※新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年延期され、開会式は2021年7月23日（金）、閉会式は2021年8月8日（日）となりました。
新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大が止まらない中、SNS上ではあるアニメの一コマが話題になっています。
それはアニメ「AKIRA｣の「東京オリンピック開催迄あと147日」という看板の下に、「中止だ中止」と落書きされているシーンです。
2月28日は、2020年東京オリンピック開催までまさに「あと147日」となります。
Twitter上の話題を、実際の東京オリンピック開催に向けての動きと合わせてお伝えします。
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AKIRA「東京オリンピック中止」予言が話題に
話題となっているアニメAKIRAは、原作マンガが1982年に連載開始されました。
38年前の作品が2020年の東京オリンピック開催を予言したとして、誘致決定時からたびたび話題となっています。
新型コロナウイルス（COVID-19）の流行に伴い、東京オリンピックの開催可否が取り沙汰されるようになり、AKIRAの中でカウントダウンを示す看板に「中止だ中止」という落書きがされているシーンがSNS上で注目されるようになりました。
SNS上では「#オリンピック中止」「#中止だ中止」といったタグがトレンド入りするなど、いっそうの盛り上がりを見せています。
Twitter：「#中止だ中止」のハッシュタグが付けられた投稿（https://twitter.com/neoncattraining/status/1232317564904099840）
実際に東京オリンピック開催を危ぶむ動きも
SNS上だけではなく、実際に東京オリンピック開催を危ぶむ動きも出てきています。
AP通信は2月25日、IOC（国際オリンピック委員会）のディック・パウンド委員が、東京オリンピックを開催するかどうかの判断の期限は5月下旬だとの見解を示したと報じました。
他にもBBCの取材に対し、東京オリンピック中止は最悪のシナリオで、延期や競技種目をカナダやイギリスなどに分散して開催するなどの検討がされている可能性も示唆しています。
さらにロイター通信によると、2月26日に「1年延期」の可能性に言及した報じられています。
今後、新型コロナウイルス（COVID-19）に関連する事態が収束していない場合、中止や延期などの措置が取られるのではないかと現実味を帯びてきました。
【新型コロナ】東京オリンピック開催「判断期限は5月下旬」IOC委員が初の見解
※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。IOC（国際オリンピック委員会）の委員が、東京オリンピックの開催について引き延ばせて5月下旬、との見方をAP通信のインタビューで示しました。関連記事韓国版「マスクマップ」登場！アメリカ、フランスのディズニーも続々閉鎖！新型コロナマップまとめついにマスク転売禁止へ「#転売ヤー死亡」タグが目次東京オリンピックは開催...
IOCどう対策？「オリンピック分散開催」発言から半年、新型コロナ影響で揺れる東京オリンピック
新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。延期決定から半年後も、開催に向けてどのような対策を取っていくのか、まだ明確な道筋は見えていません。2020年3月には、東京オリンピック開催について、委員のディック・パウンド氏がBBCの取材にこたえ、オリンピックの種目を世界に分散して開催することもあり得ると新たな発言をしていました。関連記事韓国版「マスクマップ」登場！アメリカ、フランスのディズニーも続々閉鎖！【速報】WHO「新型コ...
日本国内ではイベント自粛要請
日本政府は2月25日、首相官邸で対策本部を開き、新型コロナウイルス感染拡大に備えた対策の基本方針を決定しました。
基本方針を発表した当初はイベント開催は個々の判断に委ねられていましたが、2月26日に一転し、3月中旬まで大規模なイベントの中止や延期、規模縮小を要請する方針を明らかにしました。
これまでの主催者側に判断を委ねるとするスタンスから一転した政府の対応に、批判の声が多く寄せられています。
一方で同日夕方、大会組織委員会の武藤事務総長は取材に応じ、東京オリンピックについて予定通り開催する考えを強調しました。
2020年3月から開始される聖火リレーについては、「中止は全く考えていない」としたうえで、「イベントの規模については都道府県と相談し個別に判断していく」と述べています。
新型コロナウイルス感染症対策の基本方針：「時差出勤」「テレワーク」が連日トレンド入り
感染の拡大が続く新型コロナウイルス（COVID-19）について、日本政府は2月25日、首相官邸で対策本部を開き、テレワークや時差出勤の推進を呼びかけるなどの基本方針を決定しました。イベント開催については一律での自粛は要請しないとしていたものの、翌26日には3月中旬までイベントの中止や延期を要請すると方針を転換しました。本記事では、日本政府による基本方針と、それに対する国内からの反応をご紹介します。関連記事韓国版「マスクマップ」登場！アメリカ、フランスのディズニーも続々閉鎖！【速報】WHO「...
5月までは冷静な対応を
IOCが東京オリンピックの開催可否を判断する期限としている5月までまだ3か月ほどある中で、やみくもに開催可否を判断するよりも、まずは感染拡大を防ぐことが重要です。
そのためには政府の見解や推奨される対策を冷静かつ着実に行っていく必要があるでしょう。
2月25日に政府が決定した新型コロナウイルス感染拡大に備えた対策の基本方針では、国民に対し下記の取り組みを呼びかけています。
- 感染しやすい環境に行くことを避ける
- 手洗い、咳エチケットなどを徹底する
- 風邪症状がある場合は、休暇取得や外出自粛、テレワークや時差出勤を推進する
- やむを得ず外出する場合にはマスクを着用する
こういった対策を国民ひとりひとりが確実に行っていくことで、無用な感染拡大を防ぎ、東京オリンピック開催の実現に近づくことができるでしょう。
＜参照＞
日テレNEWS24：五輪「予定通り実施」前提に 武藤事務総長
朝日新聞デジタル：聖火リレー「中止まったく考えてない」 来週にも方針
厚生労働省：新型コロナウイルス感染症対策の基本方針
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