訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
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今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. 観光庁2025年度予算、530億で決定 地方誘客への取り組みに464億
観光庁は2024年12月27日、令和7年度（2025年度）予算決定概要を公表しました。
一般会計は530億3,300万円、東日本大震災からの復興枠が7億6,500万円となりました。また、令和6年度（2024年度）補正予算の543億2,400万円と合わせ、予算全体は1,081億2,200万円となりました。
本記事では、観光庁の2025年度予算配分について解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁2025年度予算、530億で決定 地方誘客への取り組みに464億
関連記事：【令和6年度】観光庁の補正予算解説
2. 【2025年最新】遊園地・テーマパークで外国人に人気の観光スポット：東京ディズニーランドが3位、1位は？
訪日ラボが最新の口コミデータを元に独自調査・発表している『インバウンド人気観光地ランキング』。
本記事ではその中から、［遊園地・テーマパーク 編］を発表しています。
ランキングでは、東京ディズニーランドが3位に入りました。はたして、TOP2に選ばれた遊園地・テーマパークはどこでしょうか？
詳しくはこちらをご覧ください。
→【2025年最新】遊園地・テーマパークで外国人に人気の観光スポット：東京ディズニーランドが3位、1位は？
関連記事：
3. NYタイムズが選ぶ「2025年に行くべき観光地」日本から富山・大阪が選出
米ニューヨーク・タイムズ紙は、「2025年に行くべき52か所（52 Places to Go in 2025）」と題した特集記事を公開しました。
日本からは30番目に富山市、38番目に大阪市が取り上げられました。
本記事では、富山市と大阪市が取り上げられた理由や、それぞれの街の特徴などについて、詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→NYタイムズが選ぶ「2025年に行くべき観光地」日本から富山・大阪が選出
関連記事：「2025年の人気旅行先10選」に日本が選出（Gアドベンチャーズ）
4. 万博まであと3か月！改めて確認したい最新動向まとめ
2025年4月から開催される「大阪・関西万博」まで、あと3か月となりました。
万博には国内外から多くの観光客が来場することが見込まれており、インバウンド業界にとっても非常に重要なイベントとなります。
本記事では、インバウンドや観光に関連するものを中心に、大阪・関西万博に関するデータや、過去に日本で開催された国際イベントにおけるインバウンドへの影響などをまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
関連記事：2025年版「インバウンドカレンダー」訪日プロモーションのタイミングを徹底解説
5. 「何もしない旅（Do-Nothing Vacation）」が新たなトレンドに、訪日客はどう過ごしている？
今、新たな旅行のトレンドとして「何もしない旅（Do-Nothing Vacation）」が注目を集めているのをご存知でしょうか。
コロナ禍を経て、観光地でのアクティブな体験よりも、ゆっくりとした時間を楽しむ旅行スタイルが人気です。
この傾向は訪日外国人観光客にも広がっており、温泉旅館での滞在など、宿泊施設でのリラクゼーションが注目されています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「何もしない旅（Do-Nothing Vacation）」が新たなトレンドに、訪日客はどう過ごしている？
関連記事：2025年の旅行トレンド、アート・スポーツ・健康などに注目（スカイスキャナー）
【6/4開催】2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
訪日外国人観光客の急回復により、インバウンド市場は再び活況を取り戻しつつあります。
一方で、2026年には日本の免税制度に大きな改正が予定されており、既に免税対応をしている小売事業者にとっても再対応が求められます。
本セミナーでは、前半でmovより最新のインバウンド市場の動向を解説し、後半では、グローバルな免税プラットフォームを展開するPie Systems社より、改正後の制度が目指すヨーロッパ式とも言われる「リファンド方式」とは何か？ どのような準備が求められるのか？について詳しくお届けします。
2026年のインバウンド対策に向けて有益な内容となっておりますので、ぜひご参加ください。
＜本セミナーのポイント＞
- インバウンド市場の最新動向がわかる！
- 2026年の免税制度改正による現行制度との違いがわかる！
- 制度改正の対応に向けた準備と現場への影響がわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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