「メトロエンジン企画開発」は民泊・ホテル・旅館などの宿泊事業者向けシステム開発サービスです。
[メトロエンジン株式会社]
メトロエンジン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：田中 良介、以下：メトロエンジン）は、民泊プラットフォーム用システム開発サービス「メトロエンジン企画開発」を開始しました。
メトロエンジン株式会社は、住宅宿泊事業用PMSやホテル・旅館向けPMS、宿泊施設の自社サイトなどと民泊プラットフォームとの連携・接続、収益管理・運営支援ツールの開発・提供など、既存の宿泊関連事業者ならびに新規参入事業者向けにシステムの企画・開発サービスを提供します。
詳細はこちらをご覧ください：http://info.metroengines.jp/kikaku/
■サービスの概要
全国的に民泊を解禁する民泊新法（住宅宿泊事業法）を控え、今後は既存のホテル・旅館・簡易宿所だけでなく、不動産デベロッパーや他業種から民泊市場への新規参入が急増する見込みです。当社は既存施設/新規参入企業に対する営業活動および民泊プラットフォームとの連携・接続に関わるシステム開発を受託して参ります。
■当社の開発力
当社はこれまで、国内最大の民泊運営支援ツール「民泊ダッシュボード」やホテル・旅館向けツール「メトロエンジン」など、宿泊施設向けシステムの開発・提供を手がけてきました。人工知能・機械学習に精通したデータサイエンティスト/エンジニア15名を抱え、卓越した技術力と開発スピードに定評があります。更に、収益向上のコンサルティングや国内トップの民泊メディアを通じたマーケティング、ビッグデータを活用した分析ツールの提供などにも対応可能です。
■徹底した合法性
当社は違法物件の民泊運営代行業に関わる業務を一切手がけておりません。そのため、完全に中立的な立場であること、そして、違法物件の運用によるリーガルリスクを負っていないことから、大手上場企業を含め、あらゆる事業者に安心してお取引をいただいています。
詳細はこちらをご覧ください：http://info.metroengines.jp/kikaku/
【メトロエンジン株式会社の概要】
(1)社 名：メトロエンジン株式会社
(2)代 表 者 : 代表取締役CEO 田中 良介
(3)本 店 所 在 地 : 東京都港区麻布台1-11-3 麻布台第一ビル3F
(4)設 立 年 月 : 2016年10月31日
(5)電 話 番 号：03-4405-6703
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
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宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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