年々増え続ける訪日外国人観光客の増加を受け、日本国内の各企業、自治体は訪日外国人観光客誘致の取り組みを行っています。
訪日外国人観光客の訪日目的として、「日本食を食べること」「ショッピング」「日本の歴史・伝統文化体験」などが多い傾向にありますが、最近ではスキーや、登山、海水浴などを楽しむために訪日する訪日外国人観光客も増え、スポーツを観光資源とした旅行形態である「スポーツツーリズム」が脚光を浴び始めています。
大手旅行会社である株式会社ジェイティービー(以下、JTB)では、スポーツツーリズム関連事業を展開するために他社との提携を発表しています。
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年々訪日外国人観光客は増え続けています。東京オリンピックも開催される2020年に向け、政府は訪日外国人観光客数の目標4000 万人を掲げています。そんな追い風を受け、魅力的なインバウンド市場になっているのが旅行業界です。国内の大手旅行会社は、訪日外国人観光客を集客するため、様々な取り組みを行っています。この記事では、大手旅行会社・株式会社JTBのインバウンド対策について説明していきます。インバウンド対策にお困りですか?「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客...
東京五輪に向け、盛り上がりを見せるスポーツツーリズム:観光資源を組み合わせ、独自性のある地域づくり
2010年頃から、観光庁による取り組みがスタートし、近年、注目を集めているスポーツツーリズム。2020年の東京オリンピック、パラリンピックに向け、さらに盛り上がっていくことが予想されます。今回は、日本におけるスポーツツーリズムの動向、対象となる訪日外国人観光客などをご紹介します。 目次スポーツツーリズムとは古代オリンピックから存在する歴史の長い旅行形態スポーツツーリズムに関する日本の動向日本が目指すスポーツツーリズムのあり方とは他の観光資源と組み合わせ、独自性の強い地域づくり主な対象は韓国...
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
JTB、スポーツツーリズム事業でGDOと提携:ゴルフツーリズム強化で業界・地域活性化へ
2016年11月1日、JTBはインターネットでゴルフのワンストップ・サービス(見る・買う・行く・楽しむ)を展開する株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン(以下、GDO)との提携を発表しました。
ゴルフツーリズム強化でゴルフ業界と地域の活性化を狙います。
海外旅行会社にインバウンドゴルフツアーのPR強化、海外旅行会社専用WEBサイトの構築を実施
GOLF IN JAPAN by JTBより引用
今回の提携で、両社は海外の旅行会社に、日本におけるインバウンドゴルフツアーのPRを共同で実施します。
また、JTBとGDOは、海外旅行会社向けのWEBサイトも構築。専用WEBサイトは”UNFORGETTABLE GOLF IN JAPAN by JTB”(日本で忘れられないゴルフを)と名付けられており、英語で情報が配信されています。
サイト内では”How to Enjoy Golf in JAPAN”(日本でのゴルフの楽しみ方)と題された動画が配信されています。「チェックイン編」「準備編」「コース編」「チェックアウト編」の4編にわたり、訪日外国人観光客向けに日本でのゴルフの楽しみ方を紹介しています。
加えて紅葉や花見など、ゴルフ後に楽しめるアクティビティーに関しても情報が提供されています。
- 海外旅行会社へのPR
- インバウンド専用WEBサイトの構築
この2つを軸にゴルフツーリズムの推進、ゴルフ業界および周辺地域の活性化を目的としたインバウンド受け入れ環境の整備を行っていきます。
今回のJTBとGDOのゴルフを通じたスポーツツーリズムでの提携。背景には何があるのでしょうか?
背景にはゴルフ市場の低迷が:3兆5000億円ともいわれるインバウンド消費は縮小傾向にある業界を救うか
2015年3月8日の東洋経済ONLINEによると、ゴルフ人口は1994年の1200万人から840万にへと減少しています。ゴルフ場、ゴルフ練習市場、ゴルフ用品市場も約10年前と比較すると大幅に縮小しています。
理由は、バブル期と比べ経済が悪化したことから高額な費用を要するゴルフを人々が敬遠する傾向があること、若者のゴルフ離れなど様々ですが、国内のゴルフ市場は低迷に歯止めがきかない状態です。
このような状況にある国内のゴルフ業界の起死回生の案として、JTBとGDOはインバウンド市場に目を付けました。
日本政策投資銀行によると、2015年の国内のインバウンド消費総額は、対前年比71.5%増の3兆4,771億円となっています。経済波及効果を試算するとその額は約7.6兆円に及びます。
現時点では、インバウンド消費は日本人を含めた国内旅行消費額全体の約10%ですが、訪日外国人観光客数が年々増加していることを加味すると、長期的には人口減少による国内消費の減退を補完するものとして、拡大が期待されています。
日本は世界有数のゴルフ場保有国であり、そのコースも山岳、シーサイドや都市郊外など多岐にわたります。ゴルフ用品は訪日外国人観光客にも人気があり、ゴルフ場以外にも様々な観光資源を有しています。
それらをうまく海外にアピールすることで「ゴルフ市場の再活性化」と「インバウンド収益の確保」を実現しようという背景が予測できます。
まとめ:インバウンドはゴルフ市場を救うか:スポーツツーリズム推進が各地で本格化
JTBとGDOは、国内で縮小傾向にあるゴルフ市場に目を付け、インバウンド誘致を通じた
- 業界再活性化
- 地域の活性化
を目指します。大手旅行会社とゴルフに関連するサービスを提供する会社の提携による、スポーツツーリズム推進は吉と出るか凶と出るか、これからの動向に注目です。
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
<本セミナーのポイント>
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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