昨今、ますますの盛況が続くインバウンド市場。2024年時点で、その市場規模は8兆1,395億円に達しました。さらに2025年は万博などの国際イベントの開催を控えているほか、春節を皮切りに中国市場の回復・拡大の可能性もあり、さらなるインバウンド市場の拡大が見込まれます。
本セミナーでは株式会社テーブルクロスの希代様とともに、2025年初動の最新動向から今後のインバウンド消費のポイントについて解説します！
セミナーのポイント
- 予約サイトbyFood.comを運営する『テーブルクロス』とともに、最新情報を解説！
- コンテンツの予約状況から最新の訪日消費が分かる！
- 明日からの集客最大化に繋がるヒントが得られる！
セミナー内容
第一部：インバウンド市場の最新動向と展望
最新のインバウンド動向を株式会社mov コンサルティング事業部 金子 より解説いたします。
- 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客統計」
- 観光庁「訪日外国人消費動向調査」
- 国土交通省「国際線就航状況」
などの公的データを集計・分析し、訪日外国人の推移や消費動向の変遷を、最新のインバウンド市場にまつわるトピックスを交えながらお伝えします！
第二部：OTAから見る、最新のコンテンツ需要と今後のトレンド
第二部では、テーブルクロスの希代様より、予約コンテンツの最新状況から活用術までを幅広く解説します。
消費傾向を知ることで、事業の売上向上や施策改善のヒントを得られる機会となっています！
- 直近の予約状況と訪日消費動向
- モノ消費からコト消費へ？訪日ツーリズムのトレンド
- 実例に学ぶこれからの情報発信のポイント
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株式会社テーブルクロスでは、日本の食特化＆社会貢献型グルメプラットフォーム「byFood.com」を運営し、日本の訪日外国人向けのフードツーリズムや地域活性事業などを展開しています。
ガストロノミーツーリズムを推進すべく、日本の食体験商品の購入、レストランの予約、EC 商品購入を1つのプラットフォームで完結できる「byFood.com」を運営。
訪日願望のある外国人や、インバウンド旅行客に向け、日本の資源である「食」に関するあらゆる体験を提案しています。
事業内容：
- 外国人観光客向けフードプラットフォーム「byFood.com」の運営
- 飲食店向けマーケティング・コンサルティング
- フードエクスペリエンスの創造と商品開発のコンサルティング
- 海外を対象としたプロモーション（映像制作、インフルエンサーマーケティングなど）
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登壇者
株式会社テーブルクロス ソリューションセールス事業部統括 希代 翔
旅行代理店での営業やチームマネジメントを経て、Booking.comをはじめとするデジタルプラットフォームやオンライン広告、SaaS系企業での勤務経験を通じ、旅行業界の構造や、デジタルマーケティング、インバウンドに関する知見を深める。さらに、Meta（Facebook Japan）では旅行業界と消費財業界のClient Partnerとして、Instagramの日本における成長に貢献。2024年8月より現職。
株式会社mov インバウンド支援事業本部 コンサルティング部 プランニンググループ マネージャー 金子 泰士
新卒で入社した株式会社コロワイドに入社後、現場の店長からエリアマネージャー、ブランドのマーケティング担当を経験。2014年にインバウンドに関連する専門部署の立ち上げから団体セールスをメインで担当し、5年間で累計団体受け入れ人数は200万人を超える。2023年に株式会社movに入社、飲食店を中心にインバウンド受け入れに関するサポート事業に従事。
開催概要
- 主催：株式会社mov
- 登壇企業：株式会社テーブルクロス
- 日時：2025年2月13日（木）14:00-15:00
- 場所：オンライン（Zoom）
- 参加費：無料
※競合他社様のお申し込みはご遠慮いただいております。
※途中参加・途中退出も可能です
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【9/11開催】実例から学ぶ！店舗とECの露出最大化に向けた小売のためのOMO戦略
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年8月後編】訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に8月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日客、一部で前年割れも「成長軌道」 / ドンキ運営のPPIH、2035年までに免税売上4,000億円を目指す ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年8月後編】
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