株式会社リクルートライフスタイルの観光に関する調査・研究、地域振興機関「じゃらんリサーチセンター」は、全国1万5,555人の宿泊旅行者を対象に「じゃらん宿泊旅行調査2017」を実施しました。この調査は、今回で13回目となり、観光などを目的とした宿泊を伴う国内旅行実態を把握するために行われており、出張・帰省・修学旅行などを除いたマーケットの動向を調べています。
今回は地方創生においてインバウンドとともに鍵となる「国内旅行」について。昨今のインバウンドの盛り上がりにより、インバウンド事業者には見落としがちですが、国内旅行の動向も抑えておくべきです。それでは、「じゃらん宿泊旅行調査2017」をもとにして見てみましょう。
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには?
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延べ宿泊旅行者数推は前年比6.2%の減少
2016年度の1年間に宿泊旅行を行った人の割合は 前年比1.6%マイナスとなる54.8%で、2004年度の調査開始以来、過去最低 となりました。平均旅行回数も微減し、延べ宿泊数は前年比5.9%減の2億5,308万泊。 また、年間平均旅行回数は2.77回と 前年度を僅かに下回り、宿泊旅行1回あたりの平均宿泊数は1.76泊と前年と同程度 となっています。
<インバウンドの宿泊統計と比較してみる>
2016年のインバウンド宿泊は7000万人泊超!伸び率では香川が断トツ1位
昨年2016年のインバウンドの宿泊数は述べ 7,088万人泊 となり、前年比8.0%増となりました。観光庁がインバウンドの宿泊について調査を開始した2007年(平成19年)と比較すると約3倍の宿泊者数となっています。それぞれの都道府県別で見てみると 都市部よりも地方の伸び率が非常に高い傾向 にあることがわかります。訪日客の地方誘致に重要なのは、まず「知ってもらうこと」。効果的なインバウンドプロモーションの資料を無料でダウンロードする「インバウンド動画プロモーション」の資料を無料でダウンロー...
宿泊旅行の費用総額は約7兆円
宿泊旅行にかけられた費用の総額に関しては 前年度比で9.0%減少となる70,878億円 で、内訳としては個人旅行が85.4%となる60,551億円、パック旅行が14.6%となる10,327億円となりました。2016年の インバウンド消費総額3兆7,476億円 と比較してみるといろいろな示唆が得られるのではないでしょうか。
また、全旅行者で見ると1回の宿泊旅行にかかった費用は平均で 前年度5万800円から1,500円減少し、4万9300円 となっています。現地小遣いは15年度から僅かに減少となる1万6300円となっています。
<インバウンド消費と比較してみる>
【速報】2016年インバウンド消費 3兆7,476億円で前年7.8%増:中華圏シェア率若干減、1人あたり消費額減に対し訪日数増が下支え
観光庁はこのほど、訪日外国人消費動向調査の平成28年(2016年)年間値を発表しました。同調査によれば、平成28年(2016年)の訪日外国人旅行消費額(インバウンド消費額)は3兆7,476億円で、前年2015年(3兆4,771億円)比で7.8%増という結果に。しかしながら、訪日外国人観光客1人当たり旅行支出は15万5,896円(前年比11.5%減)と、円高の影響を如実に受ける結果となりました。 2016年インバウンド消費の概況:7.8%増加の3兆7,476億円2016年インバウンド消費概況...
