民泊が東京オリンピックの宿泊施設不足を救う?民泊のメリットとは

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新型コロナウイルスパンデミックを受け、東京オリンピック五輪)・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

2020年の東京オリンピックに向けて、ここ数年注目を浴びているのが「民泊」です。

民泊は住居の一部や全部を旅行者に貸し出すサービスのことで、空いている部屋や空き家を活用できることと、訪日外国人観光客の増加やAirbnbサービスの広まりから一般にも浸透してきました。

東京オリンピックでは、首都圏の宿泊施設不足が懸念されており、民泊に期待が寄せられています。

しかし、昨今流行している新型コロナウイルスの流行の影響で、予約が激減したという事業者の声も聞かれます。

ここでは、民泊のメリットとデメリット、そしてインバウンド向けの施設にするためのポイントを改めて紹介します。

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東京オリンピックでは宿泊施設が足りない?

東京オリンピックが目前に迫る中、オリンピック期間中の首都圏広域でホテルの高騰や施設不足などに対する不安の声が上がっています。

そんな中で、大手のホテルグループなどが新たなホテルを建設したり、自治体が民間と協力してクルーズシップを宿泊施設として使用する計画を立てたりするなど、宿泊施設不足を補うべく動き出しています。

東京オリンピックに向けたホテルの開業ラッシュ

こうした東京オリンピックに関連する宿泊施設不足やインバウンドの増加を見越して、首都圏では新たなホテルの建設が急ピッチで進められています。

東京23区のホテル客室数は、2021年には2018年と比べて約2万9,000室(+24%)増加するという試算があります。

住友不動産は、羽田空港に直結する1,717室のホテルを建設、京浜急行電鉄も、羽田空港国内線ターミナルから1駅の場所に「京急EXイン」の開業を予定するなど、羽田空港周辺の宿泊施設が充実することが予想されます。

また、東京臨海部の豊洲や有明でもホテルの建設が相次いでいます。

豊洲市場周辺は都や江東区が歩行者用通路や公園の整備を進めており、まちの賑わい創出にも期待がかかっています。

都内のホテルはほぼ満席状態

東京オリンピックに合わせて宿泊予約サイトで検索すると、都心の中心部だけでなく首都圏広域にわたって満室のホテルが多くなっています。

ほかの時期と比べて宿泊料金が極端に高いホテルもあり、予約争いが過熱しています。

原因の一つとしては、大会組織委員会による仮押さえがあり、競技会場となるさいたまスーパーアリーナや幕張メッセの周辺ホテルでは、大会関係者の調整が終わるまでは一般の宿泊予約がしにくくなっていますが、調整ができ次第、一般にも開放される予定です。

川崎市では、民間の業者と協力して川崎港に大型客船を停泊させる「ホテルシップ」の提供を予定しています。

千葉市では大規模なイベントホームステイを実施予定

千葉市ではAirbnbと連携し、東京オリンピック期間中に「イベントホームステイ」を実施します。

大会では一部の協議が千葉にある幕張メッセで開催されることもあり、競技開催期間中にホームシェアリングを行うことで旅行者と市民の交流を図ることが目的です。

市内に自宅があり、当該自宅の提供にあたり賃貸借契約やマンション管理規約に違反しておらず、所定の「ホームシェア実務研修」を受講することが可能であればイベントホームステイの提供者として応募できます。

4月と5月に市内で大規模イベントが開催される際にも、ホストが実践の機会を得られるようにホームシェアを実施する予定です。

民泊のメリット・デメリットとは?

東京オリンピックの際の宿泊施設不足を補う存在として期待が高まる民泊ですが、メリットもあればデメリットもあります。

民泊には個人が自宅の空き部屋を貸し出す場合や、企業などが専用の不動産を購入して大規模に貸し出す場合などさまざまなタイプがあります。

宿泊者として、ホスト側としての両方の視点から見ます。

ゲスト側のメリット

民泊の最大の魅力は、現地の人が実際に生活しているところに泊まれることでしょう。

旅行者として一般的なホテルに泊まるのとは違い、現地の人の生活を体験できるのは大きなメリットです。

現地の人々と交流してうどん作りやそば打ちなど、日本食を作ったり食べたりする体験をすることや、オーナーから周辺地域のおすすめのお店や観光スポットなどを教えてもらうことが可能です。

この続きから読める内容

  • ホスト側のメリット
  • デメリット
  • インバウンド向けの施設にするためには?
  • 設備の充実
  • 多言語対応
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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