2016年の訪日外国人観光客数は、史上最高となる約2,400万人を記録し、国内ではインバウンド集客。誘致への取り組みが着々と進められています。インバウンドを誘致・集客する際、海外に情報を発信することは必要不可欠ですが、海外の人々はどのような手段で日本に関する情報を得ているのでしょうか？
このシリーズでは、2017年2月に公益財団法人新聞通信調査会が実施した「諸外国における対日メディア世論調査」と、観光庁の「平成28年消費動向調査」の2つのソースを基に、インバウンド主要国（中国、韓国、タイ、アメリカ）の外国人が一般的にどのように日本に関する情報を得ているのか、また観光目的の情報収集となるとその傾向がどのように変わるのかについて比較していき、旅マエの各訪日外国人に情報をとどけるための施策について解説 していきます。今回は、訪日韓国人観光客編です。
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日本に関する情報を取得する際、10代～30代はインターネット、40代以上はテレビなどを利用：年代でくっきり分かれる結果に
公益財団法人新聞通信調査会が実施した「諸外国における対日メディア世論調査」によると、日本についての知識や情報の入手先として 韓国人の延べ73.0%が「自国のテレビ・新聞・雑誌」と回答 しました。次に多かった選択肢が 「インターネット（51.4%）」。その後は「自分の家族や親戚・知人（16.4%）」、「学校教育（14.8%）」、「訪日経験（13.6%）」、「日本人の友人・知人（9.0%）」 と続きます。
他の調査対象国（アメリカ・イギリス・フランス・韓国・タイ）と同様に、1位となった選択肢が、自国のテレビ・新聞・雑誌などマスメディアを経由 したものでした。
しかし、年代別に見てみると 10代から30代の韓国人の間ではインターネットを日本に関する情報入手先として利用する割合がそれぞれ85.7%（10代）、74.9%（20代）、73.2%（30代）と新聞・テレビ・雑誌などマスメディアよりも高い 結果になりました。
韓国では、日本に関する情報を取得する際、若い人たちの間ではインターネットをそれ以外の世代ではマスメディアを利用しており、二極化が起きています。平均的に言えば、マスメディアを利用する傾向があるようですが、世代によって情報の取得方法はまちまちです。10代ではこの傾向は顕著です。
韓国人の間では、一般的に日本に関する情報を仕入れる場合、上記で紹介したような傾向が見られました。この傾向が観光情報を得る際にはどう変わっていくのでしょうか？
旅マエの訪日観光に関する情報収集に役立つものとしてブログがダントツでトップに！
観光庁の「平成28年消費動向調査」によると、訪日韓国人観光客が訪日旅行をする前の観光情報収集手段としてもっとも役に立ったと答えたものは 「個人のブログ」でした。回答率は延べ54.2% にあたります。次いで回答率が高かったものが 旅行会社のSNS（22.8%）。その後は、旅行ガイドブック（19.1%）、その他インターネット（19.0%） と続きます。
他の訪日主要国では、SNSや口コミによって訪日観光時の情報を入手する場合が多いですが、韓国では先述の通り、「ブログ」が訪日旅行時の意思決定にもっとも大きな影響を与えています。
韓国人に情報を発信する際はどのような方法が有効なのでしょうか？上記2つのデータをもとに、考察していきます。
旅マエの訪日韓国人への情報発信：年代によってツールを使い分けよう
旅マエの訪日韓国人観光客にアプローチする場合、年代によってツールを使い分けることが重要です。韓国人は、マスメディアを通じて日本に関する情報に触れるのが一般的ですが、若い韓国人の間では、ネットの普及とともにマスメディアを利用しなくなってきています。 若い韓国人の間で流行しているウェブサービスといえば、各韓国版ニュースサイトに加え、カカオトーク、Facebook、LINEなど。 また、訪日観光情報をブログから入手する人が多く、 このようなツールを活用して情報を発信することは、韓国人に向けて情報を発信するうえで有効な手立てとなります。
40歳以上の韓国人にアプローチするためにはやはり、マスメディアへの露出 がもっとも効果的です。
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まとめ：インバウンドに情報発信する際はターゲットにあった手法で
今回は、韓国人の日本に関する情報における情報の取得方法、旅マエの訪日韓国人観光客に情報をとどけるための施策についてご紹介しました。韓国人は、マスメディアを通じて日本に関する情報に触れるのが一般的ですが、若い韓国人の間では、インターネットを利用する傾向があります。
そのため、若者向けにはSNSやブログなど、それ以外の年齢層にはマスメディアを通じた情報発信が有効です。インバウンドに情報を配信する際は、ターゲットとする外国人が日本に関する情報をどのように仕入れているのかを頭に入れ、それに沿った媒体・ツールを活用していく必要があります。
＜参照＞ - 観光庁：平成28年における訪日外国人の消費動向【国籍･地域別】 - 公益財団法人新聞通信調査会：第3回 諸外国における対日メディア世論調査 調査結果
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