SNS時代の店舗集客戦略!「他発信」を活用した集客の新常識とは【訪日ラボマーケティングトレンド話 vol.3】

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【連載:訪日ラボマーケティングトレンド話】

本連載では、ローカルビジネスコンサルティング・店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験を持つ、株式会社ユニットティ代表取締役 永山氏と、株式会社mov 訪日ラボ副編集長 石橋が、「観光・インバウンド × マーケティング」をテーマに、ざっくばらんにあれこれ議論していきます。

<これまでの連載>



石橋:永山さん、今回もよろしくお願いします!

永山:お願いします!

石橋:前回は「Googleビジネスプロフィールをやっていれば、各種予約サービスは不要なのか?」について議論しました。グルメサイトやOTAなどのプラットフォームがメインだったので、今回は「SNS」をテーマにしようと思いますがいかがでしょうか?

永山:いいですね。SNSは今や観光業の集客にとっても欠かせない要素ですが、AIの登場や検索エンジンの仕様変更、環境の変化によって、集客の戦略も大きく変化しているので、ぜひ深掘りしていきましょう。

<プロフィール>

永山卓也:株式会ユニットティ代表取締役

ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。株式会社ユニットティ代表取締役。観光庁 インバウンド地方誘客促進のための専門家。GoogleビジネスプロフィールGoogleマイビジネス)ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。京都府観光連盟 観光アドバイザー。株式会社movが運営するお客様の声のDXサービス口コミコム 」テクニカルアドバイザー&インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー。

石橋美奈子:訪日ラボ副編集長

株式会社movが運営する業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」副編集長。訪日ラボでは官公庁や自治体DMO、民間企業など数々の先進事例を取材し、年間計2,000件以上のインバウンド情報記事を配信中。デジタルマーケティング領域にも知見を持ち、書籍編集の経験も:永山卓也氏(株式会社ユニットティ 代表取締役 / Google ビジネス プロフィール ダイアモンド プロダクト エキスパート)の著書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』(2024年8月発売)

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検索エンジンによるSNSの取り扱いが変化している件

石橋:まず単刀直入に伺いたいのですが、SNSを活用した集客において「集客の戦略が大きく変化している」というのは、どういうことなのでしょうか?

永山:以前までは、SNSはいわば「閉じた世界」で、その内部での情報共有が主でした。しかし今はGoogleなどの検索エンジンでも、一部SNS記事が引っかかるようになり始めました。さらに、Googleビジネスプロフィールの「ソーシャルリンク」機能で店舗情報とSNSアカウントを紐づけることが可能になったり、検索結果上にもSNS投稿が表示されたりと、Google検索とSNSとのつながりが強くなっています。

これはGoogleのクローラー(ウェブの情報を収集しデータベース化するロボットあるいはプログラム)がSNSを巡回し、掲載している(インデックスしている)ということでもあります。どのビジネスがSNSでどのように言及されているか、ということにも注目しなければいけない時代になったんです。

石橋:SNSが「閉じた世界」ではなく、検索とも連携するようになったと。それって企業や地域側がSNSを運用していなくても、検索エンジンからの流入を意識するなら、SNS上で自分たちのことがどう語られているかを知る必要があるということですよね。

永山:そういうことです。「SNSで発信する・しない」という二元論だけではなく、「お客様からどの程度、どのように発信されているかを理解する」という視点も非常に重要になります。

たとえば、京都の嵐山にある「団子屋・永山」で食事をした人が、SNSに感想を投稿するとしましょう。このときのテキストとして「京都最高!」と書けば京都というエリアに、「嵐山最高!」であれば嵐山の地域の情報として絡んでくる可能性があります。しかしながら、これだとお店に対して言及されていないので、お店側が把握することもできませんし、情報がお店に紐付きもしないわけです。

この続きから読める内容

  • SNS上で「紐付け」を促す施策
  • ハッシュタグ以外でSNSの投稿を促進する方法は?
  • AI時代の集客に不可欠な「自発信」と「他発信」
  • 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
  • 【インバウンド情報まとめ 2026年1月後編】インバウンドの市場規模を他産業と比較する / 2025年の訪日外客数、過去最高の4,268万人 ほか
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この記事の筆者

石橋美奈子

石橋美奈子

株式会社movが運営する業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」副編集長。訪日ラボでは官公庁や自治体DMO、民間企業など数々の先進事例を取材し、年間計2,000件以上のインバウンド情報記事を配信中。デジタルマーケティング領域にも知見を持ち、書籍編集の経験も:永山卓也氏(株式会社ユニットティ 代表取締役 / Google ビジネス プロフィール ダイアモンド プロダクト エキスパート)の著書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』(2024年8月発売)

この記事の監修者

永山卓也

永山卓也

ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。株式会社ユニットティ代表取締役。

観光庁 インバウンド地方誘客促進のための専門家。GoogleビジネスプロフィールGoogleマイビジネス)ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。京都府観光連盟 観光アドバイザー。

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