2025年の訪日中国人数は909.6万人、消費額はシェア1位の2兆26億円:中国市場の最新インバウンドデータを徹底解説【2025年年間】

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日本政府観光局JNTO)が発表した訪日外客統計によると、2025年年間の訪日中国人数は909万6,300人でした。

また、観光庁インバウンド消費動向調査によると、訪日中国人の旅行消費額は2兆26億円で、世界で最も消費額が多い国となっています。

本記事では、中国市場のインバウンド動向について解説します。

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訪日中国人客数最新データ:年間909.6万人

日本政府観光局JNTO)が発表した訪日外客統計によると、2025年の訪日中国人数は909万6,300人でした。前年比では30.3%増と大きな伸びを見せていますが、コロナ禍以前の水準まではまだ回復していない状況となっています。

▲訪日中国人客数の推移(2015〜2025):日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成
▲訪日中国人客数の推移(2015〜2025):日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成

2025年の訪日中国人客数を月別で見ると、春節旧正月)を含む1月は前年同月比135.7%増、その後も5月まで毎月40~50%台の増加率を記録しており、上半期の成長が目立ちます。

Airbnb中国によると、大阪・関西万博の影響で大阪の宿泊検索は前年比約5倍、瀬戸内国際芸術祭の影響で高松は80倍以上、小豆島は約14倍に増加するなど、イベント開催による地方の盛り上がりも特徴的でした。

美団旅行が発表した国慶節中秋節の人気海外旅行先トップ10にも日本がランクインしており、10月までは順調な推移を見せていましたが、11月以降、訪日自粛要請や航空便の減便による影響から客数が大幅に減少。12月の訪日中国人客数は、33万400人(前年同月比45.3%減)でした。そのため、年間では過去最高の客数となった2019年(959万4,394人)よりも50万人ほど少ない数字となっています。

▲訪日中国人客数 2024年と2025年の比較:日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成
▲訪日中国人客数 2024年と2025年の比較:日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成
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エリア別で見ると、中国韓国に次いで訪日客数が多い国となっています。しかし、日本に発着する中国の旅客便はいまだコロナ前の水準に届いておらず、2025年夏ダイヤの時点でも2019年冬ダイヤ比91.0%でした。これに加え、11月以降は渡航自粛要請による欠航や減便が相次ぎ、結果として訪日客数にも大きな影響を与えています。

対する韓国便は復便、新規就航を含めて地方にまで広がっているため、この差が訪日客数にも影響していると考えられます。

▲エリア別訪日客数の比較:日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成
▲エリア別訪日客数の比較:日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成

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訪日中国人消費額最新データ:年間2兆26億円

観光庁インバウンド消費動向調査によると、2025年の訪日中国人旅行消費額は2兆26億円でした。2兆円を突破したのは、統計史上初となります。この数値は、訪日外国人全体の消費額(9兆4,559億円)の21.2%を占め、国・地域別で見ても最大規模となっています。

▲訪日中国人消費額の年間推移(2024年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲訪日中国人消費額の年間推移(2024年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

四半期別に見ると、1~3月は著しい伸びを見せ、前年同期比53.3%増の5,478億円を記録。その後も7~9月まではプラスの推移を見せましたが、10~12月は減少に転じ、3,534億円(同17.9%減)という結果に。年間を通しての伸び率は、同16.0%増となりました。

▲訪日中国人消費額の年間推移(2024年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲訪日中国人消費額の年間推移(2024年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
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1人当たりの消費額は24万6,154円

訪日中国人客の消費額について、さらに詳しく見ていきましょう。

2025年年間の訪日中国人の1人当たり消費額は、24万6,154円でした。全市場の1人当たり平均消費額(22万8,809円)と比較すると、1万7,345円高くなっています。

▲費目別 1人当たり訪日中国人消費額:インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲費目別 1人当たり訪日中国人消費額:インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

費目別で見ると、買物代(9万385円)が前年よりも約3万円減少した一方で、宿泊費、飲食費は伸びています。なお、これまで買物代の1人当たり消費額が最多だった中国ですが、今回初めてシンガポールが10万816円とトップに躍り出ました。

エリア別で見ると、依然として東アジア最多の消費単価を誇る中国ですが、その他アジア地域にまで目を向けると少し様相が変わります。シンガポール(31万7,977円、前年比9.3%増)、ベトナム(30万1,170円、同36.0%増)*など、中国以上の消費単価、伸び率を記録する国が現れており、インバウンド市場そのものの広がりが感じられるでしょう。

*ベトナムからの訪日客は、留学や技能実習などを目的とする訪日も多いため、1人当たり消費額のデータを見る際には注意が必要です。

▲エリア別消費単価の比較:観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲エリア別消費単価の比較:観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

なお、訪日中国人客による“爆買い”ブームは2015年頃をピークとしながらも、モノ消費の時代が完全に終わったわけではありません。ここで注目しておきたいのが、「質価比(しつかひ)」と呼ばれる消費トレンドです。

「質価比」とは、耐久性だけでなくデザインや使い心地、サービス品質、製品の価値そのものを含めて「価格相応」もしくは「価格以上」を求める消費者心理を指すもので、「性価比(コスパ)」とは違った新たな価値観となっています。

ここから読み取れるのは、「質や体験を重視したい」といった訪日中国人客の考えです。団体旅行では高品質な少人数ツアーが主流となったり、家族旅行でも「高品質」「体験の深化」といった要素が強く好まれたりと、消費傾向の変化が見受けられます。

2026年以降の訪日中国人向けの施策を考える際には、時事的な話題だけでなく、こうしたトレンドも踏まえながら価値ある体験を設計していくことが求められるといえるでしょう。

関連記事:中国で「コスパ」とともに重要視される「質価比(しつかひ)」とは?【訪日ラボコンサルタントが教える最新中国トレンド・中編】

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以上、中国の最新インバウンドデータを解説しました。訪日ラボでは、中国インバウンド動向に関する情報を日々発信していますので、ぜひご覧ください。

→中国について詳しく見る

※本記事では、以下のデータを用いて記事内容・グラフを作成しています。

  • 観光庁:訪日外国人消費動向調査およびインバウンド消費動向調査(※1人当たり消費額は全目的で算出、速報値を含む)
  • 日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計(※速報値を含む)

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<参照>

日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計

観光庁:インバウンド消費動向調査

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

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