ネットショップモール大手の楽天がリアル店舗向けに展開する楽天ペイ(実店舗決済)は、クレジットカードや電子マネーに加えて、日本人向けQRコード決済がまとめて導入できるマルチ決済サービスです。クレジットカードの国際ブランドを一挙に網羅し、さまざまな電子マネーブランドにも対応しています。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)
楽天ペイで導入できる決済手段
クレジットカード

国際ブランド6つに対応し、外国人利用者の多いカードも問題なく使えます。お客様が楽天カードを提示した場合、JCBの決済手数料が3.24%で利用できる点は独特です。
<対応するカードブランド>
VISA/master/Americanexpress/JCB/Diners/DISCOVER
電子マネー

楽天Edyをはじめ、nanacoやiD、QuicPayなどの主要な電子マネーカードにとどまらず、SuicaやPASMOといった交通系電子マネー、さらにはApple PayやGoogle Payも使える幅広さが特徴です。電車やバスを利用する訪日外国人の多くは交通系電子マネーを購入していることが多いため、店舗で使えるようにしておくことが重要です。
<対応するカードブランド>
楽天Edy/Google Pay/Apple Pay/iD/QUICPay/nanaco/PASMO(パスモ)/Kitaca(キタカ)/TOICA(トイカ)/manaca(マナカ)/ICOCA(イコカ)/PiTaPa(ピタパ)/SUGOCA(スゴカ)/nimoca(ニモカ)/はやかけん
QRコード決済「楽天ペイ」
国内で最も利用者が多いと言われるQRコード決済「楽天ペイ」も使うことができます。楽天ポイントでの支払に対応できるため、楽天ユーザーの囲い込みが可能です。
楽天銀行口座を指定すれば売り上げは翌日入金
楽天ペイ(実店舗決済)による売り上げは、指定した銀行口座に入金されます。入金依頼手続きを23:30までに行えば、それまでの売り上げが翌営業日に全額入金される仕組みです。その際、振込手数料が1回につき210円発生します。
入金先を楽天銀行口座に指定すると、翌日自動で入金されます。振込手数料は無料で、入金依頼の手続きは不要です。その日の売り上げが翌日には入金されるため、現金感覚で資金を運用することができます。
タブレットとカードリーダーであらゆる決済が可能に
楽天ペイ(実店舗決済)はiPadなどのタブレット端末に専用アプリをダウンロードし、カードリーダーをBluetoothで無線接続して決済を行います。カードリーダーはクレジットカードと電子マネーに1台で対応できる優れもの。コードレスなのでレジまわりがスッキリ片付きます。
タブレットPOSシステムとの連携が可能
楽天ペイ(実店舗決済)にはレジ機能がありません。その代わり、さまざまなタブレットPOSとの連携ができます。POSシステムと連携させることで、売り上げの集計が簡単になるだけでなく、販売データの集計や分析によって経営の最適化が図れます。
<対応タブレットPOSシステム>
スマレジ/poscube/OrangeOperation/Bionly/Ubiregi/POS+
まとめ
決済サービスの多くはPOSレジ機能がありません。しかし楽天ペイ(実店舗決済)は複数のタブレットPOSシステムとの連携が可能です。POSシステムには飲食店向けやサロン向けなどがあり、無料で導入できるものもあるため、お店の特徴や課題にあわせて選択できるのも魅力です。
外国人旅行者を顧客として迎えるためには、英語対応や多言語表記など、さまざまな準備が必要です。キャッシュレス化によって支払関係の事務作業を減らし、接客に注力できる環境を作りましょう。
【12/16開催】ホテルの売上・利益最大化に必須の「3つのポイント」を解説

2025年、ホテル業界はインバウンド回復、需要の激しい変動、OTA経由の予約集中、そして深刻な人手不足といった、かつてない環境変化に直面しています。
このような状況下で、今後も安定的に売上を伸ばし続けるためには、「集客」「予約数の向上」「レベニューマネジメント」の3領域で、確実に成果を出すことが不可欠です。
本セミナーでは、ホテルの売上最大化を支援する3社が、宿泊施設が今すぐ押さえておくべき実践的なポイントをわかりやすく解説。また、自社公式サイトの予約率を向上させた取組事例も併せて紹介します。
<セミナーのポイント>
- ホテルが“選ばれる状態”をつくるためのMEO・口コミ対策の要点が学べる!
- 公式サイトでの自社予約率を高めるための改善ポイントがわかる!
-
テクノロジーを活用してレベニューマネジメントと販売活動をアップデートする考え方が理解できる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→ホテルの売上・利益最大化に必須の「3つのポイント」を解説【12/16無料セミナー】
【インバウンド情報まとめ 2025年11月後編】中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは? ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは?/ 10月の訪日外客数389.6万人、国別1位は韓国 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年11月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん!




![【売上4倍事例】地方企業の成長を支える「インバウンド×口コミ」戦略を紹介[無料セミナー]](https://static.honichi.com/uploads/entry/image/13845/small_kcom_webinar_bnr_20251210_klab__1_.png)





