【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
飲食店のインバウンド対策に関する意識調査
株式会社TableCheckは、飲食店のインバウンド対策に関する意識調査を行い、2月19日に結果を発表しました。
調査期間は2020年1月29日～30日、調査対象は20～50代の飲食店に勤務する全国の男女534名。
過半数の飲食店がインバウンド客による売上増を期待
勤務先の飲食店で、今後インバウンド客による売上増を期待しているかどうかについて聞きました。
すると「増えることを期待している」が15.2％、「増えることを少し期待している」が18.4％、「これまで通り、現状を維持したい」が22.3％となりました。
一方、インバウンド対策の実施状況について、53.9％が「特に何もしていない」と回答しました。
7割以上の飲食店にインバウンド客が来店
調査の結果、75.7％の飲食店にインバウンド客が来店していることがわかりました。「ほぼ毎日」（15.9％）、「週2～3回程度」（13.5％）という飲食店も少なくありません。
次に「ほぼ毎日」インバウンド客が来ると答えた飲食店勤務者に、今後インバウンド客が増えることを期待するかどうかを聞きました。
すると「増えることを期待している」が38.8％、「増えることを少し期待している」が21.2％と、約6割がインバウンド客の増加を期待しています。
外国語表記・写真付きメニューに効果あり
効果のあったインバウンド対策について聞いたところ、トップ3は「外国語表記・写真付きメニューを用意した」（18.9％）、「クレジットカード決済に対応した」（16.1％）、「中国系決済に対応した」（8.6％）となりました。
一方、インバウンド客に関する課題についても尋ねたところ、「接客時の外国語によるコミュニケーション」（48.5％）、「外国語での電話受付」（30.2％）、「外国語での問い合わせ対応」（23.3％）などが挙がりました。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社TableCheck プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000047.000023564.html
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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