コロナ禍が明けて以降、インバウンド需要は好調を維持しています。市場の拡大を受け、新たにインバウンドの集客や受け入れを始めたいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで今回は、初めてインバウンド施策を担当される方や、あらためて基礎を振り返りたい方に向けて、インバウンドの基本的な知識をわかりやすく解説します。

「そもそもインバウンドとは？」といった初歩的な内容から、現在の日本のインバウンド市場の全体像まで、ひと通り把握できる内容になっています。ぜひご活用ください。

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訪日インバウンド観光の動向は？

訪日外国人数は2024年に過去最高を記録

インバウンド（inbound）とは、元々「本国行きの、入ってくる、内向きの」といった意味を持つ形容詞です。そこから転じて、「海外から日本に入ってくる旅行（訪日旅行）」や、「海外から日本へ旅行をする人（訪日旅行者、訪日外国人）」のことを指す用語として定着しました。

2008年に観光庁が発足して以降、2011年の東日本大震災による減少はあったものの、インバウンド旅行者数は概ね右肩上がりに増加。2013年に初めて年間1,000万人を突破し、2018年には3,000万人に達しました。2020年以降はコロナの感染拡大により大きく減少したものの、2022年10月の水際対策大幅緩和後は順調に回復を続け、2024年には過去最高となる3,687万人を記録しました。

以下のグラフは、訪日外国人数の変遷を示しています。

JTBが今年1月に出した発表では、2025年の訪日外国人数は、2024年を上回る4,020万人と予想されています。

また政府は最終的な目標として、2030年に訪日外国人数6,000万人を掲げています。

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一人当たりの単価増で、訪日消費額も大きく増加

人数だけでなく、訪日外国人による消費額も大幅に増加しています。

2024年の訪日消費額は8兆1,257億円を記録し、訪日外国人数を上回る伸び率となりました。

これは、日本での滞在長期化や消費の活発化により、訪日外国人一人当たりの消費額が上昇しているのが理由です。2024年の一人当たりの旅行支出は22万6,851円で、コロナ禍前の2019年から43.1％増加しました。

政府は、最終的な目標として、2030年に訪日消費額15兆円を掲げています。

インバウンド拡大には4つの理由が

このように、急激に拡大している日本のインバウンド市場ですが、その要因は大きく4つあると考えられます。

1つ目は、ビザ（査証）の緩和です。

たとえば2013年にタイ・マレーシア、2014年にインドネシアに対してビザを免除し、2017年5月には中国に対してビザ緩和を実施しました。日本への入国条件が容易になったことが、訪日外国人の増加に影響を与えています。

2つ目が、LCC（格安航空会社）の普及・航空便の増便、新規就航です。

航空便の状況は、島国である日本のインバウンド市場に大きな影響を与えます。LCCの普及により、航空運賃が安価になったことで、人々が気軽に日本に訪れるようになりました。

また、各航空会社で増便や新規路線の就航も行われており、2025年夏ダイヤの国際線旅客便は、コロナ前の水準を上回る回復を見せています。

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3つ目は、為替です。

2019年時点では1ドル110円前後で推移していましたが、コロナ禍の2023年以降は1ドル140円を超えており、日本は記録的な「円安」となっています。円安が進むと、旅行者の自国通貨における負担が減少するため、訪日旅行のハードルが低くなり、消費も促進される傾向があります。

4つ目は、観光における日本の魅力の高さです。

大手旅行雑誌「コンデナスト・トラベラー」のランキングでは、2年連続で「世界で最も魅力的な国」に選ばれるなど、日本の魅力は世界に認められています。

『新・観光立国論』を出したデービッド・アトキンソン氏によると、日本は観光立国に必要な4つの要素「気候」「自然」「文化」「食事」が揃っていると言われています。