2016年の訪日外国人観光客数は、史上最高となる約2,400万人を記録し、国内ではインバウンド集客。誘致への取り組みが着々と進められています。インバウンドを誘致・集客する際、海外に情報を発信することは必要不可欠ですが、海外の人々はどのような手段で日本に関する情報を得ているのでしょうか？
このシリーズでは、2017年2月に公益財団法人新聞通信調査会が実施した「諸外国における対日メディア世論調査」と、観光庁の「平成28年消費動向調査」の2つのソースを基に、インバウンド主要国（中国、韓国、タイ、アメリカ）の外国人が一般的にどのように日本に関する情報を得ているのか、また観光目的の情報収集となるとその傾向がどのように変わるのかについて比較していき、旅マエの各訪日外国人に情報をとどけるための施策について解説 していきます。今回は、訪日韓国人観光客編です。
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日本に関する情報を取得する際、10代～30代はインターネット、40代以上はテレビなどを利用：年代でくっきり分かれる結果に
公益財団法人新聞通信調査会が実施した「諸外国における対日メディア世論調査」によると、日本についての知識や情報の入手先として 韓国人の延べ73.0%が「自国のテレビ・新聞・雑誌」と回答 しました。次に多かった選択肢が 「インターネット（51.4%）」。その後は「自分の家族や親戚・知人（16.4%）」、「学校教育（14.8%）」、「訪日経験（13.6%）」、「日本人の友人・知人（9.0%）」 と続きます。
他の調査対象国（アメリカ・イギリス・フランス・韓国・タイ）と同様に、1位となった選択肢が、自国のテレビ・新聞・雑誌などマスメディアを経由 したものでした。
しかし、年代別に見てみると 10代から30代の韓国人の間ではインターネットを日本に関する情報入手先として利用する割合がそれぞれ85.7%（10代）、74.9%（20代）、73.2%（30代）と新聞・テレビ・雑誌などマスメディアよりも高い 結果になりました。
韓国では、日本に関する情報を取得する際、若い人たちの間ではインターネットをそれ以外の世代ではマスメディアを利用しており、二極化が起きています。平均的に言えば、マスメディアを利用する傾向があるようですが、世代によって情報の取得方法はまちまちです。10代ではこの傾向は顕著です。
韓国人の間では、一般的に日本に関する情報を仕入れる場合、上記で紹介したような傾向が見られました。この傾向が観光情報を得る際にはどう変わっていくのでしょうか？
旅マエの訪日観光に関する情報収集に役立つものとしてブログがダントツでトップに！
観光庁の「平成28年消費動向調査」によると、訪日韓国人観光客が訪日旅行をする前の観光情報収集手段としてもっとも役に立ったと答えたものは 「個人のブログ」でした。回答率は延べ54.2% にあたります。次いで回答率が高かったものが 旅行会社のSNS（22.8%）。その後は、旅行ガイドブック（19.1%）、その他インターネット（19.0%） と続きます。
他の訪日主要国では、SNSや口コミによって訪日観光時の情報を入手する場合が多いですが、韓国では先述の通り、「ブログ」が訪日旅行時の意思決定にもっとも大きな影響を与えています。
韓国人に情報を発信する際はどのような方法が有効なのでしょうか？上記2つのデータをもとに、考察していきます。
旅マエの訪日韓国人への情報発信：年代によってツールを使い分けよう
旅マエの訪日韓国人観光客にアプローチする場合、年代によってツールを使い分けることが重要です。韓国人は、マスメディアを通じて日本に関する情報に触れるのが一般的ですが、若い韓国人の間では、ネットの普及とともにマスメディアを利用しなくなってきています。 若い韓国人の間で流行しているウェブサービスといえば、各韓国版ニュースサイトに加え、カカオトーク、Facebook、LINEなど。 また、訪日観光情報をブログから入手する人が多く、 このようなツールを活用して情報を発信することは、韓国人に向けて情報を発信するうえで有効な手立てとなります。
40歳以上の韓国人にアプローチするためにはやはり、マスメディアへの露出 がもっとも効果的です。
最近では、映画やドラマなどのロケ地を観光資源として活用するロケツーリズムが脚光を浴びており、実際に香川県や高松市・民間団体などで組織する 「瀬戸の都・高松テレビドラマ誘致委員会」は、日韓中の3か国共同制作テレビドラマ「フルハウス2」のロケ誘致に成功。同地域に多くの韓国人を呼び込むことに成功 しました。
訪日外国人に人気のSNSまとめ：中国、台湾、香港、韓国のアプリストアランキング
訪日外国人観光客に効率よくアプローチをしていくためにはSNS戦略が重要になります。それでは、各国のアプリストアではどのようなSNSアプリやメッセージアプリが人気なのでしょうか？今回はAppAnnieというアプリストア分析ツールを使って、東アジア各国（中国、台湾、香港、韓国）のApp Store（iPhoneアプリのマーケット）とGoogle Play（Androidアプリのマーケット）でのSNS関連アプリTOP5をまとめました。Google Playの集計については「SNS」と「メッセー...
ロケツーリズムとは？
映画やドラマのロケ地を巡る「
訪日中国人の次のトレンドは「見る」：ここまでコト消費が進んでたか…SNSでの投稿量「見る」は「買う」の25倍に！
訪日中国人観光客の高額商品類における「爆買い」が収束し始めてからもうすぐ1年が経とうとしています。訪日中国人観光客も含め、インバウンド全体が如実に「コト消費」にシフトしつつあることを示すデータが、最近続々と発表されています。先日、東京海上日動火災保険株式会社は、インバウンドのビッグデータを活用した分析として、TwitterおよびWeiboでの投稿を分析した調査レポートを発表しました。＜関連＞ 目次東京海上日動火災保険株式会社 ソーシャルビッグデータを活用した、全国インバウンド観光調査を実施...
【地方誘致】インバウンド宿泊者数 成長率3位の香川県：訪日客に人気沸騰の香川県の3つの取組みとは
訪日外国人観光客数が初めて2,000万人を突破し、2016年はインバウンド業界にとって記念すべき年になりました。矢野経済研究所の調査では、今年2017年の訪日外国人観光客数を2,822万人、来年を3,086万人と予測しており、これからも安定してインバウンド需要は増加していくのではないかと期待されています。このような背景から、地方の自治体は、インバウンド誘致を進めており、それに伴い訪日外国人観光客の地方訪問も年々増加してきています。香川県でもインバウンド誘致に着手。最近では、訪日外国人観光客...
まとめ：インバウンドに情報発信する際はターゲットにあった手法で
今回は、韓国人の日本に関する情報における情報の取得方法、旅マエの訪日韓国人観光客に情報をとどけるための施策についてご紹介しました。韓国人は、マスメディアを通じて日本に関する情報に触れるのが一般的ですが、若い韓国人の間では、インターネットを利用する傾向があります。
そのため、若者向けにはSNSやブログなど、それ以外の年齢層にはマスメディアを通じた情報発信が有効です。インバウンドに情報を配信する際は、ターゲットとする外国人が日本に関する情報をどのように仕入れているのかを頭に入れ、それに沿った媒体・ツールを活用していく必要があります。
＜参照＞ - 観光庁：平成28年における訪日外国人の消費動向【国籍･地域別】 - 公益財団法人新聞通信調査会：第3回 諸外国における対日メディア世論調査 調査結果
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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