【2019年最新/保存版】中国EC人気サイトランキング5選 | 122.6兆円の市場規模・越境EC注目の理由とは

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日本の日常でもECの利用が増えてきています。海外でも同様の傾向があり、インバウンド市場でも自社商品の購買チャネルとしてECの利用価値はますます高まっています。

海外のECサイトを正しく利用することは、市場を広げ、売り上げを上げていくために重要になってくると考えられます。

この記事では訪日旅行に関連した市場の中でもひときわ大きな存在感を持つ「中国」のECサイトについて解説します。

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越境ECとは?「旅アト」との関係は?

まずそもそもECとは何を指すのか、そして越境ECとはなんなのかという基本情報を整理します。そして、越境ECインバウンド市場の接点となる「旅アト」についても解説していきます。

そもそもECとは?越境ECとは?そのメリットは?

ECはElectronic Commerceの略で、日本語では電子商取引と訳されます。オンライン上でのモノやサービスの売買を総称して使われる言葉です。いわゆる「インターネット通販」や「ネットショップ」を指します。

ECの取引を行うのがECサイトです。ECはウェブサイトを通じて売買の取引を行うため、店舗を構えず物販が行え、世界を相手に自社のサービスをビジネス展開できる点がメリットです。

加えて、インターネットを通じた情報のやり取りにより、顧客データの収集も容易でデータを元にビジネスをより効率化できる点もメリットです。

近年では各国でECサイトが発展していますが、その中には自国外の商品を取り扱うものも少なくありません。こうした国をまたいで商品の購入ができるECは越境ECと呼ばれます。

越境ECと深い関係にある「旅アト」って?

旅アト」とは旅行者が母国に帰国し、旅行の余韻にひたる期間を指します。

おおむね旅行後の1ヶ月を指し、旅行者は友人にお土産を配ったりSNSに旅行を振り返る投稿をしたりします。

インバウンドマーケティングにおいては、旅行者が再び日本を訪れるリピーターになるかどうかが決まる期間であり、旅行者のSNS投稿や口コミなどで新たに訪日客を創出できる可能性もある重要な期間です。

越境ECはこの「旅アト」の訪日外国人の行動に影響を与え、消費需要を取り込むことのできる重要な購買チャネルです。旅行の振り返りを行う「旅アト」期間中に、ECサイトへのアクセスすることがあれば、旅行中に買いそびれた商品の購入や新たな商品の需要が掘り起こされ、商品の購入が見込めます。

なぜ中国のECが注目されるのか?

旅アト」において訪日外国人の消費需要を取り込むことのできる存在として、インバウンド市場におけるマーケティングではもはやECを無視することはできません。中でも中国のECは大きな注目を浴びています。

続いて中国ECが注目される理由について解説していきます。

圧倒的な市場規模

中国ECが注目される最大の理由は、世界において圧倒的な市場規模を持っているということです。下の表は、BtoCのEC市場規模の国別ランキングです。


ランキング 国名 市場規模
1位 中国 122.6兆円
2位 アメリカ 50兆円
3位 イギリス 12.3兆円
4位 日本 10.4兆円
5位 ドイツ 7.1兆円

(※ eMarketer,Feb2018より作成)

中国は122.6兆円と、2位のアメリカの50兆円をダブルスコア以上で差をつけています。中国EC市場は世界市場でもダントツの1位ということがわかります。

2018年の世界のEC市場規模は308兆円であり、その3分の1以上を中国が占めていることになります。中国は2018年時点でもECサイト市場で無視できない存在になっているのです。

さらなる成長見込み

すでにEC市場のなかで圧倒的な存在感を持っている中国ですが、今後さらなる成長が見込まれています。

これまで中国EC市場は2012年から2019年にかけて毎年2桁の成長率を記録してきました。(※2016年から2019年は予測値)

下のグラフは調査会社 iResearchによるもので、中国EC市場の成長率と総流通額を表したものです。

▲i Research「China's E-commerce GMV Surpassed 20 Trillion Yuan in 2016」
▲i Research「China's E-commerce GMV Surpassed 20 Trillion Yuan in 2016」

他にも中国ECサイトの成長を予測するレポートは多くあります。ゴールドマンサックスは中国EC市場のさらなる成長を見込んでいます。同社は中国EC小売市場は2020年には1.7兆米ドル(約188兆円)まで上昇すると予測しています。

これを支えるのがECを利用する中国人消費者の増加です。中国のECユーザーは2016年には4.6億人でしたが、今年2019年3月に政府傘下の研究所により6.1億人に達したことが発表されています。また所得の拡大により消費力の向上した中国人消費者もこの数年増えており、生活の様々なシーンで消費額が拡大しています。

