インバウンドプロモーションを実施する時、海外でのブランディングや自社サービスを事前に周知する為にはどのような方法があるかご存知でしょうか？テレビCM、新聞、雑誌、交通広告、イベント開催、旅行博や海外の日本食レストランなど日本関連施設を活用したものまで様々な方法があります。
訪日外国人に対して「旅ナカ」で接触するのではプロモーションのタイミングとして「遅い」という業種の方は海外でのブランディングや訪日前の事前周知が重要です。今回は、様々ある 現地メディアの活用方法 をご紹介いたします。
海外現地メディアを活用する
メディアといって思い浮かぶのはまず テレビ局 だと思います。インバウンドプロモーションの観点からテレビ局の活用を考えた場合、海外テレビ局の日本情報番組で紹介される、もしくはCM放送といったことが考えられます。他にもインターネット専門の動画放送や日本のテレビ番組を海外に再配信しているチャンネルなども媒体として対象になります。また、海外ではケーブルテレビの普及が日本以上に進んでいる国も多く、視聴するテレビ番組の多様化がすすんでいることは視聴数（視聴率）を考える時に注意が必要です。
紙のメディアとしては、新聞、旅行雑誌、ガイドブック などへの広告出稿も可能です。発行部数が多い大衆新聞や旅行、経済に特化した雑誌など自社サービスと相性の良い媒体を選択（ターゲットのセグメント）することが重要です。何より海外メディアを活用することは、現地の人々にとって信頼ある媒体である為、インバウンド向けブランディングとして有効な施策の一つ となります。
海外テレビの場合、視聴率2％でも大台！？
海外テレビ局の視聴率は日本の感覚からすると非常に低いです。一例として、台湾のTV視聴率についてです。
プライムタイムの ニュース番組の中で1位の視聴率が2％台 ということも普通で、地上波以外のケーブルテレビなどが浸透しておりテレビ番組へのニーズが多様化しています。その為、テレビ局を活用したプロモーションを行う場合、想定視聴数と費用を把握した上で検討することが重要となります。
旅行博、観光見本市への参加
海外でのインバウンドプロモーションの有効な施策の一つに 旅行博・観光見本市 への参加があります。日本旅行博では訪日観光経験者や関心のある個人や旅行エージェントなどの法人が一堂に集まる為、短期間で集中的なブランディングが可能です。JNTOでは海外で行われる観光見本市の情報を紹介していますので、定期的にチェックすることをおすすめいたします。
→JNTO観光見本市等イベントスケジュール：https://www.jnto.go.jp/jpn/projects/promotion/vj/eventschedule2017_4.pdf
観光見本市では、出店してプロモーションを行うことも可能ですが、予算や人員が厳しい場合は出店している訪日メディアや自治体に協賛する形でプロモーションを共同で実施することも可能です。具体的には出店ブースで動画を流したり、チラシやクーポンの配布、SNSと連動したイベントを開催するなどアイデア次第で大きなブランディング効果を上げることができる可能性があります。
タイや台湾の旅行博の旅行エージェントブースでは、旅行の即売会が開かれることもあり、多くの訪日ツアーがその場で販売されるなど毎回盛り上がりを見せています。
海外でこんなプロモーションもできる
海外のプロモーション媒体として、テレビ局や旅行雑誌、旅行見本市以外にも様々な手法があります。
例えば、現地の日本食レストランや日本関連グッズを販売しているショップなど 日本好きの方々が集まる場所は広告媒体として活用することが出来ます。 お店とコラボしたSNSキャンペーンなどインパクトのある施策を実施することも可能です。
海外のコンビニエンスストアのインストアメディアを使うこともできます。台湾のファミリーマートでは、店内のモニターでプロモーション動画を放送したり、ラックにチラシを設置したりすることができます。海外の方にとって身近な日系施設を活用することはインバウンド向けブランディングの有効な手法の一つと言えます。
最近では自動販売機をネットに接続し越境ECの窓口にしたり、期間限定で商品の販売やマーケティングができる店舗のレンタルが出来たりと様々な手法で海外ブランディングが可能です。現地媒体をうまく活用し、様々な角度から海外メディアの活用を検討してみましょう。
まとめ
海外メディアを活用し、事前に周知できるインバウンドプロモーションは様々あります。ただ海外でのブランディングとなると継続して情報発信し続けることが必要な為、相性の良い媒体を選択することが重要です。発信し続ける中で、自社サービスのニーズがあるターゲットを見つけるなどマーケティングにも役立つ可能性がある海外メディアの活用を是非検討してみましょう。
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2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
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