地方自治体&DMOはどうやってfliggyをインバウンドに活用すべきなのか？
Booking.comは、1996年にオランダのアムステルダムで創業したOTA（オンライントラベルエージェント）で、現在では世界最大のOTAとして事業を展開しています。
主なサービスとしては宿泊施設の予約を提供しており、2016年には日本の楽天トラベルと海外ホテル分野において業務提携を結び、それぞれの在庫を共有しています。 宿泊施設はビジネスホテル、リゾートホテル、旅館、民泊など多岐に渡り、その数は2019年時点で2,900万件を超えていることが特徴です。
掲載している国も世界227の国と地域と非常に多く、世界中の旅行需要をカバ―しているといえます。また各宿泊施設のページには口コミを投稿できる機能も備わっており、ユーザーが宿泊施設を選ぶ際に重要なポイントとして役立っています。口コミ投稿件数に関しては、できるだけ正確な情報を掲載できるよう、実際に宿泊したユーザーから投稿された24か月以内の口コミが表示されるようになっていることも注目すべき点です。
またユーザーから高い評価を得た宿泊施設には「Award of Excellence」を贈るなど、表彰制度も導入されています。本記事ではBooking.comの中でも地方自治体やDMOの活用事例について紹介します。
Googleマップによる集客、うまく活用できていますか？
Googleマップでの集客ツール「口コミコム」を詳しく見る >「Go To トラベルキャンペーン」のBooking.com活用事例
▲トップ画面：Go To トラベル旅行者向け公式サイトより
新型コロナウイルスの感染拡大によって大きな打撃を受けた観光業界においてその利用を促進するために、2020年に政府は「Go To トラベルキャンペーン」を実施しました。
具体的に旅行代金総額の35％（最大1万4,000円）が補助され、さらに15％の現地で利用できる「地域共通クーポン」（最大6,000円分）が配布されます。地域共通クーポンは、レストランや商業施設、観光施設だけでなく、コンビニでも使えます。
Booking.comでの予約でもキャンペーンが適用され、旅行会社やほかのOTA同様、宿泊料金の割引やクーポンの付与が受けられるようになりました。加えてBooking.comでは、掲載されている宿泊してるに対して、清掃や衛生環境に関する独自の基準を設定し、基準を満たした宿泊施設に関してその旨を表示するようにしています。
新型コロナウイルスの感染拡大が心配される中、旅行者に安心して旅行を楽しんでもらえるよう、またユーザーが安心して宿泊できる施設を予約できるよう配慮した施策といえます。
Booking.comに関する他の業種のインバウンド事例集を見てみる
他の口コミサイトのインバウンド事例集を見てみる
コロナで落ちた売上をどうにかしたい。手間を掛けずにできる新しい集客とは？
「コロナで売上がガクッと落ちてしまったから新しい集客方法をやらないと…」「自粛で営業時間が頻繁に変わるがネット上の情報が変えられていない…」そんな悩みを 「口コミコム」がまとめて解決します！
「口コミコム」とは、当メディア「訪日ラボ」を運営する株式会社movが提供する口コミ集客支援ツールです。
「口コミコム」に登録するだけで、主要な地図アプリにお店情報を一括で登録できます。その後の情報管理はもちろん、口コミの分析や返信、投稿写真の監視までが 「口コミコム」だけで完結します。
インバウンドや口コミサイト対策の学び直しに！「口コミアカデミー」登場