宿泊旅行の同行者で最も多いのは「夫婦2人での旅行」
宿泊旅行の同行者で最も多い形態は 「夫婦2人での旅行/25.5%」 で、それに次いで多いのが「一人旅/17.2%」となっています。3番目に多いのが「友人との旅行/13.1%」です。「一人旅」は調査開始以来増加傾向でしたが、今回の調査で初めて頭打ちとなりました。
一方、男性20~34歳、男性50~79歳では引き続き「一人旅」の割合は増加傾向 が続いています。
延べ宿泊旅行者数1位は東京都、2位は北海道で前年度と変わらず
「延べ宿泊旅行者数」の多い旅行先1位の東京都、2位の北海道は前年度と変わらず。3位の静岡県は前年5位から、4位の神奈川県は前年6位から上がるものの、いずれのエリアにおいても前年を下回る旅行者数 となっています。
「延べ宿泊旅行者数」の 増加率1位となったのは佐賀県。 今回の調査で「延べ宿泊旅行者数」が増加した都道府県は8県にとどまり、ブロック別に見ても、いずれのエリアも前年度から減少となっています。
<インバウンドのでの人気宿泊地と比較してみる>
2016年のインバウンド宿泊は7000万人泊超!伸び率では香川が断トツ1位
昨年2016年のインバウンドの宿泊数は述べ 7,088万人泊 となり、前年比8.0%増となりました。観光庁がインバウンドの宿泊について調査を開始した2007年(平成19年)と比較すると約3倍の宿泊者数となっています。それぞれの都道府県別で見てみると 都市部よりも地方の伸び率が非常に高い傾向 にあることがわかります。訪日客の地方誘致に重要なのは、まず「知ってもらうこと」。効果的なインバウンドプロモーションの資料を無料でダウンロードする「インバウンド動画プロモーション」の資料を無料でダウンロー...
旅行先として選んだ理由別にトップ10を見ていくと、大分県が2つの内容でトップ
- 特定のイベントやアクティビティに興味・・・1位:千葉県
- テレビや雑誌などで話題・・・1位:石川県
- 特定の観光地・スポットに興味・・・1位:奈良県
- 食・特産品に興味・・・1位:高知県
- 良い宿・ホテル・・・1位:大分県
- 魅力的な温泉・・・1位:大分県
テーマ別に見る都道府県魅力度ランキングでは、沖縄県の人気が高い
- 地元ならではのおいしい食べ物が多かった・・・1位:高知県
- 魅力のある特産品や土産物が多かった・・・1位:沖縄県
- 魅力的な宿泊施設が多かった・・・1位:大分県
- 地元の人のホスピタリティを感じた・・・沖縄県
- 子供が楽しめるスポットや施設・体験が多かった・・・1位:千葉県
- 若者が楽しめるスポットや施設・体験が多かった・・・1位:千葉県
- 大人が楽しめるスポットや施設・体験が多かった・・・1位:沖縄県
- 現地で良い観光情報を入手できた・・・1位:沖縄県
「旅行は趣味である」と答えた人は61.3%、旅行に最も関心が高いのは「20~34歳の女性」
「旅行は自分の最も大切な趣味である」と回答した人は13.4%、「旅行は趣味のひとつである」(47.9%)とあわせて 旅行を趣味としている人は61.3% となりました。「旅行は趣味である」と回答した人が最も多かったのは20~34歳の女性で65.4%。今後1年以内に行ってみたい旅行を尋ねると、「おいしいものを食べる旅行」「友人・仲間との関係を強くする旅行」は20~34歳の女性が最も高いく、「身体を動かして楽しむ・遊ぶ旅行」(「アニメ・漫画に関連するスポットやイベントを楽しむ旅行」)[https://honichi.com/news/2017/08/21/cospretourismmatome/]は20~34歳の男性がもっとも高いという結果になっています。
100万人の訪日客が「聖地巡礼」を実施…「クール・ジャパン」はインバウンド地方誘致・地方創生の切り札となるか?全国の地方自治体が取り組む漫画
より多くの訪日外国人観光客を誘致するために、地域の観光資源を発掘し海外に発信している日本国内の自治体が数多く存在 しています。観光資源といってもさまざまですが、最近では漫画やアニメの舞台となった地域の自治体が、そのマンガやアニメのファンの「聖地巡礼」を促すなど、日本が世界に誇ることができるソフトパワーである「漫画・アニメ」を活用したインバウンド地方誘致・地方活性化が注目を集めています。 埼玉県秩父郡横瀬町でも同様の取り組みを行っています。インバウンド対策にお困りですか?「訪日ラボ」のインバ...
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには?
<参考>
- (「じゃらん宿泊旅行調査 2017」)[http://jrc.jalan.net/jrc/files/research/jalasyuku_20170725.pdf]
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
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- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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