2018年12月14日、国土交通省の石井啓一国土交通相は、2018年に日本を訪れた外国人旅行者数（訪日外客数）が3000万人を突破するとの見通しを、記者会見にて明らかにしました。2019年ラグビーワールドカップや2020年東京オリンピックに向けてインバウンド対策が加速するなか、インバウンドをめぐる数値はどのように変化しているのでしょうか。
本記事では、めまぐるしく変化するインバウンド市場の動向をつかめるよう、2018年のインバウンドにまつわる情報をわかりやすくまとめました。ぜひ、2018年の総まとめとしてご活用ください。
インバウンド対策なにから始めたら良いかわからない？ 訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）2018年 訪日外国人の動向に関する統計データ
1. 【訪日外客数】ついに3000万人突破！前年度比8％増ペースに
ついに訪日外国人数が、3000万人の大台を突破しました。2018年1月〜6月は、中国や韓国などの東アジアからの訪日外国人数が好調で、前年比15.6％増の1589万9千人でした。2020年に訪日外国人数4000万人を目標とする日本では、今後ますますインバウンド市場が加熱していくと考えられます。
【速報】18年訪日客 3000万人突破 史上初の快挙／来週にも突破との見通し
本日12月14日（金）、石井啓一国土交通相は、2018年に日本を訪れた外国人旅行者数（訪日外客数）が、来週にも3000万人を突破するとの見通しを、記者会見にて明らかにしました。インバウンド対策なにから始めたら良いかわからない？訪日ラボがまとめた「インバウンドデータレポート」を資料で詳しくみてみる「インバウンドコンサル」を資料で詳しくみてみる「調査・リサーチ」を資料で詳しくみてみる「インバウンドデータ」を資料で詳しくみてみる「インバウンド研修」を資料で詳しくみてみる目次訪日外国人旅行者300...
2. 【訪日外客数】9月は災害の影響で落ち込んだものの無事復調傾向に
月別に見た際では、9月の落ち込みと10月の伸びの鈍化が目立ちます。これは災害の影響によるものです。豪雨・台風・地震と、大きな災害が立て続けに起こったことが原因で、9月のみ2017年を下回る数値となりました。しかし、他の月では順調に2017年を上回っており、好調さがうかがえます。
3. 【旅行消費額】9月は客数減の影響で消費も減退
インバウンド市場の堅実さは、消費額ベースからも見てとれます。災害の影響が尾を引いているため、第三四半期（7-9月）の数値は昨年を下回っていますが、それ以外では去年を上回っています。インバウンド対策の必要性は、年々高まっていくことでしょう。
4. 【国籍別分析】欧米豪からの訪日が大きく増加！地方誘致のかなめに？
やはりアジア圏からの訪日が多く、訪日外国人の7割を占めています。しかし、注目すべき点は欧米豪の台頭です。2017年は、割合にして5％だった欧米豪からの訪日が、2018年では2倍以上の13.7％となっています。
観光庁＆JNTO 欧米豪向け大規模プロモーション「Enjoy my Japan」を2月からスタート
以前の記事でもご紹介したように、欧米豪圏のインバウンド市場は、滞在日数が長いことや訪日旅行中の支出が多いこと、「コト消費」にお金を使うことなどを理由に注目されています。観光庁とJNTO（日本政府観光局）でも 2018年から欧米豪圏向けの訪日旅行プロモーションに本腰を入れていくようです。まずは知ってもらう！旅マエに有効なインバウンド集客の資料を無料でダウンロードする「インバウンド動画プロモーション」の資料を無料でダウンロードする「SNSを活用したプロモーション」の資料を無料でダウンロードする...
それが数値として如実に表れている、国別のひとりあたり旅行支出額を見てみましょう。
5. 【国籍別分析】欧米豪のひとりあたり旅行支出は高い傾向が
これを見ると、欧米豪からの訪日外国人の支出の大きさがわかります。特に、イタリアは昨年と比べて30％近くも増えています。では、欧米豪からの訪日外国人は、何に対してお金を払っているのでしょうか。それをまとめたものが、費目平均消費額です。
5. 【国籍別分析】欧米豪の消費は宿泊・飲食・娯楽サービスなどコト消費コンテンツがずば抜けて高い
アジア圏と比べた欧米豪の消費の特徴として、全体の支出額が高い、特に宿泊費が高い、買物代が少ないことが挙げられます。また、欧米豪の訪日外国人は地方に訪れることが多いという事実もあります。これを踏まえると、欧米豪から訪日外国人は、買い物という点で都心に後れを取る地方の救世主となるかもしれません。
なぜ今”欧米豪”なのかがよく分かる5つポイント：訪日旅行トレンドから読み解く欧米豪インバウンドの集客・誘致のポイントとは？
訪日中国人観光客を中心として東アジア出身の訪日外国人観光客が最も大きなターゲットでしたが、最近ではLCC増便やビザの要件緩和の影響で客数の伸びが急激であり、ミレニアル世代が多いことで知られる
まとめ：訪日外国人に関する数値だけでなく、国内国外の変化も把握することが重要
2018年を振り返って、気になった数字はありましたでしょうか？国内の団体・企業のインバウンド対策により、訪日外国人の受入は徐々に進みつつあることが見えてきました。本日ご紹介のグラフから1年を振り返り、みなさまのインバウンド対策が進んでいるか？を考えるきっかけとしてみてはいかがでしょうか。
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【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に1月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか：インバウンド情報まとめ 【2026年1月前編】
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