このように中国EC市場は取引額、ユーザー数ともに右肩上がりの堅調な増加を見せています。

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訪日数が多い分取り込みやすい

圧倒的な存在感を持ち、今後の成長も見込める中国EC市場は日本のインバウンド事業者にとっても重要な存在です。

加えて「旅アト」との関連性で言えば、日本にとってECサイトの潜在力は訪日中国人観光客数が多ければ多いほど大きなものになります。

日本のインバウンド全体に占める中国人の割合は4分の1を占めており、日本のインバウンド市場にとって中国ECサイトでのビジネス展開は、リーチできるユーザーも多く、大きなビジネスチャンスがあると言えるでしょう。

中国越境ECランキング

中国の研究機関iiMedia Reserchによれば、日本製品の購入チャネルとして活躍する中国の「越境EC」の取引額は、2019年には10兆元(約165兆円)を超えると予測されています。

2018年の越境EC市場では、シェアが高い順にネットイース社の「網易考拉」アリババ天猫国際」、東京グループの「海囤全球」、日本法人も有する「唯品会」、ECアプリである小紅書となっています。(今回ご紹介するiiMedia Researchのグラフは「市場シェア」を示しており、売上やユーザー数等から総合的に算出したデータに基づくと考えられます。)

中国の2018年越境ECサイトシェア
▲中国の2018年越境ECサイトシェア

簡単にそれぞれの特徴を解説します。

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1位 ネットイースコアラ/網易考拉・网易考拉(ワンイーカオラー)

ネットイースコアラ(網易考拉・网易考拉)のトップページ
▲ネットイースコアラ(網易考拉・网易考拉)のトップページ

ナスダックに上場するネットイース(網易)が展開する、海外製品をメインに扱う越境ECモールです。

育児用品や基礎化粧品・メイク用品、生活雑貨や食品、サプリメントの品揃えが豊富です。

2位 天猫国際/Tmall Global

天猫国際(Tmall Global)のトップページ
▲天猫国際(Tmall Global)のトップページ

中国ECの最大手アリババの展開する越境ECモールです。

「国家地区館」という原産国やメーカーの国ごとに集めたショップがあるのが特徴です。「日本館」はじめ、アメリカ、韓国、オーストラリア、ヨーロッパ各国や台湾や香港、タイ、マレーシア、ニュージーランド、ロシアなど18のショップがあります。(2019年4月24日現在)

3位 海囤全球/JD Worldwide(ジンドンワールドワイド)

海囤全球(JD Worldwide)トップページ
▲海囤全球(JD Worldwide)トップページ

中国でのEC2強の一社、東京(ジンドン)が越境EC向けに開設しているECモールです。昨年改称するまでは「東京全球購」というサービス名でした。

楽天が出店しています。

4位 唯品会/VIPSHOP

唯品会 (VIPSHOP)トップページ

▲唯品会 (VIPSHOP)トップページ

唯品会は中国IT大手のテンセントと2位の京東と戦略提携しているECサイトです。ユーザー数は公称3.3億人です。

2016年には日本法人も設立され、日本商品の人気がうかがえます。海外製品も多いですが、中国製品も同じプラットフォームで取り扱っています。

5位 小紅書/RED

小紅書(RED)のロゴ
▲小紅書(RED)のロゴ

ユーザー数2億を超える人気アプリです。

SNS的側面が人気の秘密で、最近ではショートムービー形式のコンテンツが多くなっています。

小紅書(RED)のアプリ。SNS的要素が強く出ている。
▲小紅書(RED)のアプリ。SNS的要素が強く出ている。

動画コンテンツからブランドページへのリンクを設定することができます。

赤く示された場所をタップするとブランドの公式ページに遷移する。
▲赤く示された場所をタップするとブランドの公式ページに遷移する。

中国製の商品を扱うBtoCのECランキング

最後に、海外製品だけではなく中国製の商品を主に取り扱う、BtoCの中国ECプラットフォームを市場シェアの高い順に紹介していきます。(今回ご紹介するiiMedia Researchのグラフは「市場シェア」を示しており、売上やユーザー数等から総合的に算出したデータに基づくと考えられます。)

中国の2018年上半期ECサイトシェア
▲中国の2018年上半期ECサイトシェア

1位 天猫/Tmall

ECサイト天猫(Tmall)トップページ
▲ECサイト天猫(Tmall)トップページ

天猫(Tmall)はアリババ・グループのECモールです。

アリババグループはECの先駆者で、2003年にCtoCの形式の淘宝網(タオバオ)の運営を開始しました。2008年にBtoCのECサイトとして天猫(Tmall)を開始します。

