仙台観光国際協会、Skypeを使い東京都「TIC TOKYO」から情報発信:観光案内所同士をシームレスに

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仙台観光国際協会が平成28年(2016年)9月1日、仙台市観光情報センター(仙台駅2階びゅうプラザ内)に、インターネット電話サービス「Skype」を使った訪日外国人観光客の案内サービスを開始したことを発表しました。東京都の観光インフォメーションセンター「TIC TOKYO」と連携しており、東京にやってきた訪日外国人観光客に、東北地方の情報を提供する取り組みです。

訪日外国人観光客の中には、しっかりとした予定を決めずに日本を訪れる人もいます。というのも、短期滞在ならともかく1週間を超えるような長期滞在の場合、事前にスケジュールを組むことは困難です。それなら「とりあえず入国してから考えよう」と自由なスタイルで旅行を楽しむケースが少なくないといいます。また、海外のパンフレットなどから得た情報より、現地の観光案内所のほうが正確な情報を持っているという場合もあるでしょう。

羽田空港、成田空港があり、日本の入り口のようなポジションである東京都で情報発信できれば、そのような訪日外国人観光客の需要を獲得できるのではないでしょうか。また、スカイプによる通話はノートパソコンと専用のマイクがあれば可能なので、比較的安価に利用できるというメリットがあります。観光案内所のみならず、さまざまな事業者が応用できる方法なのではないでしょうか。

今回は、仙台観光国際協会がスタートしたスカイプによる情報発信の取り組みをご紹介します。

 

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「Skype」で東京と仙台の観光案内所をつなげる

今回の取り組みで「Skype」により、仙台市観光情報センターに繋げられているのは、東京駅に隣接する「TIC TOKYO」。いったいどのような施設なのでしょうか。

TIC TOKYOとは:全国の観光関連情報を訪日外国人観光客に紹介

TIC TOKYO」は平成21年(2009年)6月から、森トラスト・ホテルズ&リゾーツ株式会社が運営している観光インフォメーションセンター(TICは、ツーリストインフォメーションセンターの略称)。交通の便の良い東京駅付近に位置しています。

東京都をはじめとした都道府県の観光関連情報を提供し、宿泊手配、ツアー申し込み、旅行プラン設計などを行っています。また、多言語対応が可能なコンシェルジュが在中しており、言葉の壁を感じずに利用できるようになっているのも特徴。2011年8月には来館者数が70万人を突破し、インバウンド観光を支える拠点となっています。

「Skype」で観光案内所をつなげ、訪日外国人観光客が旅行しやすい環境づくり

TIC TOKYO」は平成23年(2011年)10月31日、各地の観光案内所向けに「Skype」を活用したサポート事業を開始することを発表。前年度に、Skypeによるテレビ通話により訪日外国人観光客と対面で会話できるようにする実証実験を、広島市平和記念公園レストハウスなどを対象に行い、有用性が確認できたためだとしています。

平成27年(2015年)2月1日には、伊豆市観光案内所を対象としたサービスの提供をスタート。対応している言語は日本語、英語など3~4ヶ国語です。

TIC TOKYO」を訪れ、これから伊豆方面に旅行しようとしている訪日外国人観光客には、現地の観光案内所からリアルタイムに詳細な観光関連情報を得られるメリットがあります。現地の人間と対面で話せるので、旅行先のイメージが湧きやすくなる効果もあると思われます。

また、伊豆観光を終え、次は他の地域を旅行したいと思っている訪日外国人観光客は伊豆市観光案内所に足を運べば、「TIC TOKYO」につないでもらうことができます。同施設は全国の観光情報を持っており、訪日外国人観光客はその場で、次の旅行先を検討できるというわけです。このように、単に東京から地方の情報を発信するだけでなく、訪日外国人観光客にとっては不慣れな日本で、次から次へと旅行を楽しめるようにする狙いがあります。

Skypeを使って観光案内所をつなぎ、情報をシームレスに提供するこのサービスを導入するのは、仙台市観光情報センターが6か所目。そのほかには前述の静岡県伊豆市に加え、新潟県糸魚川市、長野県飯山市などがあります。

 

まとめ:使いやすい「Skype」で、効果の高い施策を

仙台観光国際協会が「TIC TOKYO」と連携し、「Skype」を使った訪日外国人観光客への情報発信を開始しました。訪日外国人観光客は東京都にいながらにして、仙台市をはじめとした東北地方の観光情報を得ることができるようになります。また、観光案内所間でシームレスに情報を提供できるというメリットもあります。

「Skype」は世界的によく使わているインターネット電話サービスで、ノートパソコンやタブレットがあればすぐに利用できます。観光案内所のみならず、そのほかのサービス業でも活用できる、情報発信の方法なのではないでしょうか。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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