中国で「コスパ」とともに重要視される「質価比(しつかひ)」とは?【訪日ラボコンサルタントが教える最新中国トレンド・中編】

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中国からの旅行者は、その数だけでなく消費額においても日本経済に大きな影響を与えています。インバウンド需要が再び高まる中、この市場をどう取り込むかが、日本国内の観光地や企業にとって重要な課題と言えるでしょう。そんな中、訪日ラボでは、中国市場の最新動向や中国SNSでのトレンドを深掘りし、プロモーション対策のヒントを提供するオンラインセミナーを2025年1月に開催しました。

本記事では、訪日ラボ中国人スタッフであり、中国SNSで在日インフルエンサーでもある熊 孟華(ユウ モウカ)がセミナーで紹介した内容をもとに、中国人旅行者の消費行動やトレンドについて3回にわたってお伝えします。

第2回目のテーマは「質価比(しつかひ)」。この「質価比」というキーワードが、コスパ重視から満足度重視へと移行する中国市場の消費行動をどう変えつつあるのか、詳しく解説します。

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「コスパ」とともに重要視される「質価比」とは?

株式会社mov 訪日ラボ コンサルティング部の熊です。私は中国出身で、訪日中国人向けのプロモーションを中心に、インバウンド対策をサポートするコンサルタントとして働いています。

早速ですが、中国ではこれまで「性価比(コスパ)」が重視されてきました。性能と価格のバランスを基準に、「お得感」が評価されてきたのです。しかし、最近では「質価比(しつかひ)」という新しい価値観が注目を集めています。

「質価比」は、単なる耐久性だけではなく、デザインや使い心地、サービス品質、さらには製品の価値そのものを含む広い概念です。

たとえばミシュラン認定の高級レストランなどでは、価格が高くても「また行きたい」と思わせてくれるような料理やサービスを提供してくれますよね。

このように「価格相応」もしくは「価格以上」を求める消費者心理は、2025年以降もしばらく中国市場で重要な要素となるでしょう。節約志向を超えて満足度の高い体験、つまり「質価比」を重視する時代に移行しているのです。

中国で「逆消費」がトレンドに

消費関連でもうひとつ中国でトレンドになっているのが「逆消費」です。2024年5月に開催したセミナーで「逆向旅行」についてお伝えしましたが、最近は中国で「逆消費(反向消费)」が話題になっています。

たとえば、「貧乏メニュー」と呼ばれるシンプルな食事を楽しんだり、9.9元(約200円)の低価格ドリンクを選んだり、卸売市場で掘り出し物を探したりといった行動が挙げられます。「逆消費」は単なる節約とは違って、(安いものの中でも)自分の価値観に合うものを主体的に選ぶというのがポイントです。

価値観の合うものを賢く選んで、生活の満足度を高める。この考え方が、若い世代を中心に支持されています。

関連記事:中国人の間で流行中の「逆向旅行(反向旅游)」とは?混雑避ける”穴場”が人気【訪日ラボ中国人スタッフが解説 vol.1】

すべてのものは「代替可能」、バランスの追求へ

中国のトレンドのひとつである「代替可能」とは
▲中国のトレンドのひとつである「代替可能」とは

また、消費の本質に立ち返り、「代替品(平替)」をうまく活用して、自由で柔軟な選択を楽しむ動きも注目されています。たとえば、スキンケアやファッションでは高価なブランド品にこだわらず、同じような効果が得られる代替品を選ぶ人が増えているのです。

この流れは、旅行や食事といったシーンにまで広がりを見せています。とくに若い世代は、「人生の体験が特定の商品や場所に縛られる必要はない」と考えていて、価格と満足度のバランスをしっかり見極めながら、自分に合った選択をしているようです。

今回は「質価比」をはじめ消費に関するキーワードを3つお届けしました。次回は「中国で日本のインテリアが人気を集めている理由」について紹介します。

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今回ご紹介した「質価比」以外にも、セミナーでは中国SNSの動向や今後の傾向、プロモーション戦略を考える上で役立つ貴重な情報を解説しています。

ここでしか手に入らない情報が満載ですので、ぜひセミナーをご視聴いただき、中国市場に向けたインバウンド対策のヒントを見つけていただければと思います。

アーカイブ動画はこちら:春節最前線!中国本土・台湾の最新情報をお届け【訪日ラボトレンドLIVE! Vol.8】

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この記事の筆者

熊 孟華

熊 孟華

株式会社mov インバウンド支援事業本部 コンサルティング部 プランナー

中国出身、北京外国語大学日本語学部卒業。大学時代毎日新聞中国総局で記者アシスタント としてインターンをし、2016年大学卒業後来日。新卒から日本大手出版社にてインバウンド・コンテンツ制作・SNSアカウント運用関連の業務に関わる。 2018年より中国向けのメディアブランドを立ち上げ、編集長として中国の計7つのSNSプラットフォームで情報を発信。2020年より株式会社movにて大手企業や地方自治体へのコンサルティングに従事。

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