訪日カナダ人観光客のインバウンド消費の特徴:滞在期間が長く、宿泊費、娯楽・サービス費が高額

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訪日カナダ人観光客はどのような訪日旅行をし、その消費額はどれほどでしょうか。また、どのようなことに費やしているのでしょうか。

インバウンドを誘致し、その消費の拡大を目指す日本において、各国からのインバウンド消費動向が気になるところです。そこで、観光庁発表の平成27年「訪日外国人観光客消費動向調査」より訪日カナダ人観光客のインバウンド消費動向を探っていきましょう。

 

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訪日カナダ人観光客の特徴

訪日カナダ人観光客の9割近くが成田空港または東京国際空港の関東圏から日本に入国し、滞在日数は7~13日です。20代~30代の男女を中心に60代までの幅広い年齢層で、男性がやや多めです。初訪日が66.4%、2回目が15.4%、一人旅から家族や友人との旅行など様々な同行者とともに訪日しています。

訪日カナダ人観光客が利用する施設

商業施設では百貨店・デパートが65.1%と最も多く、ついでコンビニエンスストアが64.8%、観光地の土産物店が50.6%、スーパーが47.5%となっています。宿泊施設は洋室中心のホテルが79.9%、和室中心の旅館が23.2%、ユースホステル・ゲストハウスの利用は各国全体の平均よりも高い利用率で18.4%です。

滞在中に使用した決済方法は現金97.6%、クレジットカード66.6%、またATMを積極的に活用しており25.4%(各国全体は6.0%)の訪日カナダ人観光客が利用しています。

 

訪日カナダ人観光客の全体像とインバウンド消費額

平成26年には18.2万人、平成27年には23.1万人(26.5%増)の訪日カナダ人観光客が訪れました。欧米圏からの訪日で最も多いアメリカと比べると5分の1となっています。カナダの人口約3,600万人、アメリカから日本までの距離と同じ程度かより近い国、このような環境下での訪日人数です。

訪日カナダ人観光客全体の消費額

平成27年、訪日カナダ人観光客全体では395億円、前年よりも26.6%増で、訪日人数とほぼ比例して増加しています。その内訳は宿泊料金が141億円、飲食費が84億円、交通費が72億円、娯楽・サービス費20億円、買い物代78億円です。

各国からの訪日外国人観光客全体では3兆4,771億円、前年よりも71.5%増ですが、この増加率は中国などアジア圏からのインバウンド消費の急増が寄与しており、カナダを含む欧米圏では20%~30%増が目立ちます。

 

訪日カナダ人観光客の項目別消費動向

1人あたりの一回の訪日で総額170,696円、各国から訪日全体の平均は176,167円ですので、ほぼ平均的な消費額です。宿泊料金は81,211円、飲食費が42,362円、交通費が36,486円、娯楽・サービス費が19,403円、買い物代が45,156円となっています。

項目別消費額の内訳と特徴

各国全体からの訪日旅行消費額の平均と比べると宿泊費と娯楽・サービス費が多く、買い物代は少ないことが特徴と言えるでしょう。欧米圏からの訪日外国人観光客は概ねこのような特徴があり、長期滞在で宿泊費や娯楽・サービス費が多くなる一方、買い物は少ない傾向があります。

交通費では「Japan Rail Pass」の活用(37.7%)、宿泊費では知人宅やユースホステル・ゲストハウスの利用(18.4%)で旅行費用を抑える工夫も見られます。買い物は電気製品などの購入率は低く8.0%、カメラや時計なども4.8%、これらは全体よりも顕著に低い購入率です。

逆に購入率の高いものは食料品・飲料・酒・たばこが64%、菓子類55.7%。その他マンガ・アニメ関連、書籍・絵葉書・CD・DVDなどは全体よりも高い傾向を示しています。

 

まとめ:訪日カナダ人観光客数の増加がインバウンド消費の決め手

欧米型の長期滞在が特徴の訪日カナダ人観光客は、宿泊料金や飲食費、交通費をインバウンド消費として日本にもたらしてくれます。人口約3,600万人と少ないながらも、欧米圏の中では日本に距離が近い国です。

アニメ関連など日本文化にも関心が高い傾向があり、さらなる訪日人数の増加が今後の課題と言えるでしょう。訪日人数の増加に比例して宿泊費などのインバウンド消費の増加が見込めます。日本の魅力の周知と訪日旅行の満足率や再訪率などの向上を目指していきたいものです。

 

訪日カナダ人観光客インバウンドデータ集

データでわかる訪日カナダ人観光客

訪日カナダ人観光客は、2015年で231,390人の外客数、312億円(2014年)のインバウンド消費で、インバウンド市場の中ではそこまで大きい存在ではありません。しかしながら、2011年の東日本大震災以降、毎年10〜30%の伸び率で着実に拡大しつつある市場でもあります。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

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