岐阜県のデジタルマーケティング戦略とは【自治体DX・MEO対策事例】
「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
観光庁は3月6日、「観光DX成果報告会 ”Next Tourism Summit 2024” - 地域一体で進める観光DX - 」を開催。
各地域が観光DXを進めるにあたって直面した課題、デジタルツールの活用方法、分析結果等を発表したほか、実証事業者や地域伴走コンサルタントなどにより「“観光DX×稼げる地域”の進め方」をテーマとしたトークセッションが行なわれました。
本記事では、報告会で発表された内容について、3つの地域のDX事例とともにご紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「稼ぐ観光」から「稼ぐ地域」へ。3つの事例から学ぶ、観光DXで目指すべき姿【観光庁 観光DX成果報告会を取材】
「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
今、日本の観光業の重要なテーマとして注目されている「観光DX(デジタルトランスフォーメーション)」。
観光庁も観光領域におけるDXを推進しており、その一環として「事業者間・地域間におけるデータ連携等を通じた観光・地域経済活性化実証事業」を実施しています。
本記事では、その事業の一つであるしまなみ海道の観光DXを進める、一般社団法人しまなみジャパン 専務理事 坂本大蔵氏に取材した内容をまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「デジタルは苦手…」を克服した"シンプル"な方法とは。しまなみ海道の事例に学ぶ、地方の観光DX
後編:「外国人観光客」の実像を正しく捉えるには?これからのデータ活用とインバウンド対策【しまなみジャパン×訪日ラボ対談】
「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用
観光データ活用は観光地域づくり法人(DMO)が抱える課題の一つです。
一方で、「DMOにおける組織運営等に関する実態調査」に回答した158団体のうち、半数超のDMOが「データを分析して戦略策定に繋げるノウハウの不足」「戦略策定を行う上で分析に必要なデータが不足している」と回答しています。
本記事では、福井県の地域DMOである勝山市観光まちづくり(株) の事例から、データ活用のヒントを探っています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「地域との対話を可能にする」勝山DMOの観光データ活用(DMO)
関連記事:
観光DXセミナー第1回振り返り:最新動向や取組事例を紹介
観光庁では、観光分野のDXを推進し、旅行者の消費拡大、再来訪促進、観光産業の収益・生産性向上等を図り、稼ぐ地域の創出に取り組んでいます。
取組の一環として、全4回のオンラインセミナーで構成される「Next Tourism Seminar 2024」の第1回が7月に開催されました。第1回のテーマは「旅行者の利便性向上・周遊促進」。
主に、これから観光DXに取り組む地方公共団体やDMO、事業者等向けのセミナーとして、観光DXの最新動向、神奈川県箱根町やしまなみ海道での取組事例、DX推進にあたって活用できるサービスやポイント等が紹介されました。
本記事では、「Next Tourism Seminar 2024」第1回の様子を振り返ってご紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
第2回:観光DXセミナー第2回振り返り:観光産業の生産性向上を目指す取組事例を紹介
第3回:観光庁・観光DXセミナー(第3回):「稼げる地域」を目指す取組事例を紹介
「地域を巻き込む観光DX」豊岡の事例に学ぶ、インバウンド地方誘客のヒント【豊岡DMO取材 前編】
1300年の歴史を持つ温泉地「城崎温泉」で有名な兵庫県・豊岡市。
そのDMO(観光地域づくり法人)である豊岡観光イノベーション(豊岡DMO)は、観光DXや地域OTAなど先進的な取り組みで全国的に知られており、2023年度には25道府県37団体が視察に訪れたといいます。
訪日ラボでは現地を訪れ、その秘密を取材しました。前編では豊岡観光イノベーション(豊岡DMO)の担当者にインタビューした内容をもとに、インバウンドの取り組みを中心に「地域を巻き込む」豊岡の観光DX戦略を紐解いています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「地域を巻き込む観光DX」豊岡の事例に学ぶ、インバウンド地方誘客のヒント【豊岡DMO取材 前編】
後編:地域がインバウンド施策の成果を実感。DMOと事業者が連携して実現した、訪日客受け入れの最適解【豊岡DMO取材 後編】
観光庁、観光DXによる「マーケティング強化」実証事業で15団体を採択。事業の詳細や取り組みのポイントを解説
観光DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術により旅行者の利便性を上げ、観光地の収益性を上げる取り組みのことです。
観光庁は観光DXを推進するため、2021年からモデル実証事業を実施しており、今回は「全国の観光地・観光産業における観光DX推進に関するマーケティング強化モデル実証事業」において、15団体が採択されました。
本記事では、採択された団体をいくつか取り上げて紹介するとともに、あらためて観光DXの重要性を解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁、観光DXによる「マーケティング強化」実証事業で15団体を採択。事業の詳細や取り組みのポイントを解説
インバウンド消費動向調査の「個票データ」9月末に提供開始、どう活用する? “仕掛け人”である観光庁 河田氏に聞く
観光庁が実施している「インバウンド消費動向調査」の個票データ(※個々の回答を記録したデータ)の提供が、2024年9月からスタートしました。
9月末のデータ提供開始(予定)に先立ち、デジタルマーケティング支援を行うVpon JAPAN株式会社と株式会社デイアライブが合同で、9月5日にセミナーを開催。
本記事では、観光庁観光戦略課の課長である河田敦弥氏を招いてを行われた同セミナーの中から、調査の概要やデータ活用の注意点などを紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンド消費動向調査の「個票データ」9月末に提供開始、どう活用する? “仕掛け人”である観光庁 河田氏に聞く
大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす?
2024年8月、大阪観光局は観光関連データプラットフォーム「大阪観光DMP(Data Management Platform)」の無償版を公開しました。
データに基づく観光戦略策定とPDCAサイクルの普及を目指し、観光関連データの一元化と可視化を実現するためのもので、誰もが自由に閲覧可能です。
本記事では「大阪観光DMP」で閲覧できるデータの種類や、データの活用例を紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす?
【2025年最新】インバウンド×デジタルマーケティング戦略
2025年は大阪・関西万博が開催されるほか、中国市場の回復などもあり、2024年以上の盛り上がりが予想されます。
来年に向けて、訪日客向けのマーケティング戦略を強化していきたい事業者の方も多いのではないでしょうか。
本記事では、今こそ知っておきたい「インバウンド×デジタルマーケティング戦略」を徹底解説したレポートをお届けしています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【2025年最新】インバウンド×デジタルマーケティング戦略
インバウンドのデータ分析に使える「FFデータ」を活用してみよう!
FFデータとは、「Flow of Foreigners-Data:訪日外国人流動データ」の略称で、訪日外国人の日本国内での移動について分析するためのデータのことです。
本記事では、観光DXの支援やインバウンド領域のデジタルマーケティングのサポートを行う、株式会社デイアライブの川口氏が、インバウンドのデータ分析に使える「FFデータ」の活用について解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→インバウンドのデータ分析に使える「FFデータ」を活用してみよう!
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昨今、ますますの盛況が続くインバウンド市場。2024年時点で、その市場規模は8兆1,395億円に達しました。さらに2025年は万博などの国際イベントの開催を控えているほか、春節を皮切りに中国市場の回復・拡大の可能性もあり、さらなるインバウンド市場の拡大が見込まれます。
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【インバウンド情報まとめ 2025年1月後編】中国春節突入、百貨店の訪日プロモーション活発化 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月発行しています。
この記事では、主に1月後編のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→中国春節突入、百貨店の訪日プロモーション活発化 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年1月後編】
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