公益社団法人 日本観光振興協会が1月に開催した第11回観光立国推進協議会で、今年は万博はもちろんのこと、9月に世界陸上、11月にデフリンピックといった国際大会が開かれることから、これらを契機としたインバウンド需要の恩恵を「日本各地の隅々まで」行き渡らせることの重要性について言及がありました。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)2025年は万博・世界陸上・デフリンピックなどの機会を活かす:日本観光振興協会 菰田会長
観光立国推進協議会は、観光立国推進に向けての指針を示すため、旅行や宿泊、交通、飲食などを中心とした幅広い産業や地域の企業・団体が加盟する会議です。
この続きから読める内容
- 観光業界「3つ同時に次のステージへ」:観光庁 秡川長官
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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