世界各国の人気YouTuber（インフルエンサー）が、訪日外国人に分かりやすく外国人目線で日本の魅力（サービス、商品、観光スポット）を発信。
[株式会社Cool Japan TV]
観光立国推進基本法が施行された2007年よりインバウンド事業の取り組みを始め、中華圏に向けた自社メディア「暢遊日本」のフリーペーパー、アプリ、WEBサービスを展開する株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）インバウンド事業部と、アジア最大7,000人のインフルエンサーネットワークを活用した海外プロモーション事業を国内外において展開する株式会社Cool Japan TV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：赤峰俊治）は、2020年の訪日外国人4,000万人時代に向けて、訪日外国人に分かりやすく外国人目線で日本の魅力（サービス、商品、観光スポット）を発信する、世界各国の人気YouTuberを起用したインバウンド向け動画広告プラン「YouTuber インバウンドプロモーション」のリリースを発表。
暢遊日本 × COOL JAPAN TV による、世界各国の人気YouTuberを起用したインバウンド向け動画広告プラン「YouTuber インバウンドプロモーション」は、カリスマインフルエンサーからマイクロインフルエンサーまで総勢7,000名を超えるアジア最大のインフルエンサーネットワークを活かして、急速に拡大するインバウンドマーケットに対応する広告の導入を検討されている企業や地方自治体の海外プロモーション戦略をサポートしていく。
株式会社Cool Japan TV（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：赤峰俊治）は、国内において大手旅行代理店をはじめとする企業や地方自治体の観光誘致を目的とした動画プロモーションを手掛け、海外においては中国最大手のEC企業アリババの商戦PRをはじめとする数々のインフルエンサープロモーションを手掛けてきた実績を持ち、アジアのバズマーケティングをリードしている。
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、長年培った中国・台湾・香港の旅行会社とのコネクション、地図制作のプロとしての経験、フリーペーパー事業のノウハウを活かし、中華圏に向けたインバウンドメディア「暢遊日本」事業を展開。現在ではメディア領域に留まらず、インバウンドプロモーションにおけるソリューション全般の提供を行っている。
今回、両社の持つノウハウとリソースを合わせて、「YouTuber インバウンドプロモーション」の他、「暢遊日本」、株式会社Cool Japan TVが制作を手がける「17TV」内の人気番組「日本流行資訊站 Cool Japan TV」とのタイアップによる広告プランなど、SNS時代に対応した数パターンの広告モデルを用意しており、クライアントのプロモーションに適したインバウンド広告戦略をサポートしていく。
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【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
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