昨日9月20日（木）から、旅行や観光に関する世界最大級イベント「ツーリズムEXPOジャパン2018」が開幕しました。
場所は東京ビッグサイトで23日（日）までの4日間の開催で、日本政府観光局（JNTO）、日本観光振興協会と日本旅行業協会（JATA）の3団体の共催となります。今回は「ツーリズムEXPOジャパン2018」初日の現場レポートをお届けしたいと思います。
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「ツーリズムEXPOジャパン2018」がついに開催！
旅の総合観光イベントとして2014年から開催をスタートした「ツーリズムEXPOジャパン」。この日のためだけに、世界130ヵ国以上の国と地域、日本全国の観光地が集結する、年に一度の世界最大級の旅の祭典です。
9月20日（木）の初日、9時30分から「ツーリズムEXPOジャパン2018」の開会式が行われました。
開会式では、主催者を代表して、一般社団法人日本旅行業協会会長、田川博己氏の挨拶からスタートしました。開会式ののち、ツーリズムの発展・拡大に貢献した各団体を表彰するジャパン・ツーリズム・アワードが開催。その後は、国連世界観光機関(以下、UNWTO)の新事務局長、WTTCの新理事長の「観光で地域創生を！」というテーマでの基調講演が開催されました。
せとうちDMOが実践する世界標準のインバウンド対策とは？
「ツーリズムEXPOジャパン2018」内では、ツーリズム・プロフェッショナル・セミナーが開催されています。ツーリズムの最前線にたつプロフェッショナル達が集結し、ノウハウや事例を交え、ツーリズムの「キモ」を伝える、といった内容です。
初日に開催された「せとうちDMOが実践する世界標準のインバウンド・マーケティング」セミナーは、立ち見が出るほどの大盛況でした。せとうちDMO 外部人材アドバイザー・株式会社Intheory 代表取締役村木 智裕氏が、せとうちDMOが実践するインバウンド対策について語りました。
インバウンド対策の『セオリー』とは
冒頭で村木氏が解説したのは、「インバウンド対策にはセオリーがある」という点です。すなわち、
- 消費者行動（カスタマージャーニー）を踏まえた戦略を立てること
- オンラインとオフラインを組み合わせた効果的な施策
- 結果をデータで可視化し、PDCAを回していくこと
といったセオリーで、ある種、マーケティング活動において当たり前の事柄です。しかしながら、殊、インバウンド業界においては、このセオリーをやりきれていない団体が非常に多いといいます。
一方で、せとうちDMOは米国の政府観光局「ブランドUSA」をベンチマークとしています。例えば、ターゲットとなる訪日外国人が、どの様なカスタマージャーニーを経て瀬戸内に訪れるのかを分析し、各種施策に落とし込み、さらにその結果をデータで検証しPDCAを回し続けています。
広告依存をやめて「PR」に注力すべき理由
日本では混同されがちな「広報」と「PR」ですが、村木氏は「PR」こそ、インバウンドにおいて重要だと説きます。
「PR」とは「パブリックリレーションズ」の略語で、広報とは一線を画します。せとうちDMOが実践する「PR」とは、まずターゲットとする各市場の現地に、せとうちDMOの「リプレゼンタティブ（代理）」となってくれる企業との関係構築をします。そして、その「リプレゼンタティブ」は、各市場での観光業界の各企業との関係を強化します。その橋渡しとなった「関係性（リレーションズ）」が間接的に旅マエの観光客に届き、訪日需要を喚起する、という考え方です。
一方で、日本のインバウンド業界は「広告による情報発信に依存しすぎている」といいます。この広告依存は日本のインバウンド業界において大きな課題として捉えるべきでしょう。何故ならば、旅行者にとってはやはり「広告は結局、広告としてしか見られない」ものであり、さらには、日本の企業や団体にとっても、予算の関係で急に露出が途絶えてしまうと、旅行者との関係も途絶えかねないからです。
PRの場合、広告と違って予算に依存しません。各DMOなどが「リプレゼンタティブ」を通じて各市場のメディアと良い関係性を構築することで、自然とメディアに取り上げられるような形を作ることができます。このようなアプローチで旅マエ旅行者と関係を構築することで、自然な需要喚起を図ることができます。だからこそ、せとうちDMOでは「せとうちのことを知ってもらう活動」、つまりPRに重きを置いているのです。
インバウンド・観光ビジネス総合展も同時開催
「ツーリズムEXPOジャパン2018」と日経新聞社は、今年も「インバウンド・観光ビジネス総合展」を「ツーリズムEXPOジャパン2018」内のフェアとして開催しています。
展示会では、訪日観光ビジネスを支援するマーケティング、多言語・ICTソリューションをはじめとして、様々なインバウンド対策ソリューションの提供企業や団体が出展しています。
注目ブースをピックアップ！
今回、訪日ラボが「インバウンド・観光ビジネス総合展」を訪れて取材したインバウンドサービスをピックアップしてご紹介します。
インバウンド対策を川上から川下までサポートする株式会社D2C
株式会社D2Cは2000年に設立した総合デジタルマーケティング企業です。 戦略立案・調査から、メディア出稿・運用・制作・分析など、 川上から川下までワンストップでサービスを提供しています。
アジア地域を中心とした、国内外50社以上の豊富なパートナーネットワークを駆使して最適な提案を提供することができます。国・業種・施策内容を問わず、ワンストップでインバウンド対策を支援できるのが強みです。
株式会社D2Cのインバウンドソリューションを資料で詳しくみてみる
インバウンドコンサル（総合）「インバウンドマーケティング」を資料で詳しくみてみる
インフルエンサー（総合）「Gushcloud」を資料で詳しくみてみる
Vpon JAPAN「Vpon」：中国・アジア圏向け広告配信サービス
Vpon JAPANが提供する「Vpon」は、アジアインバウンドに特化した広告配信サービスです。スマートフォンから取得した様々なデータを活用し、訪日見込みの高いユーザー、つまり旅マエのユーザーに対して広告を配信することができます。
またさらに、旅マエに限らず、様々なデータ取得から、ユーザーが旅マエ・旅ナカ・旅アトのどのフェーズにいるのかを判定し、それぞれにターゲティングしたモバイル広告の配信を可能としています。
Vpon Japan 株式会社のインバウンドソリューションを資料で詳しくみてみる
広告配信システム 「Vponモバイル広告プラットフォーム」を資料で詳しくみてみる
月間350万PVを誇る訪日香港人向けメディア「LIKE Japan」
月間PV数350万、Facebookフォロワー数47万を誇るメディア「LIKE Japan」は、香港人をターゲットにしたインバウンドメディアです。香港市場に特化しているインバウンドメディアはとても珍しく、香港に対してアプローチをするのであれば、有効活用できるメディアでしょう。
バーコン株式会社のインバウンドソリューションを資料で詳しくみてみる
訪日台湾人・香港人向けメディア「「LIKE JAPAN」(ライクジャパン)」を資料で詳しくみてみる
まとめ：世界最大級の旅の祭典ツーリズムEXPO：観光・インバウンドビジネスの最新の動向を掴める！
世界中の旅行にまつわる情報やソリューションが一堂に会するツーリズムEXPO2018。初日も大変な盛り上がりを見せていました。観光やインバウンドビジネスに携わっている方であれば、一度は足を運んでみてはいかがでしょうか。
インバウンド対策なにから始めたら良いかわからない？