2018年上半期の中国EC市場におけるシェアは52.5%と中国市場の半分以上を占めています

天猫(Tmall)は出店のための基準が高くなっており、商品やサービスの質の高さ、信頼感でユーザーの支持を集めています。

商品到着後の返品交換サービスの手続きも用意で顧客満足度も高くなっています。

このECモールにブランドが旗艦店を出店することもありますが、既存の店舗に商品だけを出品する形で販売を行う業者やブランドも存在します。日本の楽天のようなサイトです。

2位 京東・京东/JD.com(ジンドン)

ECサイト東京(JD.com)トップページ
▲ECサイト東京(JD.com)トップページ

京東(JD.com)は中国EC市場のなかで第2位のシェアを誇るECモールです。ライバル天猫のキャラクター「黒猫」に対抗して「白犬」をマスコットにすえています。

2018年上半期のシェアは31.3%となっています。

家電販売から販売を開始したためか左側メニューバーのトップも家電ですが、インテリアやファッション、カー用品や書籍も販売し、すべてのジャンルをカバーしているといえるでしょう。

ライバルアリババに対抗するため、SNSの王者でWeChatを展開するテンセントと手を組み、WeChat内部からのユーザーの動線を設置するなど様々な取り組みをしています。

3位 唯品会/VIPSHOP

唯品会(VIP)のトップページに表示されているブランド。女性向けが多い。
▲唯品会(VIP)のトップページに表示されているブランド。女性向けが多い。

越境ECでもマーケットシェア第4位の地位を占めたECサイトです。

女性向けの商品が多く、頻繁に期間限定の特売を行うのが特徴となっています。

2018年上半期におけるシェアは5.7%で、前年比約2.5ポイント増となっています。

2012年にニューヨーク株式市場に上場していますが、それ以降黒字経営を続けています。またJD.comを運営する東京グループの出資も受けており、今後の成長が見込まれています。

4位 蘇寧易購・苏宁易购/Suning.com(スーニン)

蘇寧易購 / Suning.com(スーニン)トップページ
▲蘇寧易購 / Suning.com(スーニン)トップページ

もともとは家電量販店を展開していた「蘇寧電器」のECサイトです。ECサイトでは家電、電子製品だけでなく日用品、ファッション用品、食品と幅広く取り扱っています。

2018年上半期市場シェアは3.7%となっています。2017年から、インターネットを利用した実店舗との連動や、自動車事業への着手を行っています。

5位 国美/GOME(グオメイ)

国美 / GOME(グオメイ)トップページ
▲国美 / GOME(グオメイ)トップページ

1987年創業の家電量販店大手の「国美電器」が提供するECサイトです。

家電や電子製品をはじめ、家具やインテリア、食品、カー用品、美容関連を扱います。

2018年上半期のシェアは1.2%です。

番外編:タオバオ/淘宝網・淘宝网(Taobao)

タオバオ(淘宝網・淘宝网)トップページ

中国で2003年から長く愛用されているCtoCのECプラットフォームです。登録ユーザー数は5億超となっています。

中には組織化して商品を販売するアカウントもありBtoCのECに近い面も持ち合わせていますが、BtoCのECプラットフォームの市場シェアには反映されていません。

個人での出品により偽物やアフターケアが悪いという難点が指摘されてきましたが、現在は購入者の評価を気にする出品者も多いため改善されてきたようです。

出品者には個人での輸入代行(ソーシャルバイヤーを含む)を行っている人もいるため、越境EC的な性質も持ち合わせています。ここでの口コミが影響し、海外の商品がヒット商品となることもあります。

まとめ:2019年は日本に追い風、中国ECを利用して効果的なマーケティングを

ここまでで、中国ECサイトのシェアではアリババ天猫(Tmall)、東京グループの東京(JD.com)が圧倒的なシェアをつかんでいることが確認できました。また、中国でシェア上位を占めるECサイトはどれもブランドや小売店が出店するプラットフォームであり、モール型です。

一方で、多種多様な消費者のニーズに応える「共同購入」に特化した拼多多/Pinduoduo(ピンドゥオドゥオ)TikTokを利用した「ショートムービーコマース」といったジャンルも成長しつつあります。

ただし、ECモールを利用する場合には販売手数料がかかることや、ブランディングのコントロールが難しい場合があること、競合との価格競争にさらされることなどデメリットもあります。これらのリスクを適切に管理することが成否のカギとなるでしょう。

また2019年の開始とともに施行された「電子商取引法」により、個人輸入による日本商品の販売がダウントレンドとなると考えられ、これとあわせてECサイトの正規品への需要は今年高まっていくとみられます。

今回紹介したような中国ECサイトを活用することで、中国人消費者の日本商品に対する需要をさらに取り込んでいくことができます。インバウンド市場における「旅アト」施策として利用しない手はないでしょう。


<参照>

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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