本連載では、ローカルビジネスコンサルティング・店舗マネジメント業を行い、デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験を持つ永山氏が、知っているようで意外と知らない「インバウンド対策の基本」について解説します。
第3回のテーマは、「情報発信するためのプラットフォーム選定」です。
この連載の記事
＜プロフィール＞
永山卓也：株式会社ユニットティ代表取締役
ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。株式会社ユニットティ代表取締役。観光庁 2025年度 地域周遊・長期滞在促進のための専門家。Googleビジネスプロフィール（Googleマイビジネス）ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。京都府観光連盟 観光アドバイザー。株式会社movが運営するお客様の声のDXサービス「口コミコム」テクニカルアドバイザー＆インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー。
発信するプラットフォームはどう選ぶか
第1回では「なぜ今、インバウンド対策が必要なのか」、第2回では「外国人に商品の魅力をどう伝えるか」を解説しました。
発信する中身が整ったら、「どこで発信・集客するか」というプラットフォーム選定を行います。
前提条件は「外国人が使うかどうか」
プラットフォームを選ぶうえでまず重要なのが、「外国人がよく使うプラットフォームかどうか」を確認するということです。
たとえば、日本の予約サイトが多言語対応を進めたとしても、そのサイトの会員はほとんどが日本人です。海外のプラットフォームと連携する予約サイトも増えてきていますが、連携サービスや内容は確認する必要があります。
外国人旅行者がそのプラットフォームを日常的に使っていなければ、いくら掲載しても情報は届きません。
ターゲットとする国・言語圏の人たちは実際にどのプラットフォームを使っているのか、ユーザーの実態から逆算して選定するようにしましょう。
ツールの選定に関しては、訪日ラボの関連記事も参考にしてください。
関連記事：
プラットフォーム内の競合もチェック
プラットフォーム選定であわせてチェックしておきたいのが、競合状況です。
この続きから読める内容
- まずは試して、ダメなら引っ込める
- SNSは情報が埋もれる可能性も
- 地図アプリや検索エンジンにおける店舗情報の整備はマスト
- 普通のサービスが「特別なアクティビティ」になることも
- リサーチにはAIも活用できる
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