[株式会社北陸銀行]
北陸銀行（頭取 庵 栄伸）は、地方創生への取り組みの一環として、西日本旅客鉄道株式会社（代表取締役社長 来島 達夫）と株式会社NOTE（代表取締役社長 藤原 岳史）と協力して「とやま古民家活用セミナー」を開催しますので、下記のとおりお知らせします。
本セミナーでは、富山県内にて古民家の活用を通じて「観光振興」「雇用創出」「空き家対策」等地域課題解決に繋げるため、古民家等の活用を検討されている方や、観光事業、まちづくりにご興味のある方を対象に、古民家を活用した観光まちづくりの先進事例や、富山県内での先進事業者の取組みを紹介するとともに、事業化へ向けた情報をお届けします。
北陸銀行は本セミナーの開催を通じ、地域と連携した地方創生の取り組みを推進してまいります。
タイトル：とやま古民家活用セミナー
日時：平成30年7月3日（火）13:30～17:00（開場13:00）
場所：富山国際会議場2階【多目的会議室201・202】（富山県富山市大手町1-2）
定員：先着100名（参加費無料）※事前申込制
内容：西日本旅客鉄道株式会社より取組み紹介
【第1部】株式会社NOTE 代表取締役社長 藤原岳史 氏
「古民家を活用した観光まちづくり」
【第2部】
①株式会社コラレアルチザンジャパン 代表取締役社長 山川智嗣 氏
「観光客と職人の新しい付き合い方」
②株式会社OZ Links 代表取締役社長 原井紗友里 氏
「地域の光（暮らし）を観せる～越中八尾における通年観光への挑戦～」
主催：北陸銀行、西日本旅客鉄道、NOTE
後援：富山県
対象者：古民家等歴史的建築物活用、観光事業、まちづくりにご興味のある方（古民家等所有者様、自治体ご担当者様、事業者様など）
申込期限：平成30年6月29日（金）
申込方法：申込書に必要事項を記載の上、FAXまたはE-mailにて送付下さい。
申込先：株式会社北陸銀行地域創生部 FAX：076-491-6842／E-mail：ishizaki_haruyuki@hokugin.co.jp
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【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
-
宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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